# アキレス（5142） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5142/disclosure/20260511522790
種別: 決算
開示日: 2026-05-12
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/5142

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が増加し、営業損益・経常損益が赤字から黒字へ転換するなど、大幅に改善した。一方、2027年3月期は営業利益・経常利益・純利益が減益となる見通しで、年間配当予想も40円から30円へ減額されている。

## 会社が挙げた理由

メディカル分野向けフイルムと半導体関連の工業資材が好調だったこと、集約生産による原材料費・エネルギーコストの削減、経費抑制などにより利益が改善した。次期は人的資本経営やDX推進などへの積極投資、為替変動リスク等を織り込んでいるほか、中東情勢、原油・ナフサ、エネルギー・物流コスト、サプライチェーンの影響を懸念している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":81802,"unit":"百万円","yoy_pct":3.4}
- 営業利益: {"value":2972,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":3919,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2116,"unit":"百万円","yoy_pct":394.7}
- １株当たり当期純利益: 154.87円
- 売上高営業利益率: 3.6%
- 自己資本比率: {"当期末":"51.8%","前期末":"49.5%"}
- 総資産: {"value":83628,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":43282,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2639,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2862,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2146,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":8746,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":82500,"unit":"百万円","yoy_pct":0.9},"営業利益":{"value":2200,"unit":"百万円","yoy_pct":-26},"経常利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":-49},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1300,"unit":"百万円","yoy_pct":-38.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":40,"revised_forecast":30,"change":-10,"change_rate":-25,"unit":"円"}
- 配当性向: 31.5%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2739,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":905,"unit":"百万円","対象資産":"当社防災事業に係る固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":14,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":905,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":79,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":1,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":"not_disclosed","社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 14,562,714株
- 期末自己株式数: 896,793株
- 業績の増減要因: メディカル分野及びエレクトロニクス分野向けフイルム、半導体ウエハー搬送用・製造工程用部材などの工業資材が好調だった一方、シューズや中国向け車輌資材は減少した。集約生産による原材料費・エネルギーコストの削減、原価低減活動、全社的な経費抑制も利益改善に寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に『2026年3月期 決算短信』『１．2026年3月期の連結業績』と記載。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「『売上高は…81,802百万円（前連結会計年度比3.4％増）』『営業利益は…2,972百万円（前連結会計年度は436百万円の営業損失）』『経常利益は3,919百万円（前連結会計年度は220百万円の経常損失）』『親会社株主に帰属する当期純利益…2,116百万円（前連結会計年度比394.7％増）』。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は79,093百万円から81,802百万円、営業利益は△436百万円から2,972百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,972百万円、経常利益3,919百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,116百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2026年3月期営業利益2,972百万円、2027年3月期営業利益予想2,200百万円（前連結会計年度比26.0％減）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2026年3月期の年間配当は40.00円、2027年3月期予想は30.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として『減損損失905百万円』『固定資産除却損79百万円』『投資有価証券評価損1百万円』、特別利益として『固定資産売却益14百万円』を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「『当社防災事業において固定資産の減損損失905百万円を計上』。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「第一事業部は『2,285百万円増加し、3,287百万円』、第二事業部は『507百万円増加し、2,390百万円』、シューズBUは『651百万円改善し、321百万円のセグメント損失』。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期3.6％、2025年3月期△0.6％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年3月期51.8％、2025年3月期49.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年3月期2,639百万円、2025年3月期2,686百万円（前連結会計年度比46百万円の収入減）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『集約生産の推進による原材料費及びエネルギーコストの削減』『一層の原価低減活動』『全社的な経費抑制』に取り組んだと記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「第一事業部について『3,616百万円の増収』『2,285百万円増加』、第二事業部について『280百万円増加』『507百万円増加』と記載。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「『原材料価格やエネルギーコストの高止まり、為替相場の変動、米国の通商政策』などの外部要因と、『集約生産』『原価低減活動』『価格改定』『新製品を投入』などの自社施策を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『売上高は…伸長が続くと見込んでおります』『不確実性の高い事業環境が続くものと想定しております』『影響を及ぼす可能性があります』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は『2025年4月1日～2026年3月31日』、予想期間は『2026年4月1日～2027年3月31日』で、各業績数値と対前期増減率を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『中東情勢の緊迫化に伴う原油やナフサの調達環境への影響、エネルギー価格の高騰、物流コストの上昇、サプライチェーンの混乱、為替レートの大幅な変動』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「『報告セグメント区分を…変更しております』『前連結会計年度の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた上で算出』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『期中における連結範囲の重要な変更：無』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『(重要な後発事象) 該当事項はありません。』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）』。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「『中期経営計画－FY25～FY27－を策定』『３つの全社戦略…を柱に…収益力の再構築・強化に取り組んでまいりました』『中期経営計画に掲げている人的資本経営やＤＸ推進など事業基盤強化への積極投資を織り込む』。」）