# テリロジーホールディングス（5133） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5133/disclosure/20240510590360
種別: 決算
開示日: 2024-05-15
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/5133

## 何が変わったか

2024年3月期は、売上高が前期比21.2％増、営業利益が272百万円となり、増収増益となった。2025年3月期は、売上高8,455百万円、営業利益376百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

売上高の増加、全般的なコスト増の抑制、一部製品の価格改定が営業利益の増加に寄与した。経常利益には為替差益83百万円とデリバティブ評価益29百万円も寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":6881,"unit":"百万円","yoy_pct":21.2}
- 営業利益: {"value":272,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":396,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":188,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"36.7%","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":6898807,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":2564788,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":324131,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-578994,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-134577,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1916178,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8455,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":376,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":376,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":262,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":7469,"unit":"百万円"},"受注残高":{"value":2439,"unit":"百万円"}}
- 減価償却費: {"value":132785,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","value":44093,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":"not_disclosed","社名":"not_disclosed"},"除外":{"会社数":"not_disclosed","社名":"not_disclosed"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 受注・売上高の増加、全般的なコスト増の抑制、一部製品の価格改定。為替差益83百万円、デリバティブ評価益29百万円、投資有価証券評価損44百万円も計上。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題:「2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「翌連結会計年度（2025年３月期）の連結業績見通しにつきましては、売上高8,455百万円、営業利益376百万円…を見込んでおります。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は6,881百万円（前期5,676百万円、前期比21.2％増）」「営業利益272百万円（前期は115百万円の利益）」「経常利益396百万円（前期は127百万円の利益）」「親会社株主に帰属する当期純利益188百万円（前期は46百万円の利益）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高は6,881百万円（前期5,676百万円、前期比21.2％増）」「営業利益272百万円（前期は115百万円の利益）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益272百万円」「経常利益396百万円」「親会社株主に帰属する当期純利益188百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「営業利益272百万円」「翌連結会計年度（2025年３月期）…営業利益376百万円…を見込んでおります。」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「収益向上による自己株取得＝株主還元策」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「投資有価証券評価損44百万円を特別損失に計上した」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「特別損失…投資有価証券評価損44,093」「特別損失合計44,093」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは…ITソリューション・サービス事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「「売上高6,881,042千円」「営業利益272,471千円」「売上高5,676,728千円」「営業利益115,448千円」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は324百万円（前年同期は287百万円の獲得）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「受注高は7,469百万円（前期5,638百万円、前期比32.5%増）、売上高は6,881百万円（前期5,676百万円、前期比21.2％増）」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「為替差益83百万円及びデリバティブ評価益29百万円」「営業利益272百万円」「経常利益396百万円」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「ウクライナ侵攻の長期化や中東情勢の緊迫化、原材料価格の高騰と円安」「提案活動にも注力」「全般的なコスト増の抑制並びに一部製品の価格改定」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益272百万円となりました」「営業利益376百万円…を見込んでおります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度」「2023年４月１日 至 2024年３月31日」「2025年３月期…売上高8,455百万円、営業利益376百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ侵攻の長期化や中東情勢の緊迫化等の地政学リスク、原材料価格の高騰と円安による物価の上昇等」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当第１四半期連結累計期間より…３区分に変更」「前連結会計年度の数値は、変更後の部門区分に組み替えた数値で比較しています。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は7,469百万円」「受注残高は2,439百万円」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「契約件数も堅調に推移」「導入台数増加に貢献」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2025年３月期を初年度とする新たな３ヵ年のテリロジーグループ新中期経営計画『挑戦と更なる成長』を策定し、推進いたします。」」）