# 資源価格変動へのコストダウン・売価反映｜藤倉コンポジット（5121）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「資源価格の変動により、当社グループの営業利益が低下する局面では、状況を見極めながら必要に応じて、購買及び生産体制の効率化によるコストダウン、売価への反映等の措置を講じ、変動の影響を緩和してまいります。」 — 資源価格変動リスクへの対応策として、購買・生産体制の効率化によるコストダウンと売価への反映を明示した。 (https://komori.app/company/5121/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「資源価格の変動により、当社グループの営業利益が低下する局面では、状況を見極めながら必要に応じて、購買及び生産体制の効率化によるコストダウン、売価への反映等の措置を講じ、変動の影響を緩和してまいります。」 — 資源価格変動への対応として、購買・生産体制の効率化と売価反映を行う方針を再掲している。 (https://komori.app/company/5121/filing/2018-fy)
- FY2023-Q1 その他 「運送部門は、原油価格の高騰による燃料費上昇の一部を運賃に転嫁することで前年同期並みの売上を確保しましたが、燃料費上昇を吸収しきれず減益となりました。」 — 資源価格変動への対応として、燃料費上昇の一部を運賃に転嫁したが、全額は吸収できなかった。 (https://komori.app/company/5121/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 その他 「アウトドア用品部門は、ハイキング・トレッキング市況の回復に対応すべく商材確保を進め、売上の伸長に繋げると共に、仕入価格高騰の転嫁を進め利益の確保を図りましたが、増収減益となりました。」 — 仕入価格高騰への対応として転嫁を進めたが、利益確保には限界があり増収減益となった。 (https://komori.app/company/5121/filing/2022-q3)
- FY2023 その他 「アウトドア用品部門は、ハイキング・トレッキング市況の回復基調を捉え、売上は大きく伸長しましたが、円安による仕入価格高騰を受け、販売価格への転嫁を進めましたが、増収減益となりました。」 — 仕入価格高騰への販売価格転嫁を進めたが、コスト上昇を吸収できず減益となった。 (https://komori.app/company/5121/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 悪化 「引布部門は、一般ゴム引布の建材用製品や電気・電子分野向けの部材などが好調に推移しましたが、原材料費やエネルギー費などの高騰の販売価格への転嫁が追いつかず、増収減益となりました。印刷材料部門は、国内と米国で事業撤退発表後に受注増加となりましたが、原材料費やエネルギー費などの高騰の販売価格への転嫁が追いつかず、増収減益となりました。」 — 原材料費・エネルギー費の高騰に対し販売価格への転嫁を進めているものの、転嫁が追いつかず、引布部門・印刷材料部門とも増収減益となった。 (https://komori.app/company/5121/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 悪化 「引布部門は、原材料費やエネルギー費などの価格転嫁が追いついておりませんが、一般ゴム引布の建材用製品や電気・電子分野向けの部材などが好調に推移し、増収増益となりました。」 — 原材料費・エネルギー費の上昇に対する価格転嫁が追いつかない状況が続いている。一方、一般ゴム引布や電気・電子分野向け部材の好調により増収増益となった。 (https://komori.app/company/5121/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 対処 「引布部門は、一般ゴム引布の建材用製品や電気・電子分野向けの部材などが好調に推移し、また原材料費やエネルギー費などの価格転嫁の効果もあり、増収増益となりました。」 — 原材料費・エネルギー費の上昇に対する価格転嫁の効果が現れ、引布部門は増収増益となった。 (https://komori.app/company/5121/filing/2023-q3)
- FY2024 対処 「引布部門は、自動車メーカーの生産調整による影響がありましたが、電気・電子分野向けの部材や一般ゴム引布の建材用製品などが好調に推移し、また原材料費やエネルギー費などの価格転嫁が進んだことにより、増収増益となりました。」 — 原材料費・エネルギー費の価格転嫁が進み、引布部門で増収増益となる効果が現れた。 (https://komori.app/company/5121/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 悪化 「引布部門は、自動車関連や電気・電子分野向け製品が堅調に推移しましたが、製造コスト等の増加により増収減益となりました。」 — 自動車関連等の製品が堅調でも、製造コスト等の増加により増収減益となり、コスト上昇への対応が十分でない状況が記載された。 (https://komori.app/company/5121/filing/2024-h1)
- FY2025 悪化 「原料価格やエネルギーコストのみならず、人件費の高騰を加味した原材料費の変動により、当社グループの営業利益が低下する局面では、状況を見極めながら必要に応じて、購買及び生産体制の効率化によるコストダウン、売価への反映等の措置を講じ、変動の影響を緩和してまいります。」 — 原材料費・エネルギーコストに加え人件費高騰も対応対象となったが、国内では製造コスト上昇に価格転嫁が追いつかず、実績上の減益要因となった。 (https://komori.app/company/5121/filing/2024-fy)
- 2026-06-01 対処 「これまで2、3年をかけて継続してきた価格転嫁の取組みが利益面でプラスの効果がでています。」 — 資源価格変動へのコストダウン・売価反映について、継続してきた価格転嫁が利益面の効果として示された。 (https://komori.app/company/5121/disclosure/20260529556074)
- 2026-06-12 対処 「取引価格の適正化により増益。」 — 取引価格の適正化が利益改善に寄与した実績を示している。 (https://komori.app/company/5121/disclosure/20260612568982)
- FY2027-H1 対処 「国内の自動車関連部品及び住宅設備関連部品の受注の大幅な回復と取引価格の適正化により事業収益を牽引しました。」 — 工業用品部門では取引価格の適正化が受注回復とともに事業収益を牽引し、資源・製造コスト上昇への価格対応の効果が記載されている。 (https://komori.app/company/5121/filing/2026-h1)
- 2026-11-10 対処 「自動車、住設向け製品の販売価格の適正化が進んだことに加え、受注が増加したことにより増収増益」 — 製造コスト上昇に対する価格転嫁の遅れが従来の減益要因となっていたが、販売価格の適正化と受注増による増収増益が示された。 (https://komori.app/company/5121/disclosure/20261110571581)