# 藤倉コンポジット（5121） 2026年３月期（第147期）決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5121/disclosure/20260612568982
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-06-12
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/5121

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前期比0.9％減った一方、営業利益は4.7％増、経常利益は5.1％増、当期純利益は6.7％増となった。産業用資材と引布加工品が増益に寄与した一方、スポーツ用品は減収減益となり、会社計画に対しては売上高・営業利益・経常利益が未達、当期純利益は上回った。

## 会社が挙げた理由

国内の自動車関連部品・住宅設備関連部品の受注回復、産業用資材・引布加工品での受注増加と取引価格の適正化が増益要因となった。一方、半導体・液晶製造装置の設備投資低迷、アジア・米国市場でのゴルフシャフト需要低迷や物価高騰による消費減退が減収・減益要因となった。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期
- 売上高: {"value":40238,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.9}
- 営業利益: {"value":4838,"unit":"百万円","yoy_pct":4.7}
- 経常利益: {"value":5104,"unit":"百万円","yoy_pct":5.1}
- 純利益: {"value":3987,"unit":"百万円","yoy_pct":6.7}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":12,"unit":"%","yoy_change_pt":0.7}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":40800,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":5400,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":5500,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":3800,"unit":"百万円"},"1株当たり当期純利益":{"value":201.93,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":98.8,"unit":"%","営業利益":96.7,"経常利益":98.1,"当期純利益":104.9,"1株当たり当期純利益":107.7}
- 計画に対する自己評価: 第7次中期経営計画の3か年の売上高・営業利益は計画に届かない
- セグメント別実績: {"産業用資材":{"売上高":{"value":23178,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.9},"営業利益":{"value":728,"unit":"百万円","yoy_pct":264}},"引布加工品":{"売上高":{"value":3893,"unit":"百万円","yoy_pct":13.9},"営業利益":{"value":165,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}},"スポーツ用品":{"売上高":{"value":12822,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.7},"営業利益":{"value":4705,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.1}},"その他":{"売上高":{"value":345,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.1},"営業利益":{"value":23,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.2}}}
- 増減要因の内訳: {"産業用資材":"為替影響、売上変動その他、材料費、エネルギー費、価格転嫁効果","引布加工品":"為替影響、売上変動その他、材料費、エネルギー費、価格転嫁効果","スポーツ用品":"為替影響、売上変動その他、材料費、エネルギー費、価格転嫁効果"}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: {"USD":{"value":145,"unit":"円"},"RMB":{"value":20,"unit":"円"}}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"第7次中期経営計画":{"2026年3月期":{"売上高":40700,"営業利益":5000,"営業利益率":"12.3%"},"2027年3月期":{"売上高":43000,"営業利益":5800,"営業利益率":"13.5%"},"2028年3月期":{"売上高":45100,"営業利益":6600,"営業利益率":"14.6%"},"3年間合計":{"売上高":128800,"営業利益":17400,"営業利益率":"13.5%"}},"2030年新規事業売上":"30億円以上","2040年新規事業売上":"100億円以上"}
- 財務目標: {"ROE":"2028年3月期10.0%以上","PBR":"1.0倍以上","PER":"10.0倍以上","自己資本比率":"60.0%以上","実績":{"ROE":"10.3%","PBR":"1.23倍","PER":"12.0倍","自己資本比率":"76.2%"}}
- 年間配当: {"value":86,"unit":"円/株","内訳":{"中間配当":43,"期末配当":43}}
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: {"取得株式数上限":1300,"株数単位":"千株","取得価額上限":20,"金額単位":"億円","期間":"2026年1月～7月末","2026年1月～3月末実績":{"取得株式数":349.6,"株数単位":"千株","取得価額":8.3,"金額単位":"億円"}}
- 設備投資額: {"value":"約100～120","unit":"億円（戦略・更新投資、3年間）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"ゴルフ市場":"2019年比4.6%成長","主要市場構成":"米国・日本・韓国で77%","市場シェア":"日米のアフターマーケット・カスタムでシェア拡大"}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 産業用資材の生産拠点統廃合、工程集約、自動化・省人化投資、先進技術戦略室の機能拡張と新事業開拓部の創設、CTO・CMO機能の組織としての明確化、液体検知センサ、医療用シングルユース製品、熱膨張ゴムなどの成長分野の拡大、ゴルフシャフトの米国・欧州市場拡販、自動化設備投資、自社EC強化、自己株式の取得・消却

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「売上高98.8%、営業利益96.7%、経常利益98.1%、当期純利益104.9%、1株当たり当期純利益107.7%の達成率を記載。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「2026年3月期公表予想に対し、売上高40,238百万円対40,700百万円、営業利益4,838百万円対5,000百万円、経常利益5,104百万円対5,200百万円、当期純利益3,987百万円対3,800百万円。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「資料の業績表は2025年3月期実績と2026年3月期実績の通期数値を掲載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「2028年3月期において、過去最高の売上高、営業利益額・率となる見通し」。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「営業利益の増減要因分析」に各要因名と、産業用資材+528百万円、引布加工品+297百万円、スポーツ用品▲590百万円の合計増減を記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「産業用資材・引布加工品は、受注の増加、取引価格の適正化により増益」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「主要セグメント別」および「売上高 セグメント別・地域別マトリクス」に各セグメントの売上高・営業利益を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: なし（原文: 「増減要因分析には「材料費」「エネルギー費」「価格転嫁効果」などの項目名のみを記載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「「半導体・液晶製造装置の設備投資が低調」「シャフトはアジア市場は低迷、米国市場は消費減退」「物価高騰による消費減退により減益」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「2027年3月期予想の為替としてUSD145.00円、RMB20.00円を記載。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「地政学リスクに対しては予断を許さない状況が継続」と記載する一方、リスク額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想と前期比は掲載されているが、残り期間に必要な水準の記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「売上高3か年計画128,800百万円に対し進捗・見通し125,588百万円、計画比97.5%。営業利益は17,400百万円に対し16,788百万円、96.5%。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「新事業創出機能を強化するため、全社マーケティング機能を担う『新事業開拓部』を創設」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「ROE10.3%、PBR1.23倍、PER12.0倍、自己資本比率76.2%、海外売上高比率43.2%を記載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「ROEは11.3%から10.3%、海外売上高比率は46.6%から43.2%。一方、自己資本比率は72.0%から76.2%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「資料に単価・数量を組み合わせた事業指標の記載はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「「人員配置の最適化を実施」と記載するが、人数の記載はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2019年比で4.6%の成長率」「アメリカ/日本/韓国で77%の市場規模」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「2027年3月期の1株当たり年間配当額86円、上期43円・下期43円を記載。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「自己株式取得の上限は1,300千株、取得価額上限20億円、取得期間は2026年1月～7月末。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「2028年3月期目標としてROE10.0%以上、PBR1.0倍以上、PER10.0倍以上、自己資本比率60.0%以上。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「3年間の戦略・更新投資約100～120億円、FC工業用品事業の再編約30億円、中国拠点の見直し約15～25億円。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年3月期 決算説明資料」で、目次に決算、業績予想、中期経営計画の進捗状況を記載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁が相当な割合（原文: 「目次で「ゴルフシャフト事業紹介」に30～42ページを割り当て、沿革、市場、製品、販売戦略を掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「資料内に「差し控えたい」「未定」などの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2028年3月期において、過去最高…となる見通し」「閉鎖時期2029年3月末予定」「統廃合を検討」と記載。」）