# 円高進行による業績・収益への影響｜住友ゴム工業（5110）の変遷

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## 経過

- FY2016-Q2 顕在化 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム相場や原油価格は引き続き低位で安定的に推移しましたが、世界的な景気の停滞感により需要が伸び悩み、市場における競合他社との競争が激化していることに加えて、為替の円高進行により、厳しい状況で推移しました。」 — 前提為替レートは1米ドル112円、前年同期120円、1ユーロ125円、前年同期134円。円高により売上高が押し下げられ、為替差損も発生したと記載。 (https://komori.app/company/5110/filing/2016-q1)
- FY2016-Q3 悪化 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム相場や原油価格は低位で安定的に推移しましたが、世界的な景気の停滞感により需要が伸び悩み、市場における競合他社との競争が激化していることに加えて、為替の円高進行により、引き続き厳しい状況で推移しました。」 — 円高が引き続き業績を圧迫し、前提為替レートは1米ドル109円、1ユーロ121円まで円高方向に進行。海外売上高の減少や連結売上高の前年同期比5.0％減を記載。 (https://komori.app/company/5110/filing/2016-q2)
- FY2016 悪化 「当社グループは、連結売上収益に占める海外売上収益の割合を2001年12月期の25.2％（日本基準での数値）から2016年12月期の59.4％（IFRSでの数値）へ高めてきており、今後も当社グループの業績等が為替変動により受ける影響は拡大する可能性があります。」 — 海外売上収益比率が25.2％から59.4％へ上昇し、為替影響の拡大可能性を明示。期中の円高により売上収益・利益が実際に押し下げられたと説明。 (https://komori.app/company/5110/filing/2016-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 事業等のリスクについて重要な変更がないと記載。為替リスクについても前連結会計年度から重要な変更は示されていない。 (https://komori.app/company/5110/filing/2017-q1)
- FY2017-Q2 対処 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム相場や石油関連資材の価格が昨年末から年初にかけては高騰を続けましたが、その後は下落傾向となった一方で、為替相場は比較的安定的に推移しました。」 — 前期までの円高進行による影響に対し、当四半期は為替相場が比較的安定的に推移したと記載。 (https://komori.app/company/5110/filing/2017-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 新たなリスクはなく、前連結会計年度記載のリスクにも重要な変更がないと記載。 (https://komori.app/company/5110/filing/2017-q3)
- FY2017 悪化 「当社グループは、連結売上収益に占める海外売上収益の割合を2001年12月期の25.2％（日本基準での数値）から2017年12月期の63.1％（IFRSでの数値）へ高めてきており、今後も当社グループの業績等が為替変動により受ける影響は拡大する可能性があります。」 — 当期の為替は総じて安定した一方、海外売上収益比率が63.1％まで上昇し、為替変動による影響拡大可能性を明示した。 (https://komori.app/company/5110/filing/2017-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 為替リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとの扱いを継続。 (https://komori.app/company/5110/filing/2018-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 円高を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないとの扱いを継続。 (https://komori.app/company/5110/filing/2018-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。
また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 為替リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないとの扱いを継続。 (https://komori.app/company/5110/filing/2018-q3)
- FY2018 顕在化 「また、当社グループは、連結売上収益に占める海外売上収益の割合を2001年12月期の25.2％（日本基準での数値）から2018年12月期の62.9％（IFRSでの数値）へ高めてきており、今後も当社グループの業績等が為替変動により受ける影響は拡大する可能性があります。」 — 海外売上収益比率は62.9％。新興国通貨の下落による為替影響が発生し、為替差損4,371百万円を計上した。 (https://komori.app/company/5110/filing/2018-fy)
- FY2019-Q2 顕在化 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格相場は低位安定的に推移しましたが、石油系原材料価格が上昇したことや、為替については、ユーロ及び新興国通貨が期中に円高に進行したことも、主力のタイヤ事業の減益要因となりました。」 — ユーロ及び新興国通貨の期中の円高進行が、石油系原材料価格の上昇とともに主力タイヤ事業の減益要因として実際に発生した。 (https://komori.app/company/5110/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 顕在化 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格相場及び石油系原材料価格は安定的に推移しましたが、市場における競合他社との競争が激化していることに加えて、ユーロ及び新興国通貨が円高に進行したこともあり、厳しい状況で推移しました。」 — ユーロ及び新興国通貨の円高進行が、競争激化とともに厳しい事業環境の要因として実際に記載された。前提為替レートもユーロ123円、米ドル109円と前年同期から円高方向に推移。 (https://komori.app/company/5110/filing/2019-q3)
- FY2019 顕在化 「為替の変動は、当社グループが輸出販売する製品の価格、購入する原材料の価格及び外貨建資産・負債の価値、外貨建財務諸表の邦貨換算等に影響を与えますが、円が他の通貨に対して円高になると、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループは、連結売上収益に占める海外売上収益の割合を2001年12月期の25.2％（日本基準での数値）から2019年12月期の63.2％（IFRSでの数値）へ高めてきており、今後も当社グループの業績等が為替変動により受ける影響は拡大する可能性があります。」 — 海外売上収益比率は63.2％まで上昇。2019年度は円高傾向がタイヤ事業の減益要因となり、為替による減益要因を約67億円、為替差損を27億37百万円と記載した。 (https://komori.app/company/5110/filing/2019-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格や石油系原材料価格は下落し、低位に推移しましたが、新型コロナウイルス感染症の影響による急速な景気の悪化により、販売環境は大きく悪化したことに加え、ユーロ及び新興国通貨安が進行したこともあり、非常に厳しい状況で推移しました。」 — ユーロ及び新興国通貨安が進行し、新型コロナウイルス感染症による景気悪化とともに非常に厳しい事業環境となった。タイヤ事業の売上収益・事業利益も前年同期を下回った。 (https://komori.app/company/5110/filing/2020-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格や石油系原材料価格は下落し、低位に推移しましたが、新型コロナウイルス感染症の影響による景気の悪化により、販売環境が大きく悪化したことに加え、ユーロ及び新興国通貨安が進行したこともあり、非常に厳しい状況で推移しました。」 — ユーロ及び新興国通貨安が進行し、新型コロナウイルス感染症による景気悪化とともに非常に厳しい事業環境となったとの説明を継続した。 (https://komori.app/company/5110/filing/2020-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格や石油系原材料価格は下落し、低位に推移しましたが、新型コロナウイルス感染症の影響による景気の悪化により、販売環境が大きく悪化したことに加え、新興国通貨安が進行したこともあり、非常に厳しい状況で推移しました。」 — 新興国通貨安と新型コロナウイルス感染症による販売環境悪化が続き、非常に厳しい状況との説明を継続した。前提為替レートは米ドル108円、ユーロ121円であった。 (https://komori.app/company/5110/filing/2020-q3)
- FY2020 顕在化 「また、当社グループは、連結売上収益に占める海外売上収益の割合が当連結会計年度で63.8％（IFRSでの数値）となり、今後も当社グループの財政状態及び経営成績が為替変動により受ける影響は拡大する可能性があります。」 — 海外売上収益比率が63.8％まで上昇し、円高傾向による減益要因約44億円及び為替差損70億23百万円を計上した。 (https://komori.app/company/5110/filing/2020-fy)
- FY2021-Q1 対処 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、一部の市場は回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、天然ゴム価格や石油系原材料価格の上昇、船積みコスト上昇の影響を受けるなど、厳しい状況が続きました。」 — 円安による輸出環境の改善を記載し、前年度までの円高影響から一部緩和した。一方、原材料価格や船積みコストの上昇は残っている。 (https://komori.app/company/5110/filing/2021-q1)
- FY2021-Q3 再掲 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、米国や中国をはじめ多くの市場で回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、天然ゴム価格や石油系原材料価格の上昇、海上輸送コスト高騰の影響を受けています。」 — 円安による輸出環境の改善が続く一方、原材料価格上昇と海上輸送コスト高騰の影響を受けているとの説明を継続。 (https://komori.app/company/5110/filing/2021-q3)
- FY2021 対処 「為替の変動は、当社グループが輸出販売する製品の価格、購入する原材料の価格及び外貨建資産・負債の価値、外貨建財務諸表の邦貨換算等に影響を与えますが、日本円が他の通貨に対して円高になると、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループは、連結売上収益に占める海外売上収益の割合が当連結会計年度で68.0％（国際会計基準（以下「IFRS」という。）での数値）となり、今後も当社グループの財政状態及び経営成績が為替変動により受ける影響は拡大する可能性があります。」 — 海外売上収益比率は68.0％まで上昇し為替エクスポージャーは拡大したが、当年度は円安が増益要因となり、前年度までの円高影響は一部緩和された。 (https://komori.app/company/5110/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 対処 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、欧米をはじめ多くの市場で回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、半導体不足や国際物流の混乱は改善の兆しが見られず、海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響も続いています。」 — 円安により輸出環境が改善し、前年度までの円高による影響は一部緩和された。一方、半導体不足、物流混乱、輸送コスト・原材料価格高騰は継続。 (https://komori.app/company/5110/filing/2022-q1)
- FY2022-Q3 対処 「１米ドル当たり 109 円 128 円 19 円
１ユーロ当たり 130 円 136 円 6 円」 — 前年同期に比べて前提為替レートが米ドル109円から128円、ユーロ130円から136円となり、円安方向へ変化。前年度までの円高影響は緩和された一方、為替エクスポージャー自体は継続。 (https://komori.app/company/5110/filing/2022-q3)
- FY2022 その他 「為替については、円安傾向に推移したため、販売面では増益要因となったものの、米ドル建てコストが増加したことにより、減益要因となりました。」 — 円安により販売面では増益要因が生じた一方、米ドル建てコスト増加は減益要因となった。海外売上収益比率は71.5％に上昇し、為替エクスポージャーは拡大している。 (https://komori.app/company/5110/filing/2022-fy)
- FY2023-Q2 再掲 「１米ドル当たり
123
円
135
円
12
円
１ユーロ当たり
134
円
146
円
12
円」 — 当第2四半期の前提為替レートは前年同期比で米ドル・ユーロとも12円円安方向となった。為替エクスポージャーが続く中で、為替変動に関する状況を数値で開示した。 (https://komori.app/company/5110/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「１米ドル当たり
128
円
138
円
10
円
１ユーロ当たり
136
円
150
円
14
円」 — 前提為替レートは前年同期比で米ドルが10円、ユーロが14円の円安方向となった。海外売上収益比率の高さに伴う為替エクスポージャーの存在を数値で継続開示した。 (https://komori.app/company/5110/filing/2023-q3)
- FY2024-Q1 対処 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、一部自動車メーカー等の生産停止に伴う影響はいまだ続いています。一方で円安影響や海上輸送コストの低下、原材料価格高、エネルギーコスト高に一服感が見られるようになってきたことで、前年同期と比較して利益状況は大幅に改善しました。」 — 円安影響が利益状況の改善要因として記載され、従来の円高による収益圧迫からは緩和した。一方、為替エクスポージャーがなくなったとは記載していない。 (https://komori.app/company/5110/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 対処 「当社グループを取り巻く情勢につきましては、一部自動車メーカーの生産停止に伴う影響を受けたことや、インフレ等の影響による市況停滞もあり、上期のタイヤ販売本数は前年同期を若干下回りましたが、一方で為替変動の影響などにより、前年同期と比較して利益状況は大幅に改善しました。」 — タイヤ販売本数は前年同期を若干下回ったものの、為替変動の影響などにより利益状況は大幅に改善し、従来の円高による収益圧迫からは緩和した。 (https://komori.app/company/5110/filing/2024-h1)
- FY2024 対処 「為替については、円安傾向に推移したため、増益要因となりました。」 — 円安が増益要因となり、前年度までの円高による収益圧迫からは緩和した。タイヤ事業では為替が約135億円の増益要因となった。 (https://komori.app/company/5110/filing/2024-fy)
- FY2025 顕在化 「為替については、円高傾向に推移したため、減益要因となりました。」 — 前年度まで円安が増益要因となっていた状況から、2025年度は円高傾向がタイヤ事業の減益要因となった。金融費用では為替差損14,321百万円を計上した。 (https://komori.app/company/5110/filing/2025-fy)
- 2026-05-15 対処 「為替が円安方向に進行したことに加え」 — 円安方向への為替変動を利益面の増益要因として記載し、円高による収益圧迫とは異なる方向の影響を示した。 (https://komori.app/company/5110/disclosure/20260514535805)
- 2026-05-15 対処 「為替 +25
USD 153 → 157
EUR 161 → 184」 — 為替がタイヤ事業で25億円の増益要因となり、前年度に円高影響が減益要因となった状況から、当四半期は為替面の収益圧迫が緩和した。 (https://komori.app/company/5110/disclosure/20260515536356)
- 2026-08-06 対処 「通期の連結業績予想につきましては、値上げによる販売価格の改善や経費及び固定費の抑制効果、為替の円安などが増益要因として寄与するものの、販売数量の減少による影響に加え、原材料価格の上昇、直接原価の増加などの減益要因を吸収するには至らず、前回公表予想を下回る見通しとなりました。」 — 円安が2026年度の増益要因として見込まれ、円高による収益圧迫からは一時的に緩和した状態が続いている。 (https://komori.app/company/5110/disclosure/20260805510431)
- FY2026-H1 対処 「１米ドル当たり
148
円
158
円
10
円
１ユーロ当たり
162
円
185
円
23
円」 — 前中間期に比べ前提為替レートが米ドルで10円、ユーロで23円円安方向となった。前年度の円高による収益圧迫リスクは為替環境面で一部緩和した。 (https://komori.app/company/5110/filing/2026-h1)