# ブリヂストン（5108） 2025年 決算説明会

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5108/disclosure/20260216562609
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-02-16
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/5108

## 何が変わったか

2025年は売上収益がほぼ前年並みにとどまる一方、調整後営業利益は増益、親会社株主帰属利益は大幅増益となった。2026年は、販売拡大やコストダウンを前提に増収増益を計画している。

## 会社が挙げた理由

2025年は、事業再編・再構築、ビジネスコストダウン、米国関税への対応などを進めたことに加え、不確実な税務処理の取り崩しによる税金費用の戻入れが当期利益を押し上げた。2026年は、市販用タイヤの拡売、ビジネスコストダウン、生産性向上、事業再編・再構築効果の創出を見込んでいる。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2025年12月期 通期
- 売上高: {"value":44295,"unit":"億円","yoy_pct":0}
- 営業利益: {"value":3812,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":3547,"unit":"億円（税引前当期利益）","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 純利益: {"value":3273,"unit":"億円（親会社の所有者に帰属する当期利益）","yoy_pct":15}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":11.1,"unit":"%（調整後営業利益率）","yoy_change_pp":0.2}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上収益":{"value":11945,"unit":"億円","yoy_pct":3},"調整後営業利益":{"value":1253,"unit":"億円","yoy_pct":-4},"調整後営業利益率":{"value":10.5,"unit":"%","yoy_change_pp":-0.7},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":1237,"unit":"億円","yoy_pct":284}}
- 通期業績予想: {"対象年度":"2026年12月期","売上収益":{"value":45000,"unit":"億円"},"調整後営業利益":{"value":5150,"unit":"億円"},"調整後営業利益率":{"value":11.4,"unit":"%"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":3400,"unit":"億円"},"ROIC":{"value":9.1,"unit":"%"},"ROE":{"value":9.5,"unit":"%"},"1株当たり配当金":{"value":125,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 計画未達（24中計2026年目標との対比）
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: {"金額":550,"単位":"億円","内容":"2026年の米国関税影響"}
- 中期経営計画の目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 財務目標: {"自己資本比率":{"目標値":"中期的に55％レベル","実績値":63.7,"単位":"%"},"ROIC":{"目標値":"10％レベル","実績値":8.3,"単位":"%（2025年実績）"},"ROE":{"目標値":"not_disclosed","実績値":8.6,"単位":"%"}}
- 年間配当: {"2025年":{"value":230,"unit":"円/株","内訳":"not_disclosed"},"2026年予想":{"value":125,"unit":"円/株（分割後）","内訳":"not_disclosed"}}
- 配当性向: {"value":50,"unit":"%（目安）","総還元性向":"not_disclosed","DOE":"not_disclosed"}
- 自己株式取得: {"取得枠金額":1500,"金額単位":"億円","取得枠株数":60,"株数単位":"百万株（上限）","期間":"2026年2月17日～2026年8月31日","消却":"取得した自己株式全数を2026年9月に消却予定"}
- 設備投資額: {"value":3659,"unit":"億円（2025年実績）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 2026年の新商品をグローバルで25商品以上投入（乗用車用等）、技術基盤強化のため、CIO・CPO・CMO・CQOを含む執行体制を2026年3月24日付で整備、2026-2027シーズンからABB FIA Formula E世界選手権の単独タイヤサプライヤーに選定、自己株式取得1,500億円を実施し、取得株式を全数消却予定、2026年に1,500億円の負債を活用予定

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「通期予想に対する進捗率」に相当する数値の記載なし。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「様々な逆風を打ち返せず、未達。」「配当各年増配、計画通り実施。」「事業再編・再構築：計画通り完了」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「第4四半期」売上収益11,945億円、調整後営業利益1,253億円、親会社の所有者に帰属する当期利益1,237億円。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「過去最高」に関する記載なし。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「2026年通期予想の提示はあるが、修正・据え置きに関する記載なし。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「2025年通期 調整後営業利益増減要因：前年差」の図に、売値+560億円、MIX+170億円、数量-140億円、営業費+230億円などを記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「増減要因図に「原材料△260」「売値+560」「加工費+110」「営業費+230」「ビジネスコストダウン」を記載。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「2025年通期 セグメント別業績」に日本、アジア・大洋州・インド・中国、米州、欧州・中近東・アフリカの売上収益・調整後営業利益を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「増減要因図に「原材料△260億円」「加工費+110億円」「営業費+230億円」。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「PS/LTは「サイバーインシデント、廉価輸入品増による南米販売苦戦等の影響あり前年比減益」。Specialtiesは「為替・原材料指数連動価格調整の期ズレ影響あり減益」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「「為替レート（USドル）150円」「為替レート（ユーロ）176円」。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: あり（原文: 「「米国関税影響：約550億円」。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「残り期間に必要な水準に関する記載なし。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「2026 通期」と「24MBP 2026」を並べ、売上収益45,000億円対48,000億円レベル、調整後営業利益5,150億円対6,400億円レベルなどを記載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「2026年 新商品数：25以上」「技術基盤強化のための執行体制…を整備」「2026-2027シーズンからの単独タイヤサプライヤーに選定」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「「新商品数：13」「新商品数：12」「販売本数：101～105%」など。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 記載なし（原文: 「新商品数などは数値があるが、前年同期比の記載は確認できない。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「増減要因図に「売値」「MIX」「数量」を記載。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「「コーポレート機能、販売、オペレーション機能の人員削減」とあるが、人数の記載なし。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・シェア・競合比較の数値記載なし。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「連結配当性向50％（目安）―業界トップレベル」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「自己株式取得1,500億円 60百万株（上限）」「2026年2月17日～2026年8月31日」「取得した自己株式全数を9月消却予定」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「ROIC予想9.1％、ROE予想9.5％、自己資本比率の中期的なありたい姿「55％レベル」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「設備投資「2025年実績3,659億円」「2026年計画4,100億円」、研究開発費「2026年計画1,300億円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2025年 決算説明会」、全32ページの業績総括・業績予想・資本政策資料。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「目次の冒頭が「1. 業績総括」で、その後に連結業績、業績予想、キャピタルアロケーションを記載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載なし。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収増益を計画」「増配を予定」「実際の業績…と大きく異なる可能性があります」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「資料は「業績総括」「2025年通期連結業績」「2026年通期連結業績予想」から構成されている。」）