# ブリヂストン（5108） 2025年12月期　決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5108/disclosure/20260216562578
種別: 決算
開示日: 2026-02-16
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/5108

## 何が変わったか

2025年12月期は売上収益がほぼ横ばいとなる一方、調整後営業利益は増加しました。ただし、事業再編費用などの影響で営業利益は14.0％減少し、不確実な税務処理の取崩しにより親会社所有者帰属利益は14.8％増加しました。

## 会社が挙げた理由

売上収益は、市販用プレミアムタイヤや鉱山用超大型タイヤが堅調だった一方、新車用タイヤの販売本数減少、南米事業および化工品事業の減収が影響しました。調整後営業利益は、原材料高などを売値・MIXの改善、米国関税への対策、事業再編・再構築およびコストダウン活動で吸収しました。営業利益は事業再編・再構築関連費用の計上と、前期の固定資産売却益の反動で減少し、最終利益は不確実な税務処理の取崩しによる法人所得税費用の戻入れで増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":4429452,"unit":"百万円","yoy_pct":0}
- 営業利益: {"value":381237,"unit":"百万円","yoy_pct":-14}
- 経常利益: {"value":354661,"unit":"百万円","yoy_pct":-16}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":327264,"unit":"百万円","yoy_pct":14.8}
- １株当たり当期純利益: 246.00円
- 売上高営業利益率: 8.6
- 自己資本比率: {"当期末":63.7,"前期末":65.2}
- 総資産: {"value":5747705,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3719888,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":660442,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-224968,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-429902,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":713810,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4500000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.6},"営業利益":{"value":515000,"unit":"百万円（調整後営業利益）","yoy_pct":4.3},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":340000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":210,"revised_forecast":230,"change":20,"change_rate":9.5,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 46.7
- 株主還元方針: 連結配当性向50％を目安に、安定的かつ継続的な配当額の向上に努める
- セグメント別売上高: {"日本":{"value":12659,"unit":"億円","yoy_pct":3},"アジア・大洋州・インド・中国":{"value":5178,"unit":"億円","yoy_pct":-2},"米州":{"value":21305,"unit":"億円","yoy_pct":-2},"欧州・中近東・アフリカ":{"value":8529,"unit":"億円","yoy_pct":2}}
- セグメント別利益: {"日本":{"value":1981,"unit":"億円（調整後営業利益）","yoy_pct":6},"アジア・大洋州・インド・中国":{"value":596,"unit":"億円（調整後営業利益）","yoy_pct":2},"米州":{"value":2015,"unit":"億円（調整後営業利益）","yoy_pct":12},"欧州・中近東・アフリカ":{"value":424,"unit":"億円（調整後営業利益）","yoy_pct":42}}
- 地域別売上高: {"日本":{"value":12659,"unit":"億円","yoy_pct":3},"アジア・大洋州・インド・中国":{"value":5178,"unit":"億円","yoy_pct":-2},"米州":{"value":21305,"unit":"億円","yoy_pct":-2},"欧州・中近東・アフリカ":{"value":8529,"unit":"億円","yoy_pct":2}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":353229,"unit":"百万円（減価償却費及び償却費）"}
- 減損損失: 27,725百万円。主な対象は米州空気バネ事業の資産で、10,971百万円を減額。連結損益計算書上の減損損失は23,836百万円。
- 特別損益の内訳: {"利益":"固定資産売却益9,894百万円、事業・工場再編収益4,851百万円、減損損失戻入益2,873百万円","損失":"事業・工場再編費用94,440百万円、減損損失23,836百万円"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: 無（新規・除外なし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 1427396442
- 期末自己株式数: 150838696
- 業績の増減要因: 市販用プレミアムタイヤ・鉱山用超大型タイヤの販売は堅調だったが、新車用タイヤの販売本数減、南米事業・化工品事業の減収が売上収益を押し下げた。調整後営業利益は、原材料高などを売値・MIXの改善、米国関税への対策、事業再編・再構築およびグローバルビジネスコストダウン活動で吸収した。営業利益は事業再編・再構築関連費用と前期の固定資産売却益の反動で減少し、当期利益は不確実な税務処理の取崩しによる税金費用の戻入れで増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：『2025年12月期　決算短信〔IFRS〕（連結）』」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「『売上収益は４兆4,295億円(前期比0.01％減)、調整後営業利益は4,937億円(前期比２％増)、営業利益は3,812億円(前期比14％減)、…親会社の所有者に帰属する当期利益は3,273億円(前期比15％増)』」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「『売上収益…(前期比0.01％減)』『営業利益は3,812億円(前期比14％減)』」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益381,237百万円、税引前当期利益354,661百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益327,264百万円」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『１株当たり配当金　115円　115円　105円』とあり、決定額115円、直近の配当予想115円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「『調整後営業利益　5,150　4,937　＋213　＋4』」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「『2025年12月期…年間230.00』『2024年12月期…年間210.00』」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「『連結配当性向50％を目安に』」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「『事業・工場再編費用94,440』『減損損失23,836』」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「『当連結会計年度に認識した減損損失27,725百万円』『米州空気バネ事業…10,971百万円減額』」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「日本＋6％、アジア・大洋州・インド・中国＋2％、米州＋12％、欧州・中近東・アフリカ＋42％」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「『2025年12月期…売上収益営業利益率8.6』『2024年12月期…10.0』」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「『親会社所有者帰属持分比率は63.7％となり、前期末比1.5ポイントの減少』」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「『営業活動によるキャッシュ・フロー　660,442　548,844　＋1,116』」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『原材料高や棚卸未実現利益が減益となるなどの減益要因を売値・MIXの改善でオフセット』『米国関税影響については様々な対策により打ち返す』」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「『不確実な税務処理の全額取崩し』『事業・工場再編費用94,440百万円』。一方で販売本数については方向の説明が中心です。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「『米国の追加関税…米国の景気減速などが業績に影響』『売値・MIXの改善』『事業再編・再構築やグローバルビジネスコストダウン活動』」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『以下の全体業績を見込んでおります』『将来の見通し及び計画に基づく予測には、不確実な要素が含まれており、変動する可能性』」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2025年１月１日～2025年12月31日』『通期　売上収益4,500,000百万円、調整後営業利益515,000百万円』」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『為替や原材料・素材価格の変動、不透明な世界経済や不安定な国際政治情勢』『米国の追加関税の影響』」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「『前連結会計年度及び当連結会計年度の金額から非継続事業を控除』『前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定』」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「『IFRSにより要求される会計方針の変更：無』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『期中における連結範囲の重要な変更：無』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有』」）