# ブリヂストン（5108） 2024年12月期　決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5108/disclosure/20250204562844
種別: 決算
開示日: 2025-02-17
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/5108

## 何が変わったか

2024年12月期は売上収益と調整後営業利益が増えた一方、減損損失や事業再編費用の影響で営業利益と最終利益は減少しました。2025年12月期は売上収益の減少、調整後営業利益の増加、年間配当230円を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

新車用タイヤなどの販売本数減少や南米事業の悪化があったものの、プレミアムタイヤの販売拡大、販売価格・販売MIXの改善、事業再編・再構築、グローバル調達や物流改革などのコストダウン、円安の追い風で調整後営業利益を確保しました。一方、欧州事業用資産の減損など再編・再構築関連費用が営業利益を押し下げました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":4430096,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7}
- 営業利益: {"value":443319,"unit":"百万円","yoy_pct":-8}
- 経常利益: {"value":421437,"unit":"百万円","yoy_pct":-5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":285021,"unit":"百万円","yoy_pct":-12.8}
- １株当たり当期純利益: 416.19円
- 売上高営業利益率: 10.0％
- 自己資本比率: {"当期末":"65.2％","前期末":"61.8％"}
- 総資産: {"value":5723517,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3786488,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":548844,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-255061,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-343258,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":706732,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4330000,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.3},"営業利益":{"value":505000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.5,"注記":"調整後営業利益"},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":253000,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":210,"revised_forecast":230,"change":20,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円／株"}
- 配当性向: 59.7％
- 株主還元方針: 連結配当性向50％を目安
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":348058,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":69892,"unit":"百万円","対象資産":"主に欧州トラック・バス用タイヤ事業の遊休資産、その他の欧州資産、欧州農業車両用タイヤ事業資産、欧州の複数小売事業資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":74688,"unit":"百万円"},{"項目":"事業・工場再編収益","value":1407,"unit":"百万円"},{"項目":"受取保険金","value":102,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":61184,"unit":"百万円"},{"項目":"事業・工場再編費用","value":43578,"unit":"百万円"},{"項目":"撤去解体費","value":3618,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":3016,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: 重要な変更なし（新規・除外会社の社名・社数は記載なし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 713698221
- 期末自己株式数: 28871688
- 業績の増減要因: 販売本数減少や南米事業の悪化があった一方、プレミアムタイヤの販売拡大による販売MIX改善、売値・MIXスプレッドの改善、事業再編・再構築、グローバル調達・物流改革などのコストダウン、円安の追い風が寄与した。欧州事業用資産の減損や再編・再構築関連費用は営業利益を押し下げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2024年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」および「１．2024年12月期の連結業績」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「１．2024年12月期の連結業績」および「３．2025年12月期の連結業績予想」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上収益「4,430,096、2.7％」、調整後営業利益「483,303、0.6％」、営業利益「443,319、△8.0％」、親会社の所有者に帰属する当期利益「285,021、△12.8％」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上収益「2024年12月期 4,430,096、2.7％」、営業利益「443,319、△8.0％」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「443,319百万円」、税引前当期利益「421,437百万円」、親会社の所有者に帰属する当期利益「284,989百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「決定額 105円」「直近の配当予想（2024年２月16日公表）105円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「「次期見通し 調整後営業利益 5,050億円」「当期実績 4,833億円」「＋4％」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「当期（2024年12月期）年間210円」「次期の配当…年間で1株につき230円を予定」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結配当性向50％を目安に、…安定的且つ継続的な配当額の向上に努める」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「「固定資産売却益 74,688百万円」「減損損失 61,184百万円」「事業・工場再編費用 43,578百万円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度に認識した減損損失69,892百万円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本「調整後営業利益 1,873億円、△9％」、アジア・大洋州・インド・中国「585億円、＋6％」、米州「1,801億円、△15％」、欧州・中近東・アフリカ「298億円、＋155％」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「「営業利益率 2024年12月期 10.0％」「2023年12月期 11.2％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「親会社所有者帰属持分比率は65.2％となり、前期末比3.4ポイントの上昇」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 548,844百万円」「前期 661,433百万円」「前期比1,126億円の収入減」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「再編・再構築…売値、MIXスプレッドの改善」「海上運賃単価の下落」「ビジネスコストダウンが業績に貢献」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売本数減」「販売MIX改善」「為替円安による追い風の影響」などの記述」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「中国EV攻勢」「廉価輸入タイヤの増加」「為替や原材料・素材価格の変動」および「戦略的価格マネジメント」「事業再編・再構築」「グローバルSCM物流改革」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「前期比増収となりました」「見込んでおります」および「予測には、不確実な要素が含まれており、変動する可能性」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」「2025年１月１日～2025年12月31日」および各業績数値」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「為替や原材料・素材価格の変動、不透明な世界経済や不安定な国際政治情勢」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度より…インド事業のセグメント区分を変更」「前連結会計年度の数値についても新たなセグメント区分に組み替え」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「販売本数では、新車用タイヤが大幅に前期を下回る一方」などの定性的な記述」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「具体的な計画である2024年３月に発表した『中期事業計画(2024-2026)』に沿って、着実に経営を推進」」）