# ブリヂストン（5108） 2023年12月期　第１四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5108/disclosure/20230420550203
種別: 決算
開示日: 2023-05-15
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/5108

## 何が変わったか

2023年12月期第1四半期は、継続事業の売上収益が前年同期比17.1％増、営業利益が45.5％増となり、親会社の所有者に帰属する四半期利益も68.1％増加した。通期の売上収益・調整後営業利益・親会社の所有者に帰属する当期利益の予想は修正していない。

## 会社が挙げた理由

業績全体の増減要因について、本文中に説明はありません。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":1043541,"unit":"百万円","yoy_pct":17.1}
- 営業利益: {"value":127501,"unit":"百万円","yoy_pct":45.5}
- 経常利益: {"value":126730,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":90499,"unit":"百万円","yoy_pct":68.1}
- １株当たり当期純利益: 132.24円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":60.6,"前期末":59.8}
- 総資産: {"value":4994945,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3074798,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":119829,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-80149,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-43063,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":517011,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4150000,"unit":"百万円","yoy_pct":1},"営業利益":{"value":510000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":335000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.6}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":175,"revised_forecast":200,"change":25,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":72241,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":73,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』と記載。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 713698221
- 期末自己株式数: 29241533
- 業績の増減要因: 業績全体の増減要因について説明する記載はありません。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上収益は1,043,541百万円、通期予想は4,150,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「第1四半期の売上収益は1,043,541百万円、営業利益は127,501百万円。通期予想は売上収益4,150,000百万円、調整後営業利益510,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上収益17.1％増、営業利益45.5％増、親会社の所有者に帰属する四半期利益68.1％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益は前年同期比17.1％増、営業利益は同45.5％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益127,501百万円、税引前四半期利益126,730百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益90,499百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期の調整後営業利益予想は510,000百万円、対前期増減率は5.7％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年12月期の年間配当金は175.00円、2023年12月期予想は200.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「「その他一時的かつ多額の収益」10,720百万円。「主に土地の売却益を計上しております。」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「当第1四半期連結累計期間の減損損失は73百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期の売上収益1,043,541百万円・営業利益127,501百万円、前年同期の売上収益891,011百万円・営業利益87,632百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「当第1四半期60.6％、前連結会計年度59.8％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期65,973百万円、当期119,829百万円。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「将来の見通し及び計画に基づく予測には、不確実な要素が含まれており、変動する可能性を有しております。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2023年1月1日から2023年3月31日。売上収益1,043,541百万円、営業利益127,501百万円などの数値を記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前第1四半期連結累計期間及び当第1四半期連結累計期間の金額から非継続事業を控除しております。」「IAS第12号『法人所得税』の遡及適用に伴い、遡及適用後の前期数値を記載しております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「IFRSにより要求される会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有」」）