# ブリヂストン（5108） 中期事業計画 (2021-2023) 進捗　2021年総括＆2022年計画

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5108/disclosure/20220214590389
種別: 決算説明資料
開示日: 2022-02-15
Komoriの読み（0-100）: 74
企業ページ: https://komori.app/company/5108

## 何が変わったか

2021年の中期事業計画の進捗を総括し、生産拠点再編、コスト削減、ソリューション事業拡大などが前倒しで進んだと説明した。2022年は価格改定、成長投資、DX、サステナビリティ施策を強化し、2023年目標の達成に近づける計画を示した。

## 会社が挙げた理由

欧米を中心とした需要回復の取り込み、市販用タイヤの拡販、価格・販売ミックスの改善、固定費・変動費の構造改革、生産拠点・事業再編の前倒し実行を理由として挙げている。一方、半導体不足、原材料・海上運賃・エネルギー価格の上昇、北米の労務費上昇には価格・コストマネジメントで対応するとしている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 中期経営計画説明資料
- 対象決算期: 2021年12月期（2021年総括）／2022年計画
- 売上高: {"value":32461,"unit":"億円","yoy_pct":null}
- 営業利益: not_disclosed（調整後営業利益は3,943億円）
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: {"value":3079,"unit":"億円（継続事業からの当期利益）","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: 2021年実績38.1%。前年実績38.0%から+0.1ポイント。
- 営業利益率: 2021年実績12.1%（調整後営業利益率）。前年実績7.4%から+4.7ポイント。
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":36500,"unit":"億円"},"調整後営業利益":{"value":3600,"unit":"億円レベル"},"継続事業からの当期利益":{"value":2200,"unit":"億円レベル"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 2021年は2022年計画レベルを前倒しで達成
- セグメント別実績: not_disclosed（タイヤ事業・ソリューション事業・多角化事業の売上構成は図示）
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 店舗数・拠点数: 2021年に生産拠点50拠点を再編。乗用車系ネットワークは欧州直営約500拠点、日本約400拠点、北米約2,200拠点、豪州約100拠点など。
- 従業員数: not_disclosed（高度デジタル人財は2021年約1,200人、2022年末約1,400人を計画）
- 業績見通しの前提: 2022年は継続するインフレーションへの価格マネジメント、原材料高騰影響を上回る売値・販売ミックス改善、既存設備の最大活用、日本・アジアからの供給を前提としている。具体的な為替・原材料単価等はnot_disclosed。
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 財務目標: [object Object]、[object Object]
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: 販売シェアの指数として、欧米の18インチ以上高インチタイヤ市販用販売シェアを2021年Q1=100とした指数（Q2 99、Q3 106、Q4 114）を記載。市場規模はnot_disclosed。
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 2022年の戦略的価格マネジメント強化、乗用車・小型トラック用ENLITEN商品を2022～2030年に累計約90商品投入、グローバル生産フットプリントの再構築検討、Bridgestone Mobility Solutionsの設立・拡大、BRISA社によるArvento社買収合意、東北大学との共創ラボ設置、2022年のデジタル人財約200人の採用・育成

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「2021年：2022年計画を前倒しで達成」「ソリューション事業売上収益 6,001億円（21年）⇒6,700億円（22年）」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「2021年：2022年計画を前倒しで達成」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「表題は「2021年総括＆2022年計画」。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「該当する記載なし。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 表で金額あり（原文: 「「業務生産性の改善・効率化 ▲15億円」「組織リストラクチャリング・賃金制度の見直し ▲137億円」など。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料・海上運賃・労務費のインフレーションを売値/Mix改善でカバー」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「ソリューション売上収益」および「タイヤ」「小売・サービス」等の売上収益を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「倉庫集約・合理化 ▲23億円」「物流費単価抑制 ▲31億円」「調達改革による改善効果 ▲43億円」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「半導体供給不足影響による新車用タイヤ需要減」「構造改革による…改善実績：計▲370億円」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「継続するインフレーションに対し価格マネジメント強化」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「2022年も継続して推進／“攻め”と“挑戦”の姿勢で変化をチャンスへ」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「19年約160拠点から約4割減を計画」「2021年：50拠点の再編を実行」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「ブリヂストンX東北大学共創ラボを設置」「BRISA社によるArvento社買収合意」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「高度デジタル人財：約1200人」「21年末契約台数：約80万台」「店舗数：約18,400」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「「2022年末：約1400人」「22年計画：約85万台」「CO2排出量（見込）▲20%強」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「価格マネジメント＆販売MIXの改善」「高付加価値商品の拡販」」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2021年約1200人が在籍、2022年は約200人を採用・育成（2022年末：約1400人）」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「販売シェア (INDEX) *2021 Q1=100」「Q4 114」」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「ROIC 2021年実績9.0%、2022年11%レベル、2023年13%レベル」「ROE 2021年実績12.9%」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「2021年実績 約1,000億円」「2022年計画 約1,500億円」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 中期経営計画の説明資料（原文: 「表題は「中期事業計画 (2021-2023) 進捗 2021年総括＆2022年計画」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「資料の大半が「稼ぐ力の再構築」「ソリューション事業」「戦略的成長投資」等の説明。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2022年：…計画」「2030年：…を目指す」「2021年：CO2排出量（見込）▲20%強」」）