# ブリヂストン（5108） 2021年　決算説明会

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5108/disclosure/20220214590387
種別: 決算説明資料
開示日: 2022-02-15
Komoriの読み（0-100）: 75
企業ページ: https://komori.app/company/5108

## 何が変わったか

2021年度は、プレミアム領域を中心としたタイヤ販売の拡大や値上げ・製品構成の改善などにより、売上収益と調整後営業利益が前年を大きく上回った。会社は、21MBPの2022年計画を前倒しで達成したとしている。また、1,000億円を上限とする自己株式取得を決定した。

## 会社が挙げた理由

グローバルのタイヤ販売が大きく伸長したこと、コスト高騰の影響を売値・製品構成の改善で吸収したこと、経費・コスト構造改革の効果、為替の影響など。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2021年度
- 売上高: {"value":32461,"unit":"億円","yoy_pct":20}
- 営業利益: {"value":3943,"unit":"億円（調整後営業利益）","yoy_pct":90}
- 経常利益: {"value":3776,"unit":"億円（税引前当期利益）","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 純利益: {"value":3940,"unit":"億円（親会社の所有者に帰属する当期利益）","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":12.1,"unit":"%（調整後営業利益率）","yoy_pct":4.5}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上収益":{"value":9286,"unit":"億円","yoy_pct":20},"調整後営業利益":{"value":1055,"unit":"億円","yoy_pct":14},"調整後営業利益率":{"value":11.4,"unit":"%","yoy_pct":-0.6},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":-288,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":36500,"unit":"億円"},"調整後営業利益":{"value":4250,"unit":"億円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":2800,"unit":"億円"},"継続事業からの当期利益":{"value":2900,"unit":"億円"},"非継続事業からの当期利益":{"value":-100,"unit":"億円"},"ROIC":{"value":9.2,"unit":"%"},"ROE":{"value":11.3,"unit":"%"},"1株当たり配当金":{"value":170,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 21MBPの22年計画を前倒しで達成、または上回った
- セグメント別実績: {"売上収益":{"日本":{"value":8730,"unit":"億円","yoy_pct":12},"米州":{"value":14546,"unit":"億円","yoy_pct":25},"欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ":{"value":6939,"unit":"億円","yoy_pct":26},"中国・アジア・大洋州":{"value":3869,"unit":"億円","yoy_pct":20}},"調整後営業利益":{"日本":{"value":1170,"unit":"億円","yoy_pct":29},"米州":{"value":1906,"unit":"億円","yoy_pct":74},"欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ":{"value":421,"unit":"億円","yoy_pct":"黒字化"},"中国・アジア・大洋州":{"value":420,"unit":"億円","yoy_pct":68}}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 21MBPの2022年計画。調整後営業利益率・ROE・ROICについて、2021年度実績が計画を上回ったと記載
- 財務目標: {"ROIC":{"2021年度実績":9,"単位":"%"},"ROE":{"2021年度実績":12.9,"単位":"%"}}
- 年間配当: {"1株当たり年間配当":170,"単位":"円","中間・期末の内訳":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: {"取得価額の総額":"1,000億円（上限）","取得株数":"25百万株（上限）","期間":"2022年2月17日〜2022年12月13日"}
- 設備投資額: {"value":2620,"unit":"億円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 拡大Global CFO機能の新設、ROICを最重要経営指標とする財務・経営管理の強化、グローバル投資コミッティ等による投資案件の精査、1,000億円を上限とする自己株式取得、防振ゴム事業・化成品ソリューション事業の譲渡決定

## 評価の根拠

- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「21MBPの22年計画を前倒しで達成」「21MBPの22年計画を上回る調整後営業利益率/ROE/ROICを達成」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「第4四半期」欄に売上収益9,286億円、調整後営業利益1,055億円、利益率11.4%、親会社の所有者に帰属する当期利益△288億円を記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「業績ハイライトには「21MBPの22年計画を前倒しで達成」とあるが、「過去最高」との記載はない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「2021年度 調整後営業利益増減要因：前年差」に、数量+1,100億円、原材料△1,000億円などの要因別金額を図示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「プレミアム領域を中心にグローバルのタイヤ販売が大きく伸長」および数量+1,100億円。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「2021年度 セグメント別業績」に、日本、米州、欧州等、中国・アジア・大洋州の売上収益と調整後営業利益を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「原材料△1,000億円、加工費+830億円、営業費△790億円。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「調整後営業利益増減要因として原材料△1,000億円、営業費△790億円、非継続事業組替影響△155億円を記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「「為替想定：1USD=112円、1EUR=127円」および2022年度タイヤ販売本数予想の各地域・用途別レンジ。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「2022年度連結業績予想に通期予想値と前年比増減率を記載。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「2021年度実績の調整後営業利益率12.1%、ROIC9.0%、ROE12.9%を示し、「21MBPの22年計画を前倒しで達成」「上回る…率/ROE/ROICを達成」と記載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「拡大Global CFO機能の新設」および「1,000億円の自己株式取得を決定」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「ROIC9.0%、ROE12.9%、PSR 18インチ以上販売対前年126%、各地域別タイヤ需要、フリーCF4,132億円など。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「ROICは5.1%から9.0%、ROEは△0.9%から12.9%、フリーCFは3,716億円から4,132億円。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「タイヤ販売本数および「売値」「MIX」は記載されているが、単価と数量を組み合わせたKPIの記載はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「2022年度連結業績予想に「1株当たり配当金170円」、自己株式取得として1,000億円上限を記載。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「1,000億円の自己株式取得を決定」「25百万株（上限）」「2022年2月17日～2022年12月13日」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「2021年度ROIC9.0%、ROE12.9%、2022年度予想ROIC9.2%、ROE11.3%。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「2021年通期実績の「設備投資2,620億円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2021年 決算説明会」で、連結業績、業績予想、株主還元をスライド形式で掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「目次は「2021年度連結業績」「2022年度連結業績予想」「株主還元について」。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「強い逆風となることを想定」「日本・アジアでの回復を見込む」「需要回復の見通し」および予想にリスク・不確実性を含む旨の免責条項。」）