# ブリヂストン（5108） 2021年12月期　決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5108/disclosure/20220214590380
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-15
Komoriの読み（0-100）: 80
企業ページ: https://komori.app/company/5108

## 何が変わったか

2021年12月期の連結実績を報告し、2022年12月期の通期業績予想を示した。2022年12月期は売上収益と調整後営業利益の増加を見込む一方、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期実績を下回る見通し。

## 会社が挙げた理由

当期は世界経済の回復や市販用タイヤ需要の堅調な推移により販売が拡大した一方、新車用タイヤでは半導体不足による車両減産の影響を受けた。また、天然ゴム・原油、海上運賃、エネルギーコスト、労務費などの高騰が収益性を圧迫した。次期については、COVID-19の拡大状況、為替、原材料・素材価格、国際政治情勢などの不安定要素を踏まえ、中期事業計画の施策を実行するとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3650000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":425000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":280000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":397.58,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2021年12月期：売上収益3,246,057百万円、調整後営業利益394,340百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益394,037百万円、基本的１株当たり当期利益559.56円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 減損損失3,734百万円（継続事業）、非継続事業における事業譲渡損失7,452百万円及び処分グループを公正価値で測定したことによる損失97,715百万円
- 配当予想の修正: 2022年12月期は中間配当85円、期末配当85円、年間170円を予定。修正の有無は明記されていない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「３．2022年12月期の連結業績予想（2022年１月１日～2022年12月31日）」「通期」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上収益「3,650,000」「12.4」、調整後営業利益「425,000」「7.8」、親会社の所有者に帰属する当期利益「280,000」「△28.9」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上収益「＋4,039」「＋12」、親会社の所有者に帰属する当期利益「△1,140」「△29」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2022年12月期の連結業績予想」「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「親会社の所有者に帰属する当期利益「2,800」「3,940」「△1,140」「△29」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上収益「36,500」「32,461」「＋4,039」「＋12」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2022年12月期予想「280,000百万円」、2021年12月期実績「394,037百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失」3,734百万円、「事業譲渡損失」7,452百万円、「公正価値で測定したことにより認識した損失」97,715百万円」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「日本」「米州」「欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ」「中国・アジア・大洋州」、「市販用タイヤ」「新車用タイヤ」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「世界経済の回復」「半導体不足」「天然ゴム・原油」「海上運賃単価やエネルギーコスト、労務費」「労働力不足」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「COVID-19」「半導体不足」「天然ゴム・原油が高値圏で推移」及び「経費・コスト構造改革」「プレミアムビジネス戦略強化」「フレキシブルな供給マネジメント」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「第３四半期以降に新車用タイヤにおいて半導体不足による車両減産の影響」「コスト面では…高騰が続き、収益性を圧迫」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「海上運賃単価やエネルギーコスト、労務費などの高騰が続き」及び「ＦＳＢＰを譲渡したことによる売却益303,521百万円」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「2022年12月期は売上収益・調整後営業利益が増加する一方、親会社の所有者に帰属する当期利益は減少。「ＦＳＢＰを譲渡したことによる売却益303,521百万円」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「米国建築資材事業、防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業に分類」「除外 1社…普利司通（惠州）合成橡胶有限公司」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「ソリューション事業拡大のための戦略的成長投資に必要な内部留保を確保」「生産・販売体制の整備・強化、研究開発活動等に充当」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「事業・生産拠点再編を推進」「１月の米国建築資材事業の売却発表」「海外のタイヤ工場の閉鎖に関連する費用」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2022年２月15日」、対象期間「2022年１月１日～2022年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「将来の見通し及び計画に基づく予測には、不確実な要素が含まれており、変動する可能性」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」」）