# 中期経営計画'17の2020年経営目標｜ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（5105）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループは、今後予想される事業環境の動向を前提に2020年の先を見据え、持続的な成長を実現するために、その礎となる中期的なシナリオとして、2017年を起点として取り組む４ヵ年の中期経営計画を策定しました。」 — 2020年12月期の連結目標として売上高4,800億円、営業利益600億円、営業利益率12.5％、設備投資1,280億円を設定した。タイヤ事業は売上高4,000億円、営業利益560億円、営業利益率14.0％、設備投資1,120億円、ダイバーテック事業は売上高800億円、営業利益40億円、営業利益率5.0％、設備投資160億円。 (https://komori.app/company/5105/filing/2016-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「2017年を起点として取り組む４ヵ年の新中期経営計画「中計'17」を策定し、その目標を達成させるため、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」 — 中計'17が実行段階に入り、2020年を見据えた4ヵ年計画の目標達成に向けた施策への取り組みが記載されている。 (https://komori.app/company/5105/filing/2017-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当社グループは2017年を起点とする４ヵ年の新中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」 — 2017年から2020年に向けた中計'17が実行段階にあり、目標達成に向けた施策への取り組みが継続している。 (https://komori.app/company/5105/filing/2017-q2)
- FY2017 再掲 「当社グループは、今後予想される事業環境の動向を前提に2020年の先を見据え、持続的な成長を実現するために、その礎となる中期的なシナリオとして、2017年を起点に取り組む４ヵ年の中期経営計画「中計’17」を策定しました。モビリティ分野をビジネスの中核として、2020年度に売上高4,800億円、営業利益600億円、営業利益率12.5％の達成を経営目標に掲げています。」 — 中計'17の2020年度目標として売上高4,800億円、営業利益600億円、営業利益率12.5％を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/5105/filing/2017-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「このような状況のもと、当社グループは、2017年を起点とする４ヵ年の中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」 — 中計'17およびその目標達成に向けた施策が継続しており、経営目標の重要な変更はない。 (https://komori.app/company/5105/filing/2018-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「このような状況のもと、当社グループは、2017年を起点とする４ヵ年の中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」 — 中計'17の目標達成に向けた取り組みが継続しており、2020年度の経営目標に重要な変更はない。 (https://komori.app/company/5105/filing/2018-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「このような状況のもと、当社グループは、2017年を起点とする４ヵ年の中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」 — 中計'17の2020年度目標と、その達成に向けた施策に重要な変更はない。 (https://komori.app/company/5105/filing/2018-q3)
- FY2018 再掲 「当社グループは、中期経営計画「中計’17」のもと、モビリティ分野をビジネスの中核として、グループ全社がワンチームとなって独自ポートフォリオの強みを発揮することにより、「中計’17」の最終年度となる2020年度に売上高4,800億円、営業利益600億円、営業利益率12.5％の達成を目指しております。当連結会計年度は、事業譲渡による影響等もあり、売上高3,932億20百万円、営業利益423億90百万円、営業利益率10.8％となりました。」 — 2020年度の売上高4,800億円、営業利益600億円、営業利益率12.5％という目標を維持し、当年度実績を対比して開示している。設備投資は4年間累計1,280億円計画に対し、2年間累計521億04百万円を実施した。 (https://komori.app/company/5105/filing/2018-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「このような状況のもと、当社グループは、2017年を起点とする４ヵ年の中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」 — 中計'17の目標と、北米、商品ミックス、開発・技術、ブランド、供給体制に関する施策が引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/5105/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更及び新たに定めたものはありません。」 — 中計'17の経営目標および経営方針・戦略に重要な変更や新たな指標の設定はない。 (https://komori.app/company/5105/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更及び新たに定めたものはありません。」 — 中計'17の経営目標および経営方針・戦略に重要な変更や新たな指標の設定はない。 (https://komori.app/company/5105/filing/2019-q3)
- FY2019 再掲 「当社グループは、中期経営計画「中計’17」のもと、モビリティ分野をビジネスの中核として、「中計’17」の最終年度となる2020年度に売上高480,000百万円、営業利益60,000百万円、営業利益率12.5％の達成を目指しております。当連結会計年度は、事業譲渡による影響等もあり、売上高377,457百万円、営業利益38,447百万円、営業利益率10.2％となりました。」 — 2020年度の目標を維持し、2019年度実績として売上高3774億57百万円、営業利益384億47百万円、営業利益率10.2％を対比開示した。 (https://komori.app/company/5105/filing/2019-fy)
- FY2020-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更及び新たに定めたものはありません。」 — 中計'17の経営目標、経営方針・経営戦略および客観的指標に重要な変更はないと記載されている。 (https://komori.app/company/5105/filing/2020-q2)
- FY2021-Q1 再定義 「当社グループは2021年を起点とする５ヵ年の中期計画「中計'21」を策定し、その中で掲げた各種経営指標を実現するため、これまで培ってきた得意分野や独自性、研鑽してきた機能別組織機能、変革・強化を図ってきたガバナンスやコンプライアンス体制をベースに置きながら、取り巻く変化に迅速、かつ柔軟に適応する力を当社グループ全体で強化することに取り組みました。」 — 2020年度を最終年度とする中計'17から、2021年を起点とする5ヵ年の新中期計画「中計'21」へ計画の軸が移行した。 (https://komori.app/company/5105/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当社グループは2021年を起点とする５ヵ年の中期計画「中計'21」を策定し、その中で掲げた各種経営指標を実現するため、これまで培ってきた得意分野や独自性、研鑽してきた機能別組織機能、変革・強化を図ってきたガバナンスやコンプライアンス体制をベースに置きながら、取り巻く変化に迅速、かつ柔軟に適応する力を当社グループ全体で強化することに取り組みました。」 — 中計'17から移行した中計'21と、その経営指標の実現に向けた基盤・適応力強化の取り組みが継続している。 (https://komori.app/company/5105/filing/2021-q2)
- FY2021 削除 「当社グループは、取り巻く事業環境が大きな変革期にある中においても、持続的な成長を実現していくことを企図し、2021年を起点とした５ヵ年の中期経営計画「中計’21」を策定しました。」 — 2020年度を最終年度とする中計’17の具体的目標は年度報告で記載されず、2021年起点の中計’21が現行計画として記載されている。 (https://komori.app/company/5105/filing/2021-fy)