# 長期視点・安定収益構造に基づく適正配当｜ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（5105）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「配当の基本的な方針は、長期的な視野に立ち安定収益構造に立脚した適正配当を行うこととしております。」 — 年2回の配当を基本とし、中間期・通期の業績見通し、経営基盤の強化、将来の事業展開を勘案して配当を決定する方針を記載している。 (https://komori.app/company/5105/filing/2016-fy)
- FY2017 再掲 「配当の基本的な方針は、長期的な視野に立ち安定収益構造に立脚した適正配当を行うこととしております。毎事業年度における配当の回数は、年２回（中間、期末）としておりますが、中間期の業績及び通期の業績見通し等を勘案し、決めることとしております。」 — 長期視点・安定収益構造に基づく年2回の適正配当方針が継続記載され、当年度は年間45円を実施した。 (https://komori.app/company/5105/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「配当の基本的な方針は、長期的な視野に立ち安定収益構造に立脚した適正配当を行うこととしております。毎事業年度における配当の回数は、年２回（中間、期末）としておりますが、中間期の業績及び通期の業績見通し等を勘案し、決めることとしております。」 — 長期視点・安定収益構造に基づく年2回の適正配当方針が継続記載されている。 (https://komori.app/company/5105/filing/2019-fy)
- FY2021 引き上げ 「また、中期経営計画「中計'21」の期間中（2021年～2025年）において、配当性向は30％以上の水準を継続することで、株主の皆様のご期待におこたえしてまいりたいと考えております。」 — 従来の長期視点・安定収益構造に基づく適正配当方針に加え、中計’21期間中の配当性向30％以上という数値・期間付き方針を明示した。 (https://komori.app/company/5105/filing/2021-fy)
- FY2022 再掲 「また、中期経営計画「中計'21」の期間中（2021年～2025年）において、配当性向は30％以上の水準を継続することで、株主の皆様のご期待におこたえしてまいりたいと考えております。」 — 中計’21期間中の配当性向30％以上という期間付き方針が継続記載されている。2022年度の実績配当性向は25.7％と開示されている。 (https://komori.app/company/5105/filing/2022-fy)
- FY2023 前進 「また、中期経営計画「中計'21」の期間中（2021年～2025年）において、配当性向は30％以上の水準を継続することで、株主の皆様のご期待におこたえしてまいりたいと考えております。」 — 中計’21の3年間の平均配当性向が30％と開示され、期間目標の平均水準に到達した。一方、2023年度単年度の配当性向は21.3％と記載されている。 (https://komori.app/company/5105/filing/2023-fy)
- FY2024 後退 「また、中期経営計画「中計'21」の期間中（2021年～2025年）において、配当性向は30％以上の水準を軸とすることで、株主の皆様のご期待におこたえしてまいりたいと考えております。」 — 従来の「配当性向は30％以上の水準を継続する」から「30％以上の水準を軸とする」へ表現が変わり、当年度の実績配当性向は24.7％と開示された。 (https://komori.app/company/5105/filing/2024-fy)
- 2026-03-04 引き上げ 「株主資本配当率* 4.5%」 — 従来の配当性向30％以上を軸とする方針から、株主資本配当率4.5％、配当性向30％以上、自社株買い総額1,000億円、安定かつ累進配当を掲げる方針へ拡張された。 (https://komori.app/company/5105/disclosure/20260304575073)
- 2026-03-04 初出 「戦略的な成長投資に注力、自社株買い・累進配当による安定的な株主還元を推進」 — 中計’26において、成長投資3,400億円、研究開発費900億円、配当1,300億円、自社株買い1,000億円を計画している。 (https://komori.app/company/5105/disclosure/20260304575073)
- 2026-03-05 達成 「株主還元           配当性向30%以上            中計’21期間中                32％」 — 中計’21期間中の配当性向30％以上という方針について、2025年度実績32％が示された。 (https://komori.app/company/5105/disclosure/20260303574799)
- FY2025 再定義 「また、2026年を起点とする５カ年の中期経営計画「中計’26」においては、株主資本配当率を配当政策の軸とし、株主資本配当率4.5％、配当性向30%以上を目標水準に置いて、安定かつ累進配当を継続してまいりたいと考えております。」 — 配当政策の軸が、中計’21期間中の配当性向30％以上の継続から、中計’26における株主資本配当率4.5％・配当性向30％以上を目標水準とする安定かつ累進配当へ再整理された。 (https://komori.app/company/5105/filing/2025-fy)
- 2026-08-06 前進 「1,200億円」 — 中計’26の事業ポートフォリオ、財務戦略、資本配分およびKPIが統合報告書で体系的に示され、成長投資・研究開発投資・株主還元の計画が具体的に整理された。 (https://komori.app/company/5105/disclosure/20260804508529)
- 2026-08-07 前進 「当社は中期経営計画「中計’26」において、資本効率の向上と株主還元の充実を重要な経営目標として位置づけており、本件は、資本効率の向上及び株主価値向上に資する施策であると判断し、自己株式の取得を行うことといたしました。」 — 中計’26における株主還元・資本配分の方針について、自己株式32,000,000株（上限）、取得価額総額1,567億68百万円（上限）の取得枠設定と、取得株式のうち150,000株を除く全数の消却という具体的な施策が示された。 (https://komori.app/company/5105/disclosure/20260807515286)
- 2026-08-07 前進 「当社は中期経営計画「中計’26」において、資本効率の向上と株主還元の充実を重要な経営目標として位置づけており、本件は、資本効率の向上及び株主価値向上に資する施策であると判断し、自己株式の取得を行うことといたしました。」 — 中計’26の株主還元・資本配分方針について、ToSTNeT-3による自己株式取得という具体的な実行方法が示された。取得株式数は32,000,000株（上限）、取得価額総額は115,264百万円（上限）であり、三菱商事から30,822,200株をもって応ずる意向の連絡も示されている。 (https://komori.app/company/5105/disclosure/20260807515291)
- 2026-08-10 前進 「なお、今回の取得をもちまして、2026 年 8 月 7 日開催の取締役会決議に基づく自己株式の取得は終了しました。」 — 中計’26における株主還元・資本配分について、ToSTNeT-3による自己株式取得が完了し、取得終了が示された。また、消却する株式の総数が30,672,200株に確定し、2026年9月30日の消却予定が示された。 (https://komori.app/company/5105/disclosure/20260810516045)
- 2026-09-30 達成 「当社は、2026 年 8 月 7 日開催の取締役会において決議した会社法第 178 条の規定に基づく自己株式の消却を、2026 年 9 月 30 日付で完了いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。」 — 中計’26における株主還元・資本配分施策として予定されていた自己株式30,672,200株の消却が完了した。 (https://komori.app/company/5105/disclosure/20260930543140)
