# 収益認識に関する会計基準の2022年適用予定｜ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（5105）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2018年３月30日）」 — 新しい収益認識に関する会計基準を2022年12月期の期首から適用予定とし、適用による影響額は作成時点で評価中としている。 (https://komori.app/company/5105/filing/2018-fy)
- FY2019-Q1 その他 「米国連結子会社では、「顧客との契約から生じる収益」（米国会計基準ASU　第2014-09号）を第１四半期連結会計期間より適用しております。この会計基準の適用により損益に与える影響は軽微であります。」 — 2022年12月期からの日本の収益認識基準適用予定とは別に、米国連結子会社では米国会計基準ASU第2014-09号を当第1四半期から適用した。 (https://komori.app/company/5105/filing/2019-q1)
- FY2019 再掲 「2022年12月期の期首より適用予定であります。」 — 国内の収益認識に関する会計基準は2022年12月期首から適用予定で、影響額は引き続き評価中である。 (https://komori.app/company/5105/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「2022年12月期の期首より適用予定であります。」 — 国内の収益認識に関する会計基準は2022年12月期首から適用予定であり、影響額は引き続き評価中である。 (https://komori.app/company/5105/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 2022年12月期首から適用予定だった収益認識会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。 (https://komori.app/company/5105/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、第１四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、第１四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。」 — 2022年12月期首から適用した収益認識会計基準について、返品権付き販売や売上リベートの処理方法と、当第2四半期累計で売上高・販売費及び一般管理費が各27百万円減少した影響が開示されている。 (https://komori.app/company/5105/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「この結果、従前の会計処理と比較して、当第３四半期連結累計期間の売上高及び販売費及び一般管理費はそれぞれ51百万円減少しております。また、利益剰余金の期首残高に与える影響はありません。」 — 2022年12月期首から適用した収益認識会計基準について、累計の売上高・販売費及び一般管理費への影響がそれぞれ51百万円減少として開示された。 (https://komori.app/company/5105/filing/2022-q3)