# ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（5105） 2026年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5105/disclosure/20260805510263
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/5105

## 何が変わったか

中間期は、売上高が前年同期比でほぼ横ばいとなった一方、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも減少しました。通期予想は、売上高と経常利益、純利益を引き上げた一方、営業利益を引き下げています。

## 会社が挙げた理由

通期予想の修正理由として、当中間期の業績の進捗状況と足元の経営環境等を踏まえたとしています。事業面では、北米市場の縮小や輸入タイヤへのトレードダウン、欧州事業再編に伴う過渡期、国内の供給制約・買い控えなどが挙げられた一方、値上げの浸透や商品ミックスの改善、新車用タイヤの販売増、自動車メーカーからの安定需要なども挙げています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年１月１日〜2026年６月30日
- 売上高: {"value":284190,"unit":"百万円","yoy_pct":0.3}
- 営業利益: {"value":37497,"unit":"百万円","yoy_pct":-22.2}
- 経常利益: {"value":39415,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":29436,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.7}
- １株当たり当期純利益: 191.14円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":71.6,"前期末":69.4}
- 総資産: {"value":768188,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":549853,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":34983,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-18318,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-22943,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":112143,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":638000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.2},"営業利益":{"value":90000,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.6},"経常利益":{"value":87000,"unit":"百万円","yoy_pct":-14.1},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":62000,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.5}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":620000,"revised_forecast":638000,"change":18000,"change_rate":2.9,"unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":94000,"revised_forecast":90000,"change":-4000,"change_rate":-4.3,"unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":82000,"revised_forecast":87000,"change":5000,"change_rate":6.1,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"previous_forecast":54000,"revised_forecast":62000,"change":8000,"change_rate":14.8,"unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":130,"revised_forecast":135,"change":5,"change_rate":3.8,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"タイヤ事業":{"value":260058,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.1},"自動車部品事業":{"value":24132,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9}}
- セグメント別利益: {"タイヤ事業":{"value":36425,"unit":"百万円","yoy_pct":-22.6},"自動車部品事業":{"value":1075,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.6}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":18851,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":210,"unit":"百万円","対象資産":"自動車部品事業"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":269,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":41,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":270,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":210,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":[]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":154111029,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":98937,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 北米市場全体の縮小、輸入タイヤへのトレードダウン、欧州事業再編に伴うオペレーション変更、国内の供給制約や買い控えにより販売量・売上高が減少した一方、値上げの浸透、重点商品の需要、新車用タイヤの販売増、自動車メーカーからの安定需要などが影響しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「「2026年12月期中間期」売上高284,190百万円、「通期」売上高638,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「中間期の売上高は「284,190」、営業利益は「37,497」、通期予想は売上高「638,000」、営業利益「90,000」（いずれも百万円）。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は284,190百万円（前年同期比779百万円増、0.3％増）、営業利益は37,497百万円（前年同期比10,678百万円減、22.2％減）、経常利益は39,415百万円（前年同期比4,315百万円減、9.9％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は29,436百万円（前年同期比3,893百万円減、11.7％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は「284,190百万円（前年同期比779百万円増、0.3％増）」、営業利益は「37,497百万円（前年同期比10,678百万円減、22.2％減）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「37,497百万円」、経常利益「39,415百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「29,436百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「90,000百万円」「△7.6％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年12月期の年間配当「130.00円」、2026年12月期予想の年間配当「135.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計「311百万円」、特別損失合計「480百万円」、税金等調整前中間純利益「39,246百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 210」およびセグメント情報の「自動車部品事業 210」（単位：百万円）。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「タイヤ事業の営業利益は「前年同期比10,659百万円減、22.6％減」、自動車部品事業の営業利益は「前年同期比５百万円減、0.6％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期の売上高・営業利益は「283,410」「48,176」、当中間期は「284,190」「37,497」（単位：百万円）。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2026年12月期中間期 71.6％」「2025年12月期 69.4％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期「41,335百万円」、当中間期「34,983百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「市場全体が縮小したことから、販売量は前年度を下回りました」、「販売量及び売上高ともに前年度を大きく下回りました」、「販売量及び売上高はともに前年度を大きく下回りました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「値上げの浸透に加え…商品ミックスが改善し、売上高は前年度を上回りました」などの説明はあるが、要因別の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「中東情勢を巡る不透明感」、「景気が低迷し消費も頭打ち」、「市場全体が縮小」、「供給面での制約及び…燃料等の高騰」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「景気は緩やかな回復が続くことが期待されます」、「実際の業績は今後様々な要因によって異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2026年１月１日～2026年６月30日」、中間期売上高「284,190百万円」、通期売上高予想「638,000百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の影響や金融資本市場の変動等による景気の下振れリスクについては、引き続き注視が必要な状況」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期は「自 2025年１月１日 至 2025年６月30日」、当中間期は「自 2026年１月１日 至 2026年６月30日」、注記事項は「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2026年を起点とする５ヵ年の中期経営計画『中計'26』を策定しました」、「当該計画において掲げた各種経営指標の達成に向け…取り組んでいます」。」）