# ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（5105） 2026年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5105/disclosure/20260514535056
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/5105

## 何が変わったか

2026年12月期第1四半期は、売上高と営業利益が前年同期を下回った一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は増加しました。通期業績予想は据え置きで、年間配当予想は前期実績から5円増の135円です。

## 会社が挙げた理由

北米市場の縮小による市販用タイヤの販売量減、欧州のセルビア工場を核とした事業再編の過渡期、国内の冬用タイヤ需要減少と供給制約が売上減の要因として示されています。一方、値上げの浸透、商品ミックスの改善、新車用タイヤの販売増、円安による輸出部品の採算改善が増益要因として示されています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":130951,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.4}
- 営業利益: {"value":20610,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.1}
- 経常利益: {"value":21352,"unit":"百万円","yoy_pct":17}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":15476,"unit":"百万円","yoy_pct":14.6}
- １株当たり当期純利益: 100.50円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":72.5,"前期末":69.4}
- 総資産: {"value":735028,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":532770,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":620000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2},"営業利益":{"value":94000,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.4},"経常利益":{"value":82000,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.1},"純利益":{"value":54000,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"130.00","revised_forecast":"135.00","change":"5.00","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":9298,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":87,"unit":"百万円","対象資産":"自動車部品事業"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":41,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":114,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":87,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 無（新規・除外とも該当なし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: {"value":154111029,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":115331,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 北米市場の縮小、欧州の事業再編の過渡期、国内の冬用タイヤ需要減少・供給制約によりタイヤ事業の販売量・売上高が減少した一方、値上げの浸透、商品ミックス改善、新車用タイヤの販売増、円安による輸出部品の採算改善が業績に寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「2026年12月期第1四半期の売上高は130,951百万円、通期予想は620,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「営業利益は第1四半期20,610百万円、通期予想94,000百万円。売上高は第1四半期130,951百万円、通期予想620,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比3.4％減、営業利益は8.1％減、経常利益は17.0％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は14.6％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は130,951百万円（前年同期比3.4％減）、営業利益は20,610百万円（同8.1％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益20,610百万円、経常利益21,352百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益15,476百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「通期営業利益予想は94,000百万円、対前期増減率は△3.4％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年12月期の年間配当は130.00円、2026年12月期予想は135.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計42百万円、特別損失合計201百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失87百万円」およびセグメント情報の「自動車部品事業87百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「タイヤ事業は売上高3.6％減・営業利益8.5％減、自動車部品事業は売上高1.1％減・営業利益11.3％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当期の売上高130,951百万円・営業利益20,610百万円、前年同期の売上高135,510百万円・営業利益22,419百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年12月期第1四半期72.5％、2025年12月期69.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「市場全体が縮小したことから、販売量は前年度を下回りました」「冬用タイヤ需要の減少」「販売量及び売上高はともに前年度を大きく上回りました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「市場全体が縮小」「値上げの浸透」「商品ミックスが改善」などが記載されている一方、要因別の金額・数量は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「外交・通商政策や地政学リスク」「物価高」「市場全体が縮小」「供給面での制約」などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は130,951百万円」「営業利益は20,610百万円」と記載する一方、「業績見通し等の将来に関する記述は…潜在的なリスクや不確実性が含まれております」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年1月1日～2026年3月31日」、売上高130,951百万円、営業利益20,610百万円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策」「中東情勢の動向」「金融資本市場の変動や米国の今後の政策動向」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「2026年1月1日～2026年3月31日」、前年同期は「2025年1月1日～2025年3月31日」として比較数値を掲載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2026年を起点とする5ヵ年の中期経営計画『中計'26』を策定」「各種経営指標の達成に向け…成長戦略、構造改革及び基盤強化を推進」」）