# 昭和ホールディングス（5103） 2024年３月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5103/disclosure/20240515598303
種別: 決算
開示日: 2024-05-15
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/5103

## 何が変わったか

売上高は17.0％増え、営業損益は赤字から4百万円の黒字に転じた。一方、持分法による投資損失の影響で経常損益は781百万円の赤字、最終損益は531百万円の赤字となり、2025年3月期の業績予想は公表を見送った。

## 会社が挙げた理由

食品事業の利益貢献拡大、ゴム事業での新規連結子会社の業績取り込みや光熱費減少、スポーツ事業の旅行事業の好調などが営業利益に寄与した一方、原料・電気代・燃料費の高騰や、コンテンツ事業で前期の一時的な高利益の反動があった。経常損失については、持分法による投資損失741,839千円が大きく影響した。2025年3月期の予想は、各国の事業環境を詳細に精査・検討する必要があるため公表を差し控えた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":8868,"unit":"百万円","yoy_pct":17}
- 営業利益: {"value":4,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-781,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-531,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △7.01円
- 売上高営業利益率: 0.0％
- 自己資本比率: {"当期末":"23.1％","前期末":"29.0％"}
- 総資産: {"value":6833,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2910,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-75,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-180,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":784,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1028,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"未定","yoy_pct":"未定","unit":"百万円"},"営業利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定","unit":"百万円"},"経常利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定","unit":"百万円"},"純利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定","unit":"百万円"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"0.0％","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"食品事業":{"value":4438872,"unit":"千円","yoy_pct":7.3},"スポーツ事業":{"value":1170944,"unit":"千円","yoy_pct":9.2},"ゴム事業":{"value":2497543,"unit":"千円","yoy_pct":51.6},"コンテンツ事業":{"value":781114,"unit":"千円","yoy_pct":3.6}}
- セグメント別利益: {"食品事業":{"value":217476,"unit":"千円","yoy_pct":36.4},"スポーツ事業":{"value":28390,"unit":"千円","yoy_pct":152.9},"ゴム事業":{"value":163739,"unit":"千円","yoy_pct":533},"コンテンツ事業":{"value":228121,"unit":"千円","yoy_pct":-15}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":42907,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":1506,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"減損損失","value":1506,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":425,"unit":"千円"},{"項目":"貸倒引当金繰入額","value":21654,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。ただし、対応策を実行しているため、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"1社（Group Lease Holdings PTE. LTD.、持分法適用範囲から除外）"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 76,293,426株
- 期末自己株式数: 446,270株
- 業績の増減要因: 食品事業ではヒット商品やSNS・マスメディア露出、ゴム事業では新規連結子会社の取り込みや光熱費減少、スポーツ事業では旅行事業の拡大が増収・増益に寄与した。一方、原材料・エネルギー価格の高騰、コンテンツ事業における前期一時的要因の反動、持分法による投資損失741,839千円が利益を押し下げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2024年３月期 決算短信」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「2025年３月期の通期業績予想は売上高、営業利益などすべて「─」であり、「業績予想の公表を差し控え」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比17.0％増、営業利益は4,158千円、経常損失は781,150千円、親会社株主に帰属する当期純損失は531,547千円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は7,583,257千円から8,868,876千円、営業利益又は営業損失は△8,204千円から4,158千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益4,158千円、経常損失△781,150千円、親会社株主に帰属する当期純損失△531,547千円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「2025年３月期の連結業績予想につきましては…業績予想の公表を差し控えさせていただく」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年３月期の年間配当金合計は0.00円、2025年３月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失合計は23,585千円で、内訳は減損損失1,506千円、投資有価証券評価損425千円、貸倒引当金繰入額21,654千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失1,506千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「食品事業36.4％増、スポーツ事業152.9％増、ゴム事業533.0％増、コンテンツ事業15.0％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期0.0％、2023年3月期△0.1％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年3月期23.1％、2023年3月期29.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは△75百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「電気代金、燃料費、原料高などの影響を大きく受けました」「持分法による投資損失（741,839千円）が大きく影響いたしました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「持分法による投資損失741,839千円、各事業の売上高・セグメント利益の金額が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「インフレによる消費者の購買行動の減退」「原料価格が急激に高騰」とする記載に加え、「SNSを活用したブランディング」「旅行事業は順調に拡大」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「累計で増収減益となりました」と記載する一方、「事業環境は常に大きく変化しており…公表を差し控え」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年４月１日～2024年３月31日」の対象期間と、売上高8,868百万円、営業利益4百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な中東情勢やロシア、ウクライナ紛争」「円安や世界的な農産物価格上昇」「タイＤＳＩの調査や訴訟の展開次第では…影響が生じる可能性」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「第３四半期連結累計期間からＧＬＨを持分法適用範囲から除外しております」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「前連結会計年度に引き続き…事象が発生しております」が、「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められない」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の4区分がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注は順調な予測となっております」と記載されているが、受注高・受注残高の数値は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「客室稼働率が９割を大幅に超えるなど力強い回復を見せており」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『深耕と進化』の基本方針…を果たし」と記載され、「中期経営計画に掲げましたように、マルチスポーツ化の拡大…を進めてまいります」としている。」）