# タイヤのメーカー出荷価格改定｜横浜ゴム（5101）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q2 初出 「当社グループは、販売力の強化、業務の効率化、コスト削減、タイヤのメーカー出荷価格改定などに取り組み」 — 業績改善に向けた取り組みの一つとして、タイヤのメーカー出荷価格改定を新たに明記している。改定幅や実施時期は記載していない。 (https://komori.app/company/5101/filing/2017-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「こうした状況の中、当社グループは、販売力の強化、業務の効率化、コスト削減、タイヤのメーカー出荷価格改定などに取り組み」 — 業績改善に向けたタイヤのメーカー出荷価格改定を含む取り組みを継続している。 (https://komori.app/company/5101/filing/2017-q3)
- FY2018-Q1 再掲 「一部地域において比較対象となる前年同期に値上げ実施前の一時的な販売増加があったこともあり、売上収益は前年同期を下回りました。」 — 前年同期の値上げ前の一時的な販売増加が、海外市販用タイヤの前年同期比売上に影響したと説明している。 (https://komori.app/company/5101/filing/2018-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「海外において、前年同期に値上げ実施前の一時的な販売増加があったことの反動により、売上収益は前年同期を下回りました。」 — 前年同期の値上げ前の一時的な販売増加が、海外市販用タイヤの売上収益に反動を与えたとの説明を継続している。 (https://komori.app/company/5101/filing/2018-q2)
- FY2021 前進 「主力のタイヤ事業において原材料価格や物流費の高騰、国際物流網の混乱、新型コロナウイルス感染症などの影響を受けましたが、北米を中心とした値上げの浸透および為替が円安に推移したことにより、売上げと利益を伸ばしました。」 — タイヤのメーカー出荷価格改定について、北米を中心に値上げが浸透し、売上げ・利益の伸長要因として記載された。 (https://komori.app/company/5101/filing/2021-fy)
- FY2022 前進 「YOHTは、北米など各販路でインドを生産拠点とするコスト優位性を活かした拡販や、値上げの浸透に努めた結果、売上収益、事業利益は過去最高となりました。」 — タイヤの価格改定について、YOHTで値上げが浸透し、拡販とともに過去最高の売上収益・事業利益の要因として記載された。 (https://komori.app/company/5101/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「新車用タイヤの売上収益は、中国での日系自動車メーカーの販売不振の継続や、国内の一部自動車メーカーの減産による影響はあったものの、値上げや円安が寄与し、前年同期を上回りました。」 — タイヤの価格改定について、値上げが円安とともに新車用タイヤの売上収益を押し上げる要因として引き続き現れた。 (https://komori.app/company/5101/filing/2024-q1)
- FY2026-H1 前進 「足元の原材料高に対する機動的な価格転嫁を進めた結果、売上収益は前年同期を上回りました。」 — タイヤの価格改定について、OHT事業で原材料高に対する機動的な価格転嫁を進め、売上収益が前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/5101/filing/2026-h1)
- 2026-08-10 前進 「価格       +43」 — 第2四半期累計の事業利益増減要因として、価格による増益効果43億円が示された。 (https://komori.app/company/5101/disclosure/20260805510462)
- 2026-08-10 実績引用 「タイヤ消費財における環境変化に応じた価格転嫁」 — タイヤ消費財における価格転嫁を、業績改善要因として引用している。 (https://komori.app/company/5101/disclosure/20260805510478)