# 横浜ゴム（5101） 2026年12月期　第３四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5101/disclosure/20261111572795
種別: 決算
開示日: 2026-11-13
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/5101

## 何が変わったか

2026年12月期第3四半期累計の売上収益は前年同期比10.2％増、営業利益は69.0％増となり、いずれも大幅に伸びた。通期業績予想と年間配当予想は変更されていない。

## 会社が挙げた理由

中期経営計画「YX2026」の取り組みにより全事業領域が好調だった。OHT事業の販売数量増、タイヤ消費財の高付加価値商品の販売拡大、原材料価格・海上運賃の上昇分の価格転嫁、MB事業の収益性改善、コスト改善や構造改革が寄与したほか、旧イスラエル工場敷地の固定資産売却益も営業利益を押し上げた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":966866,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2}
- 営業利益: {"value":154917,"unit":"百万円","yoy_pct":69}
- 経常利益: {"value":143027,"unit":"百万円（税引前四半期利益）","yoy_pct":61.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":96006,"unit":"百万円","yoy_pct":45.2}
- １株当たり当期純利益: 610.61円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"51.2%","前期末":"51.6%"}
- 総資産: {"value":2138158,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1103894,"unit":"百万円（資本合計）"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-15113,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-39229,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":72921,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":124873,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1320000,"unit":"百万円","yoy_pct":6.9},"事業利益":{"value":192500,"unit":"百万円","yoy_pct":15.6},"営業利益":{"value":199500,"unit":"百万円","yoy_pct":30.5},"経常利益":"not_disclosed","親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":117000,"unit":"百万円","yoy_pct":11}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":134,"revised_forecast":223,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"タイヤ":{"value":880133,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"MB":{"value":79898,"unit":"百万円","yoy_pct":6.3}}
- セグメント別利益: {"タイヤ":{"value":137121,"unit":"百万円","yoy_pct":47.3},"MB":{"value":9216,"unit":"百万円","yoy_pct":31}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":63599,"unit":"百万円（減価償却費及び償却費）"}
- 減損損失: {"value":4053,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed（IFRSの損益計算書に特別損益区分の記載なし）
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当する事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":166396381,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":8649214,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: OHT事業の販売数量増、タイヤ消費財の高付加価値商品の販売拡大、価格転嫁、MB事業の収益性改善、全社のコスト改善・構造改革、固定資産売却益などが増益に寄与。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第3四半期累計の売上収益966,866百万円、通期予想1,320,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益154,917百万円、通期予想199,500百万円。売上収益966,866百万円、通期予想1,320,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上収益は前年同期比10.2％増、営業利益は69.0％増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は45.2％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益966,866百万円（前年同期比10.2％増）、営業利益154,917百万円（同69.0％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益154,917百万円、税引前四半期利益143,027百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益96,006百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想199,500百万円、第3四半期累計営業利益154,917百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年12月期の年間配当134.00円、2026年12月期予想223.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「「米国セーラム工場の閉鎖に伴う一時費用の計上はあったものの旧イスラエル工場敷地の固定資産売却益の計上もあり」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「キャッシュ・フロー計算書に「減損損失4,053」と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「タイヤ売上収益10.6％増・セグメント利益47.3％増、MB売上収益6.3％増・セグメント利益31.0％増。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「当第3四半期末51.2％、前連結会計年度末51.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △15,113」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「OHT事業における販売数量増」「好調な市販用タイヤ販売」「新規・既存顧客との取引拡大が進んだことが寄与」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「販売数量増、高付加価値商品の販売拡大、収益性改善、コスト改善や構造改革などの説明があるが、要因別金額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「中国での日系自動車メーカーの販売不振」「業界全体の需要が低水準」と、「機動的な価格転嫁」「新商品の積極的な投入」「抜本的コスト改善」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「全事業領域で好調な結果となりました」「実際の業績は予想と異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年1月1日～2026年9月30日」、売上収益966,866百万円、営業利益154,917百万円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中国での日系自動車メーカーの販売不振」「業界全体の需要が低水準」「原材料価格や海上運賃の高騰」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前第3四半期連結累計期間」と「当第3四半期連結累計期間」の売上収益・利益が比較表示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当する事項はありません。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「該当する事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「変革の『総仕上げ』を目指す中期経営計画『Yokohama Transformation 2026（YX2026）』の取り組みにより」」）