# 横浜ゴム（5101） 2026年12月期　第２四半期（中間期）決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5101/disclosure/20260804508814
種別: 決算
開示日: 2026-08-10
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/5101

## 何が変わったか

2026年12月期中間期は、売上収益・事業利益・営業利益・親会社帰属中間利益が前年同期を上回り、いずれも過去最高となった。通期業績予想は上方修正され、年間配当予想も134円から223円へ増額された。

## 会社が挙げた理由

高付加価値商品やハイインチ品の販売増、OHT事業の販売数量増、MB事業の収益性改善、抜本的コスト改善や構造改革が事業利益の増益に寄与した。営業利益には、旧イスラエル工場敷地の固定資産売却益353億2百万円が寄与した一方、米国セーラム工場の閉鎖に伴う一時費用149億52百万円を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":639397,"unit":"百万円","yoy_pct":10.4}
- 営業利益: {"value":109699,"unit":"百万円","yoy_pct":100}
- 経常利益: {"value":110818,"unit":"百万円（税引前中間利益）","yoy_pct":118.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":72578,"unit":"百万円（親会社の所有者に帰属する中間利益）","yoy_pct":104.2}
- １株当たり当期純利益: 461.62円
- 売上高営業利益率: 15.0%（事業利益率）
- 自己資本比率: {"当期末":51.8,"前期末":51.6}
- 総資産: {"value":2170542,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1133257,"unit":"百万円（資本合計）"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-8782,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-12058,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":56711,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":147059,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1320000,"unit":"百万円","yoy_pct":6.9},"営業利益":{"value":199500,"unit":"百万円","yoy_pct":30.5},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":117000,"unit":"百万円","yoy_pct":11}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"売上収益":{"value":1320000,"unit":"百万円","yoy_pct":6.9},"事業利益":{"value":192500,"unit":"百万円","yoy_pct":15.6},"営業利益":{"value":199500,"unit":"百万円","yoy_pct":30.5},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":117000,"unit":"百万円","yoy_pct":11}},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":134,"revised_forecast":223,"change":89,"change_rate":66.4,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"タイヤ":{"value":580360,"unit":"百万円","yoy_pct":10.8},"ＭＢ":{"value":54863,"unit":"百万円","yoy_pct":6.9},"その他":{"value":4173,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.6}}
- セグメント別利益: {"タイヤ":{"value":89029,"unit":"百万円","yoy_pct":57.3},"ＭＢ":{"value":6317,"unit":"百万円","yoy_pct":22.5},"その他":{"value":498,"unit":"百万円","yoy_pct":33.7}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":41799,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 3,914百万円（対象資産：not_disclosed）
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当する事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社
- 重要な後発事象: 該当する事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 166396381
- 期末自己株式数: 8649095
- 業績の増減要因: 高付加価値商品やハイインチ品の販売増、OHT事業の販売数量増、MB事業の収益性改善、抜本的コスト改善や構造改革に加え、固定資産売却益が寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上収益639,397百万円、通期予想1,320,000百万円。対象期間は2026年1月1日〜6月30日。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益109,699百万円、通期営業利益予想199,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「連結売上収益は…前年同期比10.4％増」「連結営業利益は…前年同期比100.0％増」「親会社の所有者に帰属する中間利益は…前年同期比104.2％増」「全てにおいて過去最高を更新」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益は579,201百万円から639,397百万円、営業利益は54,858百万円から109,699百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益109,699百万円、税引前中間利益110,818百万円、親会社の所有者に帰属する中間利益72,578百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年12月期の年間配当金は134.00円、2026年12月期予想は223.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「「旧イスラエル工場敷地の固定資産売却益353億2百万円」「米国セーラム工場の閉鎖に伴う一時費用149億52百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「要約中間連結キャッシュ・フロー計算書に「減損損失 3,914」と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「タイヤの売上収益は10.8％増、利益は57.3％増。MBの売上収益は6.9％増、利益は22.5％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2026年中間期の売上収益事業利益率15.0％、2025年中間期10.7％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「当中間期51.8％、前連結会計年度末51.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは△8,782百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「販売数量が順調に推移」「販売が好調に推移」「各地域での新規開拓や既存顧客との取引拡大が寄与」「販売数量増」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「高付加価値商品…販売増」「販売数量増」「価格転嫁」「コスト改善」などが記載されているが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「丁寧な販売活動」「新商品の積極的な投入」「機動的な価格転嫁」「抜本的コスト改善の積み増しや構造改革」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「全てにおいて過去最高を更新」と断定する一方、「実際の業績は、今後の様々な要因によって予想数値と異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年1月1日～2026年6月30日」の対象期間と、売上収益639,397百万円、営業利益109,699百万円などの数値。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中国での日系自動車メーカーの販売不振」「厳しい需要環境」「足元の原材料高」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年中間期と当中間期の売上収益、利益、セグメント数値が比較表示されている。「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当する事項はありません。」（継続企業の前提に関する注記）」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」「新規―社、除外―社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「該当する事項はありません。」（重要な後発事象）」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『Yokohama Transformation 2026（YX2026）』の取り組みにより」「変革の『総仕上げ』を目指す」。」）