# 横浜ゴム（5101） 外部環境変化への対応とYX2026の進捗

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5101/disclosure/20260513528040
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/5101

## 何が変わったか

2026年度第1四半期は、売上収益と事業利益が過去最高となり、前年同期から増収増益となった。通期予想は、旧イスラエル工場敷地の売却益を織り込み、営業利益を185億円、当期利益を190億円上方修正した。

## 会社が挙げた理由

旧イスラエル工場敷地の売却益を計上する予定となったため。中東情勢によるコスト増については、価格適正化、追加コストダウン施策、為替差で吸収すると説明している。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年度 第1四半期
- 売上高: {"value":3038,"unit":"億円","yoy_pct":10.4}
- 営業利益: {"value":260,"unit":"億円","yoy_pct":34.5}
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: {"value":147,"unit":"億円","yoy_pct":72.6}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":8.6,"unit":"%","yoy_change_point":1.6}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上収益":{"value":3038,"unit":"億円"},"PPA償却前事業利益":{"value":481,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":444,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":260,"unit":"億円"},"当期利益":{"value":147,"unit":"億円"}}
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":13000,"unit":"億円"},"PPA償却前事業利益":{"value":2014,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":1880,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":1915,"unit":"億円"},"当期利益":{"value":1090,"unit":"億円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 売上収益・事業利益は期初計画達成見込み
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: {"金額":"約380億円","内容":"中東情勢等に伴う原材料・フレート・エネルギーコストの年間影響"}
- 中期経営計画の目標: {"計画名":"YX2026","内容":"セーラム工場閉鎖による事業利益改善、旧イスラエル工場敷地売却、累計資産売却","実績・進捗":"セーラム工場閉鎖費用は約160億円、年間の事業利益改善効果は2026年度約7億円・2027年度以降60～70億円、YX2026累計資産売却金額は約1,400億円"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 中国新工場の量産開始を2026年3月に前倒し、中国研究開発センターを2026年5月に新設、メキシコ新工場を2027年1月に量産開始予定、セーラム工場の閉鎖、旧イスラエル工場敷地の売却、フィリピン工場でUPS導入と外部電源への切り替え前倒し、タイ工場で太陽光発電システムを本格稼働予定

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 文章での対比（原文: 「「売上収益・事業利益は期初計画達成見込み」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画どおり（原文: 「「売上収益・事業利益は期初計画達成見込み」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2026年度1Q（1－3月）実績」および売上収益3,038億円、営業利益260億円などの記載」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「売上収益・事業利益ともに過去最高更新」」「PPA償却前 事業利益 過去最高」「事業利益 過去最高」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「営業利益は期初公表1,730億円から1,915億円へ「+185」、当期利益は900億円から1,090億円へ「+190」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「原材料価格等高騰の影響額と打ち返し」の図に、約230億円、約130億円、約20億円、現時点の影響額合計約380億円を記載」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「コスト増は価格適正化・追加コストダウン施策・為替差（期初公表比）で吸収」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「業績表は売上収益、事業利益、営業利益、当期利益の全社数値で構成されている」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「年間コスト影響（期初計画比）」として原材料、フレート、エネルギー等を図示し、約380億円の合計額を記載」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「現時点の影響額合計 約380億円」「価格適正化」「為替差」「その他」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期計画表には計画値と前年実績があるが、具体的な業績前提値の記載はない」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: あり（原文: 「「現時点の影響額合計 約380億円」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「売上収益・事業利益は期初計画達成見込み」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「セーラム工場閉鎖：2026年度および2027年度以降の事業利益改善を見込む」「旧イスラエル工場敷地売却：約300億円」「YX2026累計資産売却金額 約1,400億円」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「中国研究開発センター新設（5月）」「UPS（無停電電源装置）を導入」「太陽光発電システムの本格稼働予定」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「タイヤ事業の地域別OE＋REP・REP販売実績およびOHT農機用タイヤ販売実績の各前年比」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「日本104%、欧州114%、インド116%、OHT OE＋REP114%に対し、中国83%、アジア98%」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「販売実績推移にはOE＋REP、REP、地域別の前年比があるが、単価指標の記載はない」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文に従業員数・採用計画の記載なし」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文に市場規模・シェア・競合比較の記載なし」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 記載なし（原文: 「本文に株主還元に関する記載なし」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「本文に自己株式取得・消却の記載なし」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「本文に財務目標の記載なし」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「「省エネ投資を前倒し」「中国新工場」「メキシコ新工場」とあるが、投資額の記載なし」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2026年度 第1四半期決算説明会」および実績・年間計画・進捗のスライド構成」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「目次が「エグゼクティブサマリー」「1Q実績」「中東情勢」「年間計画」「YX2026の進捗」で構成されている」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「本文に「差し控えたい」「未定」等の記載なし」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「達成見込み」「売却益により」「計上予定」「改善を見込む」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「欧州114%、インド116%、OHT OE＋REP114%などの増加、および中国83%、アジア98%の減少」）