# 横浜ゴム（5101） 2026年12月期　第１四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5101/disclosure/20260511522541
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/5101

## 何が変わったか

2026年12月期第1四半期は、売上収益が前年同期比10.4％増、営業利益が34.5％増、親会社の所有者に帰属する四半期利益が72.6％増となった。会社は第2四半期累計および通期の業績予想を修正したが、修正前の数値は本短信に記載していない。

## 会社が挙げた理由

国内での納入車種の販売好調、丁寧な販売活動、欧州でのハイインチ品販売、中国・インドなどでの新規取引先開拓や既存顧客との取引拡大、OHT事業の販売拡大などにより売上収益が増加した。利益面では、高付加価値商品やハイインチ品の販売増、OHT事業の販売数量増、MB事業の収益性改善、抜本的なコスト改善や構造改革などの内部努力が寄与した。一方、中国での日系自動車メーカーの販売不振、北米の天候不順、北米自動車メーカーの減産等のマイナス要因や、米国セーラム工場閉鎖に伴う一時費用130億円も記載されている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":303806,"unit":"百万円","yoy_pct":10.4}
- 営業利益: {"value":26007,"unit":"百万円","yoy_pct":34.5}
- 経常利益: {"value":25964,"unit":"百万円","yoy_pct":87.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":14717,"unit":"百万円","yoy_pct":72.6}
- １株当たり当期純利益: 93.62円
- 売上高営業利益率: 14.6%（表紙記載は売上収益事業利益率）
- 自己資本比率: {"当期末":"51.0%","前期末":"51.6%"}
- 総資産: {"value":2046220,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1052637,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-29105,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-37050,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":49581,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":93594,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1300000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3},"営業利益":{"value":191500,"unit":"百万円","yoy_pct":25.2},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":109000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.4}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1300000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":191500,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":109000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":134,"revised_forecast":172,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"タイヤ":{"value":278118,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1},"MB":{"value":23985,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2}}
- セグメント別利益: {"タイヤ":{"value":42019,"unit":"百万円","yoy_pct":89.1},"MB":{"value":2237,"unit":"百万円","yoy_pct":21.2}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":20410,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":3856,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当する事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"―"},"除外":{"会社数":0,"社名":"―"}}
- 重要な後発事象: 該当する事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":166396381,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":8693638,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 国内での納入車種の販売好調、丁寧な販売活動、欧州でのハイインチ品販売、中国・インドなどでの新規取引先開拓や既存顧客との取引拡大、OHT事業の販売拡大、高付加価値商品・ハイインチ品の販売増、OHT販売数量増、MB事業の収益性改善、抜本的コスト改善や構造改革など。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「通期売上収益予想は1,300,000百万円、第1四半期売上収益は303,806百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期の売上収益は303,806百万円、営業利益は26,007百万円。通期予想は売上収益1,300,000百万円、営業利益191,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上収益303,806百万円（前年同期比10.4％増）」「連結営業利益は260億7百万円（前年同期比34.5％増）」「親会社の所有者に帰属する四半期利益は147億17百万円（前年同期比72.6％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益の前年同期比は10.4％増、営業利益の前年同期比は34.5％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益26,007百万円、税引前四半期利益25,964百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益14,717百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年12月期の年間配当は134.00円、2026年12月期予想は172.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には配当実績・予想と修正の有無が記載されているが、配当性向やDOEの方針記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「米国セーラム工場の閉鎖に伴う一時費用130億円の計上はあったものの」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「キャッシュ・フロー計算書の「減損損失」は当第1四半期連結累計期間で3,856百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「タイヤの売上収益は前年同期比11.1％増、セグメント利益は89.1％増。MBの売上収益は4.2％増、セグメント利益は21.2％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2026年12月期第1四半期の売上収益事業利益率は14.6％、前年同期は8.7％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「当第1四半期末51.0％、前連結会計年度末51.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「当第1四半期連結累計期間の営業活動によるキャッシュ・フローは△29,105百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「高付加価値商品（AGW）やハイインチ品の販売増」「MB事業における既存事業の収益性改善」「抜本的コスト改善の積み増しや構造改革などの内部努力が寄与」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「業績・セグメントについて前年同期比の数値が示され、「一時費用130億円」とも記載されている一方、販売活動やコスト改善など個別要因の寄与額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「中国での日系自動車メーカーの販売不振」「北米での天候不順」「北米自動車メーカーの減産等」、自社施策として「丁寧な販売活動」「新規取引先の開拓」「抜本的コスト改善」「構造改革」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当第1四半期連結累計期間は、全事業領域で好調な実績となりました」および「実際の業績は、今後の様々な要因によって予想数値と異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年1月1日～2026年3月31日」と記載され、売上収益303,806百万円、営業利益26,007百万円などの数値が示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中国での日系自動車メーカーの販売不振」「北米での天候不順」「北米自動車メーカーの減産等の影響」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期は2025年1月1日～3月31日、当期は2026年1月1日～3月31日。「連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当する事項はありません」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象：該当する事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に受注高・受注残高の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本短信には売上収益・利益・キャッシュ・フロー等の財務数値はあるが、事業指標の数値一覧はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『Yokohama Transformation 2026（YX2026）』の取り組みにより」「変革の『総仕上げ』を目指す」と記載されている。」）