# 借入金の金利変動・資金流動性リスク｜トリプルアイズ（5026）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「借入金は、運転資金や設備投資に係る資金調達を目的としたものであり、そのうち変動金利の借入金は、金利変動リスクに晒されております。営業債務及び借入金は、財務経理部が月次単位での支払予定を把握するとともに、手元流動性の維持等により流動性リスクを管理しております。」 — 変動金利借入の金利変動リスクと、支払期日に支払いを実行できなくなる流動性リスクを認識し、月次の支払予定把握や手元流動性維持で管理している。 (https://komori.app/company/5026/filing/2021-fy)
- FY2023-Q3 悪化 「流動資産は1,101,748千円（前期末比382,955千円減）となり、主な要因としては現金及び預金が403,201千円減少したことによるものであります。」 — 現金及び預金が403,201千円減少する一方、短期借入金は161,000千円増加しており、資金流動性に関する財務上の負荷が拡大している。 (https://komori.app/company/5026/filing/2023-q1)
- FY2024-Q1 悪化 「流動負債は2,288,490千円（前期末比1,441,770千円増）となり、主な要因としては、契約負債が509,096千円、前受金が447,438千円、短期借入金が366,664千円それぞれ増加したことであります。」 — ゼロフィールド子会社化後、流動負債が1,441,770千円増加し、短期借入金も366,664千円増加しており、財務上の負荷が拡大している。 (https://komori.app/company/5026/filing/2023-q2)
- FY2024-Q2 悪化 「当第２四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物は、1,534,881千円と前連結会計年度末と比べ219,684千円の減少となりました。」 — 現金及び現金同等物が219,684千円減少する一方、短期借入金は281,060千円、長期借入金は84,406千円増加し、投資活動による支出も894,153千円となっている。 (https://komori.app/company/5026/filing/2023-q3)
- FY2024-Q3 悪化 「流動負債は2,148,011千円（前期末比1,301,292千円増）となり、主な要因としては、契約負債が700,355千円、短期借入金が253,597千円それぞれ増加したことであります。」 — 流動負債が1,301,292千円増加し、短期借入金も253,597千円増加した。長期借入金も191,014千円増加しており、財務上の負荷が拡大している。 (https://komori.app/company/5026/filing/2024-q1)
- FY2024 悪化 「当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、1,453,916千円と前連結会計年度末と比べ300,649千円の減少となりました。」 — 現金及び現金同等物が300,649千円減少する一方、短期借入金490,000千円、長期借入金1,785,485千円、社債50,000千円を計上し、借入・返済負担と流動性への負荷が拡大している。 (https://komori.app/company/5026/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 対処 「純資産は、2,040,477千円と前連結会計年度末と比較して1,190,550千円増加し、純資産比率が17.3%（前連結会計年度末）から35.4%（当中間連結会計期間末）となり財務状況が改善しております。」 — 第三者割当増資等により純資産と純資産比率が増加し、前期末に比べ財務基盤・流動性に関する負荷が低減している。 (https://komori.app/company/5026/filing/2024-h1)
- FY2025 対処 「当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、1,754,139千円と前連結会計年度末と比べ300,222千円の増加となりました。」 — 現金及び現金同等物が300,222千円増加し、短期借入金は300,000千円、長期借入金は364,644千円減少しており、前期末から資金流動性・財務負荷が改善している。 (https://komori.app/company/5026/filing/2024-fy)
- 2026-07-17 対処 「これまでインフラ事業に必要だった投資や、市況の波に左右される心配が少なくなりますので、手元の資金をより安全に守ることができるようになりますし、売却後も次の成長に向けて自由に使える資金も十分に手元に残る見込みです。」 — ゼロフィールド株式譲渡後の資金繰りについて、インフラ投資や市況変動の影響が低下し、成長投資に使える資金が残る見込みと説明している。 (https://komori.app/company/5026/disclosure/20260717596128)
- 2026-10-15 対処 「親会社所有者帰属持分比率は25.2％（前連結会計年度末）から31.5％（当連結会計年度末）となり、財務状況は改善しております。」 — 親会社所有者帰属持分比率が上昇し、財務状況の改善を記載している。 (https://komori.app/company/5026/disclosure/20261014550808)