# 原油・ナフサ価格の上昇｜ＭＯＲＥＳＣＯ（5018）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q1 初出 「一方、主たる原材料のベースである原油・ナフサ価格は緩やかに上昇しつつあります。」 — 原材料価格について、従来の下落局面から上昇傾向に移りつつある外部要因を示している。 (https://komori.app/company/5018/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 対処 「一方、主たる原材料のベースである原油・ナフサ価格はやや落ち着きを取り戻しつつあります。」 — 前四半期に示された原油・ナフサ価格の上昇懸念は、価格が落ち着きを取り戻しつつあるとの表現に変化している。 (https://komori.app/company/5018/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 悪化 「原材料については、ベースである原油・ナフサ価格が底打ちし、緩やかに上昇しつつあります。」 — 原油・ナフサ価格は、落ち着きを取り戻しつつあるとの前回表現から、底打ち後に上昇しつつあるとの表現へ変化している。 (https://komori.app/company/5018/filing/2016-q3)
- FY2017 悪化 「原材料については、原油・ナフサ価格が底打ちし、緩やかに上昇しつつあります。」 — 原油・ナフサ価格は底打ち後に上昇しつつあると記載され、原材料価格上昇リスクが継続している。 (https://komori.app/company/5018/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 対処 「為替、原油価格の安定、自動車生産台数の回復等を受け、我が国経済は緩やかな回復傾向にありますが、海外経済はアメリカの保護主義台頭、中国の景気減速懸念等不透明な状況です。」 — 原油価格については安定と記載され、前回までの上昇基調に関する懸念は一部緩和されている。ただし、素材分野では原材料価格上昇に伴う販売価格改定も記載されている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 悪化 「利益面では、原材料価格が上昇に転じたことに加え、減価償却費およびシステム関連費用等で販売費及び一般管理費が増加した一方で、有利購買の推進や製品収率向上等コスト低減活動が奏功し、営業利益は1,091百万円（前年同期比5.0％増）となりました。」 — 原油価格自体は狭いレンジとされる一方、原材料価格は上昇に転じ、利益への負担要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 悪化 「一方、主たる原材料のベースである原油価格は緩やかに上昇が続いております。」 — 原油価格について、安定・狭いレンジとの従来の記載から、緩やかな上昇が続いているとの表現に変化している。 (https://komori.app/company/5018/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境の改善を背景に緩やかな回復基調が継続しているものの、原油価格の上昇による企業収益の圧迫が懸念されます。」「利益面では原材料価格の上昇等により売上総利益は利益率の低下を余儀なくされたものの、増益を確保したことにより営業利益は583百万円（前年同期比2.8％増）となりました。」 — 原油価格・原材料価格の上昇が企業収益への懸念にとどまらず、売上総利益率の低下として実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 顕在化 「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境の改善を背景に緩やかな回復基調が継続しているものの、原油価格の上昇による企業収益の圧迫が懸念されます。利益面では原材料価格の上昇等により利益率の低下を余儀なくされたものの、売上総利益は増益を確保したことにより営業利益は1,159百万円（前年同期比6.2％増）となりました。」 — 原油・原材料価格の上昇が企業収益への圧迫懸念にとどまらず、利益率の低下として実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 対処 「アメリカの保護主義台頭、米中貿易戦争の影響により世界経済全体が不安定化しつつある中、原油価格が下落し始めるとともに、日本経済にもマイナスの影響が出つつあります。」 — 従来の原油価格上昇基調から、原油価格が下落し始めたとの記載に変化しており、原材料価格上昇リスクは一部緩和されている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2018-q3)
- FY2019 顕在化 「利益面では第４四半期での原材料価格の更なる上昇およびハードディスク表面潤滑剤の出荷減少等により営業利益は1,950百万円（前期比16.3％減）、経常利益は2,202百万円（前期比15.3％減）となりました。」 — 原材料価格の更なる上昇が、営業利益の前期比16.3％減など実際の利益悪化要因として現れている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「利益面では原材料価格の上昇およびハードディスク表面潤滑剤の出荷減少等により営業利益は309百万円（前年同期比47.0％減）、経常利益は378百万円（前年同期比41.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は177百万円（前年同期比58.1％減）となりました。」 — 原材料価格の上昇が利益を圧迫するリスクが、営業利益の前年同期比47.0％減などの業績悪化として実際に現れている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 顕在化 「このような状況のもと、当社グループにおきましては、売上高は13,546百万円（前年同期比4.6％減）となりました。利益面では海外における特殊潤滑油およびホットメルト接着剤の売上減、原材料価格の上昇およびハードディスク表面潤滑剤の売上減少等により営業利益は648百万円（前年同期比44.1％減）、経常利益は733百万円（前年同期比42.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は341百万円（前年同期比56.7％減）となりました。」 — 原材料価格の上昇が、営業利益前年同期比44.1％減などの利益悪化要因として引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 顕在化 「このような状況のもと、当社グループにおきましては、売上高は20,445百万円（前年同期比6.3％減）となりました。利益面では海外における特殊潤滑油およびホットメルト接着剤の売上減少、原材料価格の上昇およびハードディスク表面潤滑剤の売上減少等により営業利益は1,080百万円（前年同期比39.7％減）、経常利益は1,210百万円（前年同期比38.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は605百万円（前年同期比53.3％減）となりました。」 — 原材料価格の上昇が、海外製品・HDD関連の売上減少とともに営業利益前年同期比39.7％減などの利益悪化要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「利益面では合成潤滑油部門の売上減少、素材部門の原材料価格の上昇、インド子会社での販売費及び一般管理費の増加等により営業利益は1,279百万円（前期比34.4％減）、経常利益は1,568百万円（前期比28.8％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は776百万円（前期比46.0％減）となりました。」 — 素材部門の原材料価格上昇が、営業利益の前期比34.4％減など利益悪化要因として引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2019-fy)
- FY2022-Q2 悪化 「また、半導体不足による自動車の減産、原材料価格の上昇等が製造業の収益を圧迫しつつあります。」 — 原材料価格の上昇が、半導体不足による自動車減産とともに製造業の収益を圧迫する要因として明示されている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「また、国内外における原材料価格の上昇は製造業の収益を圧迫しつつあります。」 — 国内外の原材料価格上昇が、製造業の収益を圧迫する要因として引き続き顕在化している。 (https://komori.app/company/5018/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「世界経済についても、ロシアによるウクライナ侵攻の影響を受け、１バレル80ドル程度であった原油価格が３月には一時的ながら130ドルまで高騰する等、地政学的リスクが経済にも影響を及ぼし、政治・経済の不透明さが顕著になっています。」 — ウクライナ侵攻を背景に原油価格が80ドル程度から一時130ドルまで高騰し、原材料価格上昇リスクが具体化した。 (https://komori.app/company/5018/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「このような状況のもと当社グループにおいては製品販売価格是正により、売上高は7,050百万円（前年同期比5.9％増）となったものの、原材料価格は依然として上昇基調にあり、販売価格への転嫁までにタイムラグが生じていることから、営業利益は201百万円（前年同期比61.4％減）となりました。」 — 原材料価格の上昇が続き、販売価格への転嫁のタイムラグにより営業利益が前年同期比61.4％減となる形で影響が実績化した。 (https://komori.app/company/5018/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「原材料価格は依然として上昇基調にあり、販売価格への転嫁までにタイムラグが生じていることから、営業利益は295百万円（前年同期比68.0％減）となりました。」 — 原材料価格の上昇と販売価格への転嫁のタイムラグが、営業利益の前年同期比68.0％減という利益悪化として実績化した。 (https://komori.app/company/5018/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「このような状況のもと当社グループにおいては販売価格の是正により、売上高は22,479百万円（前年同期比10.1％増）となったものの、原材料価格は依然として上昇基調にあり、販売価格への転嫁までにタイムラグが生じたことから、営業利益は511百万円（前年同期比62.8％減）となりました。」 — 原材料価格の上昇と販売価格への転嫁のタイムラグが、営業利益の前年同期比62.8％減という利益悪化として引き続き実績化している。 (https://komori.app/company/5018/filing/2022-q3)
- FY2023 対処 「一昨年の下期以降、上昇し続けていた原材料価格は、目下のところ落ち着きを見せていますが、販売価格への転嫁を継続し、利益確保に努めてまいります。」 — 上昇を続けていた原材料価格は足元で落ち着きを見せているとされ、価格上昇リスクの現在時点の表現は一部緩和された。ただし、転嫁継続による利益確保が必要とされている。 (https://komori.app/company/5018/filing/2022-fy)
- FY2026-H1 悪化 「ウクライナ戦争や不安定な中東情勢による資源価格の上昇懸念があり、先行きの景気は、不透明な状況が続くことが想定されます。」 — 原油・ナフサを含む資源価格について、ウクライナ戦争や中東情勢を背景とする上昇懸念が再び明示された。 (https://komori.app/company/5018/filing/2025-h1)
- FY2026 悪化 「また、米国政権のベネズエラやイランへの武力行使により、原油価格の高騰が長期化する懸念があり、先行きの景気は不透明な状況が続いています。」 — 地政学的要因を背景に、原油価格の高騰が長期化する懸念が新たに明示された。 (https://komori.app/company/5018/filing/2025-fy)
- 2026-07-09 顕在化 「中東情勢の混乱による原油価格の高騰が長期化した場合には、世界的な景気の下振れにつながる恐れがあり、先行きの不透明感が高まっております。」 — 原油価格高騰が現下の事業環境として示され、長期化時の景気下振れリスクも明示された。 (https://komori.app/company/5018/disclosure/20260707589166)
- FY2027-H1 悪化 「しかしながら、中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の高騰が長期化した場合、世界的な景気下振れを招く懸念があり、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」 — 中東情勢の緊迫化を背景に、原油価格高騰の長期化と世界景気下振れへの懸念が新たに明示された。 (https://komori.app/company/5018/filing/2026-h1)
- 2026-10-15 悪化 「中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の高騰が長期化した場合、世界的な景気下振れを招く懸念」 — 中東情勢を背景とする原油価格高騰の長期化懸念が、資源価格リスクとして引き続き具体化された。 (https://komori.app/company/5018/disclosure/20261013549333)