# ビーピー・カストロール（5015） 2026年12月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5015/disclosure/20260508519106
種別: 決算
開示日: 2026-05-08
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/5015

## 何が変わったか

2026年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比2.4％増となり、営業利益は255.1％増、四半期純利益は330.2％増と大幅に改善した。

## 会社が挙げた理由

収益向上に向けた売上施策の実施に加え、年金資産の時価評価増に伴う退職給付費用の減少などが利益増加の要因とされている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":3393,"unit":"百万円","yoy_pct":2.4}
- 営業利益: {"value":464,"unit":"百万円","yoy_pct":255.1}
- 経常利益: {"value":481,"unit":"百万円","yoy_pct":189.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":325,"unit":"百万円","yoy_pct":330.2}
- １株当たり当期純利益: 14円18銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":76.2,"前期末":77.6}
- 総資産: {"value":12858,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":9802,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15802,"unit":"百万円","yoy_pct":7.6},"営業利益":{"value":1666,"unit":"百万円","yoy_pct":6.7},"経常利益":{"value":1730,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"純利益":{"value":1142,"unit":"百万円","yoy_pct":8.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":46,"revised_forecast":50,"change":4,"change_rate":8.7,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":27732,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: 当期は特別損失なし（特別損失合計は「－」）
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 22975189
- 期末自己株式数: 17475
- 業績の増減要因: 収益向上に向けた売上施策の実施に加え、年金資産の時価評価増に伴う退職給付費用の減少の影響など。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高は第1四半期3,393百万円、通期予想15,802百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は第1四半期464百万円、通期予想1,666百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「営業利益は前年同期比255.1％増、経常利益は189.8％増、四半期純利益は330.2％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比2.4％増、営業利益は同255.1％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益464百万円、経常利益481百万円、四半期純利益325百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は1,666百万円、対前期増減率は6.7％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年12月期の年間配当は46.00円、2026年12月期予想は50.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当第1四半期の「特別損失合計」は「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業は、潤滑油の販売並びにこれらに付帯する事業の単一セグメントであるため、記載を省略」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期の売上高は3,393,323千円、営業利益は464,166千円。前年同期の売上高は3,313,700千円、営業利益は130,700千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当四半期末76.2％、前期末77.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第1四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「年金資産の時価評価増に伴う退職給付費用の減少の影響などにより、営業利益は464百万円」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「収益向上に向けた売上施策の実施に加え、年金資産の時価評価増に伴う退職給付費用の減少の影響など」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「高付加価値製品の継続的な訴求」「新たな販売チャネルでの販路の拡大」「デジタルチャネルとの連携を強化」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年12月期第1四半期の業績（2026年1月1日～2026年3月31日）」および各業績数値・増減率。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東地域において…緊張が高まり」「原油価格の変動リスク」「円安基調の長期化」「米国の通商政策を巡る動向」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表に前年同期の実績値と対前年同四半期増減率が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①〜④がすべて「無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「新車販売台数は軽自動車が前年同期比104.7％…普通車は同93.6％」」）