# 原材料価格の市況変動｜東洋ドライルーブ（4976）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループが製造するドライルーブ製品の主要な原材料である二硫化モリブデン・フッ素樹脂・グラファイト、並びに有機溶剤等（石油化学関連製品）は、市況の影響を受けます。」 — 主要原材料および有機溶剤の市況変動が利益や価格転嫁に影響する可能性を挙げている。 (https://komori.app/company/4976/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「当社グループが製造するドライルーブ製品の主要な原材料である二硫化モリブデン・フッ素樹脂・グラファイト、並びに有機溶剤等（石油化学関連製品）は、市況の影響を受けます。」 — 主要原材料・有機溶剤の市況変動と、仕入価格上昇を販売価格へ転嫁できない場合の影響を継続して開示している。 (https://komori.app/company/4976/filing/2016-fy)
- FY2020 再掲 「当社グループが製造するドライルーブ製品の主要な原材料である二硫化モリブデン・フッ素樹脂・グラファイト、並びに有機溶剤等（石油化学関連製品）は、市況の影響を受けます。」 — 主要原材料・有機溶剤の市況変動と、仕入価格上昇を販売価格へ転嫁できない場合の影響を継続して開示している。 (https://komori.app/company/4976/filing/2019-fy)
- FY2022 再掲 「当社グループが製造するドライルーブ製品の主要な原材料である二硫化モリブデン・フッ素樹脂・グラファイト、並びに有機溶剤等(石油化学関連製品)は、市況の影響を受けます。」 — 主要原材料・有機溶剤の市況変動と、仕入価格上昇を販売価格へ転嫁できない場合の影響を継続して開示している。 (https://komori.app/company/4976/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 顕在化 「営業利益につきましては、原材料並びにエネルギー価格高騰による製造費用の増加に対する価格転嫁の遅れと、中国でのコロナウイルス感染拡大による減産が重なり、前年同期比減益となりました。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰と、製造費用増加分の価格転嫁の遅れが実際に発生し、営業利益の減益要因となった。 (https://komori.app/company/4976/filing/2022-q3)
- FY2023-Q3 顕在化 「前年同様の収益を計上したにもかかわらず利益が半減したのは、積極的な設備投資の実施により減価償却費が増加したことに加え、原材料費・エネルギー費用・物流費用・人件費などの増加により製造原価及び一般管理費が増額したことと価格転嫁の遅れに因ります。」 — 原材料費・エネルギー費用等の上昇と価格転嫁の遅れが実際に発生し、製造原価・一般管理費の増加および利益半減の要因となった。 (https://komori.app/company/4976/filing/2023-q1)
- FY2023 顕在化 「前年以上の売上収益を計上したにもかかわらず営業利益が減少したのは、積極的な設備投資の実施により減価償却費が増加したことに加え、原材料費・エネルギー費用・物流費用・人件費などの増加により製造原価及び一般管理費が増額したことと価格転嫁の遅れに因ります。」 — 原材料費・エネルギー費用等の増加と価格転嫁の遅れが実際に発生し、製造原価・一般管理費の増加および営業利益減少の要因となった。 (https://komori.app/company/4976/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 対処 「営業利益につきましては、エネルギー価格高騰による電力費や設備投資に伴う減価償却費等の製造費用が増加したものの、販売数量増加と価格上昇の効果もあり、前年同期比増益となりました。」 — エネルギー価格高騰による製造費用の増加は継続している一方、販売数量増加と価格上昇の効果により、費用増加の影響を吸収して前年同期比増益となった。 (https://komori.app/company/4976/filing/2023-q3)
- FY2024 対処 「物価高騰の影響で原材料費・物流費用・人件費等の原価要素も増加しましたが、設備投資により生産効率を上げて間接労務費と販売管理費をコントロールしたため、営業利益は売上収益の増加率よりも伸ばすことが出来ました。」 — 原材料費等の原価要素は増加したものの、設備投資による生産効率向上と費用コントロールにより、営業利益が増加したと説明している。 (https://komori.app/company/4976/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 対処 「営業利益につきましても、直接労務費や電力費・消耗品費等の製造費用の上昇を売上高の増加で吸収して、前年同中間期比増益となりました。」 — 直接労務費、電力費、消耗品費等の製造費用は上昇したものの、売上高の増加で吸収し、営業利益は前年同中間期比で増益となった。原材料・エネルギー等のコスト上昇リスクは発生しているが、影響は相対的に抑制されている。 (https://komori.app/company/4976/filing/2024-h1)
- FY2025 対処 「当連結会計年度は、物価高騰の影響で原材料費・物流費用・人件費などのすべての原価要素が増加しましたが、設備投資により生産効率を上げて、間接労務費と販売管理費をコントロールしたため、営業利益は売上収益の増加率よりも伸ばすことが出来ました。」 — 原材料費等の原価要素は増加したものの、設備投資による生産効率向上と費用コントロールにより営業利益が増加し、コスト上昇の影響を相対的に吸収した。 (https://komori.app/company/4976/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 顕在化 「営業利益につきましては、物価高騰による人件費や外注加工費等の製造費用の上昇に加え、減価償却費と研究開発費といった先行投資費用の増加が相まって、前年同中間期比減益となりました。」 — 物価高騰による人件費・外注加工費等の製造費用上昇と、減価償却費・研究開発費の増加が実際に発生し、営業利益の前年同中間期比減益要因となった。 (https://komori.app/company/4976/filing/2025-h1)
- 2026-05-15 顕在化 「物価高騰による人件費や外注加工費等の製造費用の上昇に加え、減価償却費と研究開発費といった先行投資費用の増加が相まって、前年同期比減益となりました。」 — 物価高騰による製造費用の上昇と減価償却費・研究開発費の増加が、第3四半期累計の営業減益要因として記載された。 (https://komori.app/company/4976/disclosure/20260514532203)
- 2026-08-07 顕在化 「営業利益につきましては、物価高騰による人件費や外注加工費等の製造費用の上昇に加え、減価償却費と研究開発費といった先行投資費用の増加が相まって、前年同期比減益となりました。」 — 物価高騰による製造費用の上昇と、減価償却費・研究開発費の増加が実際に発生し、営業利益の減益要因となった。 (https://komori.app/company/4976/disclosure/20260807515135)
- 2026-09-03 顕在化 「営業利益につきましては、物価高騰による人件費や外注加工費等の製造費用の上昇に加え、減価償却費と研究開発費といった先行投資費用の増加が相まって、前年同期比減益となりました。」 — 物価高騰による人件費・外注加工費等の製造費用上昇が実際に発生し、先行投資費用の増加とともに営業利益の減益要因となった。 (https://komori.app/company/4976/disclosure/20260902530379)
- FY2026 顕在化 「営業利益につきましては、物価高騰による人件費や外注加工費等の製造費用の上昇に加え、減価償却費と研究開発費といった先行投資費用の増加が相まって、前年同期比減益となりました。」 — 物価高騰による人件費・外注加工費等の製造費用上昇が実際に発生し、減価償却費・研究開発費の増加とともに営業利益の前年同期比13.4％減の要因となった。 (https://komori.app/company/4976/filing/2025-fy)