# 収益認識に関する会計基準の2022年６月期適用｜東洋ドライルーブ（4976）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「2022年６月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準および適用指針を2022年６月期の期首から適用する予定とし、連結財務諸表への影響額は現時点で評価中としている。 (https://komori.app/company/4976/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「2022年６月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準および適用指針を2022年６月期の期首から適用する予定とし、影響額は引き続き評価中としている。 (https://komori.app/company/4976/filing/2019-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 従来予定していた収益認識会計基準等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用した。製品販売では出荷時から着荷時等へ、有償受給取引では総額表示から原材料仕入価格を除く純額表示へ収益認識方法を変更している。 (https://komori.app/company/4976/filing/2021-q2)
- FY2022-Q2 再掲 「当社は顧客から原材料等を仕入れ、加工を行ったうえで当該顧客に販売する有償受給取引等において、従来は原材料等の仕入価格を含めた対価の総額で収益を認識しておりましたが、原材料等の仕入価格を除いた対価の純額で収益を認識しております。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は1,415,714千円、売上原価は1,415,714千円それぞれ減少しております。」 — 第１四半期から適用した収益認識会計基準を継続適用し、有償受給取引では純額表示への変更により売上高・売上原価がそれぞれ1,415,714千円減少した。 (https://komori.app/company/4976/filing/2021-q3)
- FY2022-Q3 再掲 「当社は顧客から原材料等を仕入れ、加工を行ったうえで当該顧客に販売する有償受給取引等において、従来は原材料等の仕入価格を含めた対価の総額で収益を認識しておりましたが、原材料等の仕入価格を除いた対価の純額で収益を認識しております。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は2,119,186千円、売上原価は2,119,186千円それぞれ減少しております。」 — 第１四半期から適用した収益認識会計基準を継続適用し、有償受給取引では純額表示への変更により売上高・売上原価がそれぞれ2,119,186千円減少した。 (https://komori.app/company/4976/filing/2022-q1)
- FY2022 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 2022年6月期首から適用した収益認識会計基準を通期でも継続適用している。有償受給取引では売上高・売上原価をそれぞれ2,816,329千円減額している。 (https://komori.app/company/4976/filing/2021-fy)
- FY2025 再掲 「当社グループの顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点（収益を認識する通常の時点）は以下のとおりであります。」 — 2022年6月期から適用している収益認識会計基準に基づく、着荷時点等での収益認識と有償受給取引の純額表示を継続している。 (https://komori.app/company/4976/filing/2024-fy)