# 東洋ドライルーブ（4976） FY2018 Q1 四半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4976/filing/2018-q1
提出日: 2018-05-14
対象期間: 2018-01-01 〜 2018-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/4976
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100CX40.pdf

## 事業

東洋ドライルーブは、グループとしての主力事業を「ドライルーブ事業」として展開しています。第55期第3四半期連結累計期間における当社グループの売上高は4,147,688千円（4,147,688千円 = 4,147,688,000円）、前年同期比で13.4％増となりました。営業利益は465,924千円（465,924千円 = 465,924,000円）、前年同期比で83.7％増、経常利益は609,490千円（609,490千円 = 609,490,000円）、前年同期比で60.3％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は451,996千円（451,996千円 = 451,996,000円）、前年同期比で79.5％増となりました。売上高の構成は、自動車機器業界向けが前年同期比2.3％増収、光学機器業界向けが同28.4％増収、電気・電子機器業界向けが同81.8％増収でした。なお、海外子会社の連結寄与度が高まっていること、また経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増加には、為替差益13百万円および持分法による投資利益123百万円の計上が加算されたことが要因として挙げられています。グループ全体の研究開発活動の金額は68百万円でした（当第3四半期連結累計期間）。当第3四半期連結累計期間における営業概況としては、電気・電子機器業界向けの増収が特に大きく寄与しています。世界経済環境としては、米国は内需主導で景気回復が堅持され、欧州は景気拡大が続く一方、日本経済は景気回復局面が長期化する中、賃金・消費には力強さは見られず、総じて回復局面が続く、という認識が示されています。主要販売先である自動車機器業界では新型車投入効果等により生産・販売台数が増加しましたが、一時的な調整期間に入り鈍化しました。なお、四半期の後発事項は特に記載されていません。財務状態の分析として資産は8,592,364千円、負債は1,886,255千円、純資産は6,706,108千円となり、自己資本比率は78.0％でした（前期末は75.7％）。期末1株当たり四半期純利益は341.38円であり、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益は記載されていません。

## 数字

- 研究開発費: 68百万円

## セグメント

- 自動車機器業界向け / 売上構成比 2.3%
- 光学機器業界向け / 売上構成比 28.4%
- 電気・電子機器業界向け / 売上構成比 81.8%

## 地域別

- 日本

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。