# ＪＣＵ（4975） 2022年３月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4975/disclosure/20220510537628
種別: 決算
開示日: 2022-05-11
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/4975

## 何が変わったか

2022年3月期は、売上高が14.5％増、営業利益が32.2％増となり、最終利益まで増益となった。2023年3月期は売上高と営業利益の増加を見込む一方、経常利益と最終利益は小幅な減少を予想している。

## 会社が挙げた理由

5Ｇ・IoT・テレワークの普及や半導体産業の成長により、電子デバイス・サーバー向けプリント基板や半導体パッケージ基板の需要が増加した。薬品事業では新規ラインの稼働が本格化し、装置事業では先送り案件の再開や電子分野の新規投資需要が受注残高を押し上げた一方、自動車部品用めっき装置は履行義務の充足に係る進捗遅れで売上高が減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":24256,"unit":"百万円","yoy_pct":14.5}
- 営業利益: {"value":8990,"unit":"百万円","yoy_pct":32.2}
- 経常利益: {"value":9231,"unit":"百万円","yoy_pct":33.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":6370,"unit":"百万円","yoy_pct":35.3}
- １株当たり当期純利益: 243.82円
- 売上高営業利益率: 37.1%
- 自己資本比率: {"当期末":"81.1%","前期末":"78.6%"}
- 総資産: {"value":40892,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":33166,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5091,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1044,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2873,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":16845,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":26500,"unit":"百万円","yoy_pct":9.3},"営業利益":{"value":9100,"unit":"百万円","yoy_pct":1.2},"経常利益":{"value":9100,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.4},"純利益":{"value":6300,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":57,"revised_forecast":66,"change":9,"change_rate":15.8,"unit":"円"}
- 配当性向: 27.2%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"薬品事業":{"value":22948.955,"unit":"百万円","yoy_pct":19.9},"装置事業":{"value":1306.821,"unit":"百万円","yoy_pct":-35.8}}
- セグメント別利益: {"薬品事業":{"value":10007.014,"unit":"百万円","yoy_pct":28.5},"装置事業":{"value":-88.894,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: {"日本":{"value":5693245,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"中国":{"value":9465921,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"台湾":{"value":3888997,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"韓国":{"value":2586121,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"その他アジア":{"value":1774262,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"その他":{"value":847519,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 受注高・受注残高: {"新規受注高":{"value":3199,"unit":"百万円"},"受注残高":{"value":2076,"unit":"百万円"}}
- 減価償却費: {"value":619964,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当連結会計年度は該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":{"value":1012,"unit":"千円"},"投資有価証券売却益":{"value":385,"unit":"千円"}},"特別損失":{"固定資産売却損":{"value":335,"unit":"千円"},"固定資産除却損":{"value":25092,"unit":"千円"},"子会社清算損":{"value":2274,"unit":"千円"}}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 2022年5月11日開催の取締役会で、マレーシアに表面処理用薬品・装置等の製造販売を行う子会社JCU Malaysia SDN. BHD.（仮称）の設立を決議。2023年4月設立予定、当社出資比率100％。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者なし）
- 期末発行済株式数: {"value":27541754,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1608474,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 電子デバイス、サーバー、半導体パッケージ基板向けの需要増加、新規ラインの稼働本格化、自動車生産・販売の増加。装置事業では履行義務の充足に係る進捗遅れで売上高が減少したが、先送り案件の再開と電子分野の新規投資需要により受注高・受注残高が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2022年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上高 24,256百万円 14.5％増」「営業利益 8,990百万円 32.2％増」「経常利益 9,231百万円 33.4％増」「親会社株主に帰属する当期純利益 6,370百万円 35.3％増」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高 24,256 14.5」「営業利益 8,990 32.2」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益 8,990百万円」「経常利益 9,231百万円」「親会社株主に帰属する当期純利益 6,370百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2022年3月期営業利益「8,990百万円」、2023年3月期通期営業利益予想「9,100百万円」「1.2％」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「2022年３月期 57.00」「2023年３月期(予想) 66.00」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益合計 1,397千円」「特別損失合計 27,702千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度(自 2021年４月１日 至 2022年３月31日) 該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「薬品事業「セグメント利益 10,007百万円 28.5％増」、装置事業「△108百万円」から「△88百万円」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「2022年３月期 37.1」「2021年３月期 32.1」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「2022年３月期 81.1」「2021年３月期 78.6」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは5,091百万円」「前年同期と比べ収入が1,688百万円（24.9％）の減少」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「高機能電子デバイス、サーバー向けプリント基板の需要が増加」「半導体パッケージ基板の需要も好調」「自動車の生産・販売台数が増加」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「需要が増加しました」「新規ラインの獲得により、薬品需要は増加しました」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境：「半導体産業の力強い成長」「半導体などの不足」／自社側：「新規に獲得したラインでの稼働が本格化」「先送り案件の再開」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績：「経営成績は次のとおりとなりました」／見通し：「予想されます」「見込んでおります」「大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年４月１日～2022年３月31日」「売上高 24,256百万円 14.5％増」「通期 26,500百万円 9.3％」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「短期的には半導体不足、部材不足などによる影響」「ロシア・ウクライナ情勢による当社グループの業績への影響等について」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「収益認識会計基準等を適用したため」「前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2022年５月11日開催の取締役会において、以下のとおり子会社を設立することを決議いたしました。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「新規受注高 3,199百万円」「受注残高 2,076百万円」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「新規受注高 911百万円 3,199百万円 250.9％増」「受注残高 131百万円 2,076百万円 1,473.1％増」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）『Next 50 Innovation ２nd』を策定し、『コア事業の強化』『ＥＳＧ視点での経営基盤の構築』を基本方針」」）