# 継続的なコスト削減と製造コストの低減｜綜研化学（4972）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「継続的なコスト削減への取り組みに成果があった」 — 製造コスト削減の効果により売上総利益率が前期比1.9ポイント増加したと記載されている。 (https://komori.app/company/4972/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 前進 「継続的なコスト削減への取り組みに成果があり、経常利益は3億55百万円（前年同期比58.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億36百万円（前年同期比72.9％増）となりました。」 — 継続的なコスト削減の成果を当第1四半期の利益改善と数値で示している。 (https://komori.app/company/4972/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 前進 「利益面では、円高の影響を受けて為替差損を計上したものの、減価償却費の減少、生産・供給体制の合理化やコスト削減への取り組みなどにより、経常利益は7億62百万円（前年同期比81.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億29百万円（前年同期比121.8％増）となりました。」 — 生産・供給体制の合理化やコスト削減の取り組みと、経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増加を関連付けて開示している。 (https://komori.app/company/4972/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 前進 「利益面では、円高の影響を受けて為替差損を計上したものの、減価償却費の減少、生産・供給体制の合理化やコスト削減への取り組みなどにより、経常利益は13億99百万円（前年同期比62.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億31百万円（前年同期比91.1％増）となりました。」 — 減価償却費の減少、生産・供給体制の合理化、コスト削減への取り組みを利益改善の要因として挙げ、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益の増加を数値で示している。 (https://komori.app/company/4972/filing/2016-q3)
- FY2017 前進 「売上原価は、販売数量が増加したものの、製造コスト削減などにより、前期に比べ3.9％減の170億14百万円となり、売上総利益率は、前期に比べ2.9ポイント増の34.9％となりました。」 — 製造コスト削減により売上原価が3.9％減少し、売上総利益率が2.9ポイント改善した。 (https://komori.app/company/4972/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「利益面では、原料価格上昇の影響を受けたものの、増産効果や継続的なコストダウンへの取り組みなどにより、経常利益は5億50百万円（前年同期比54.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億20百万円（前年同期比77.6％増）となりました。」 — 継続的なコストダウンと増産効果が、経常利益54.6％増、親会社株主に帰属する四半期純利益77.6％増という利益改善に結び付いたと記載している。 (https://komori.app/company/4972/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 前進 「利益面では、原料価格上昇の影響を受けたものの、増産効果や継続的なコストダウンへの取り組みにくわえて、為替差損が前年同期に比べ減少したことにより、経常利益は12億17百万円（前年同期比59.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は9億36百万円（前年同期比76.8％増）となりました。」 — 継続的なコストダウンへの取り組みと増産効果が、経常利益59.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益76.8％増に結び付いたと記載している。 (https://komori.app/company/4972/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 前進 「利益面では、原料価格上昇の影響を受けたものの、増産効果や継続的なコストダウンへの取り組みにくわえて、為替差損が減少したことなどにより、経常利益は22億59百万円（前年同期比61.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は17億85百万円（前年同期比73.1％増）となりました。」 — 増産効果と継続的なコストダウンへの取り組みを背景に、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/4972/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「利益面では、原料価格上昇の影響を受けたものの、増産効果や継続的なコストダウンへの取り組みにくわえて、為替差損が減少したことなどにより、経常利益は26億円（前連結会計年度比36.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は19億64百万円（前連結会計年度比46.3％増）となりました。」 — 継続的なコストダウンと増産効果を背景に、経常利益36.4％増、親会社株主に帰属する当期純利益46.3％増となった。 (https://komori.app/company/4972/filing/2017-fy)
- FY2019 悪化 「当期は、中国市場における液晶ディスプレイ関連分野のケミカルズの販売が増加したことや、堅調な国内設備投資を背景に装置システムの受注・工事完成高が増加したことにより、売上高は2期連続で過去最高を更新しましたが、利益につきましては、価格転嫁に努めたものの原材料価格上昇による減益影響を吸収できず、利益は前期を下回る結果となりました。」 — 価格転嫁に努めたものの原材料価格上昇の影響を吸収できず、売上高が過去最高を更新する一方で利益が前期を下回った。 (https://komori.app/company/4972/filing/2018-fy)
- FY2020-Q2 悪化 「利益面では、原料価格や経費の低減に努めたものの、販売減による減益をカバーするには至らず、人民元安に伴う為替差損を計上したこともあり、経常利益は8億78百万円（前年同期比17.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は7億8百万円（前年同期比12.7％減）となりました。」 — 原料価格・経費の低減に取り組んだものの、販売減による減益を吸収できず、コスト低減施策の効果が利益減少を補うには至らなかった。 (https://komori.app/company/4972/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 悪化 「利益面では、原料価格や経費の低減に努めたものの、販売数量の減少による減益影響や、人民元安に伴う為替差損の計上などにより、経常利益は15億28百万円（前年同期比8.7％減）となりました。」 — 原料価格・経費の低減に取り組んだものの、販売数量減少と人民元安による為替差損を吸収できず、経常利益は前年同期比8.7％減となった。 (https://komori.app/company/4972/filing/2019-q3)
- FY2020 前進 「売上原価は、前期に比べ11.8％減の196億4百万円となりました。売上総利益は、原料価格の下落や原価低減努力により、前期と同レベルの90億95百万円となり、売上高総利益率は2.7ポイント増の31.7％となりました。」 — 販売減少下でも原料価格の下落と原価低減努力により売上総利益率が2.7ポイント改善し、コスト低減の効果が数値で示された。 (https://komori.app/company/4972/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「売上総利益は、減価償却費が増加したものの原料価格の下落や販売数量の増加に伴う増産効果などにより、前期に比べ16.4％増の105億87百万円となり、売上高総利益率は1.9ポイント増の33.6％となりました。」 — 原料価格の下落と増産効果により、売上総利益率が1.9ポイント改善し33.6％となった。コスト面の改善効果が通期数値で示された。 (https://komori.app/company/4972/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 悪化 「原油価格の上昇や需給逼迫に伴う原材料価格の高騰による影響を受けて利益率が悪化するなど、厳しい状況が続いております」 — 原材料価格の高騰により利益率が悪化し、従来のコスト低減・増産効果による収益改善に対する外部コスト圧力が強まっている。 (https://komori.app/company/4972/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「一方、利益面では、増販効果はありましたが、原油価格の上昇や需給逼迫に伴う原材料価格高騰の影響が大きく、価格転嫁やコスト削減等に努めたものの、営業利益は13億37百万円（前年同期比6.5％減）、経常利益は14億81百万円（前年同期比0.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億79百万円（前年同期比1.1％減）となりました。」 — 増販効果、価格転嫁、コスト削減の取り組みがあったものの、原材料価格高騰の影響を吸収できず、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 (https://komori.app/company/4972/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「一方、利益面については、増販効果はありましたが、原油価格の高騰や需給逼迫に伴う原材料価格の上昇に歯止めが掛からず、コスト削減や価格転嫁に努めておりますが、短期的な収益性の悪化は避けられず、営業利益は18億53百万円（前年同期比24.1％減）、経常利益は21億32百万円（前年同期比13.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は16億85百万円（前年同期比17.9％減）となりました。」 — 増販効果、コスト削減、価格転嫁の取り組みがあったものの、原材料価格上昇を吸収できず、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 (https://komori.app/company/4972/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「売上総利益は、販売数量の増加に伴う増産効果があったものの原材料価格の急騰に価格転嫁が追い付かず、前期に比べ3.1％減の102億61百万円となり、売上高総利益率は7.1ポイント減の26.6％となりました。」 — 増産効果、価格転嫁、コスト削減の取り組みにもかかわらず、原材料価格の急騰を吸収できず、売上総利益率が26.6％へ7.1ポイント低下した。 (https://komori.app/company/4972/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「利益面では、増収効果はあったものの、原材料価格が高騰するなかで価格転嫁のタイムラグが継続し、営業利益は7億91百万円（前年同期比1.4％増）に留まり、経常利益は為替差益の計上などにより10億84百万円（前年同期比21.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は8億36百万円（前年同期比21.6％増）となりました。」 — 増収、価格転嫁、コスト削減の取り組みがある一方、原材料価格高騰と価格転嫁のタイムラグにより、営業利益の伸びは前年同期比1.4％にとどまった。 (https://komori.app/company/4972/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「利益面では、原材料価格が高騰するなかで価格転嫁のタイムラグが継続したことや、第２四半期における顧客の生産調整に伴う工場稼働率の低下などにより、営業利益は10億87百万円（前年同期比18.7％減）となり、経常利益は為替差益の計上などにより14億52百万円（前年同期比2.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億80百万円（前年同期比8.4％減）となりました。」 — 価格転嫁とコスト削減に取り組むなかでも、原材料価格高騰の転嫁遅れと顧客の生産調整による工場稼働率低下を吸収できず、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期を下回った。 (https://komori.app/company/4972/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「利益面では、原材料価格の上昇に対する価格転嫁やコスト削減を進めたものの、ケミカルズの販売数量の減少に伴う減益をカバーするには至らず、営業利益は14億75百万円（前年同期比20.4％減）、経常利益は16億57百万円（前年同期比22.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億42百万円（前年同期比32.2％減）となりました。」 — 価格転嫁やコスト削減を進めたものの、ケミカルズ販売数量減少による減益を吸収できず、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 (https://komori.app/company/4972/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「売上総利益は、原材料高に対する価格是正の増益効果はあったものの、液晶パネル業界での生産調整の影響を受けケミカルズの販売が減少したことにより、前期に比べ0.8％減の101億77百万円となりました。なお売上高総利益率は0.1ポイント増の26.7％となりました。」 — 価格是正やコスト削減の効果があった一方、液晶パネル業界の生産調整による販売減少を吸収できず、売上総利益は0.8％減となった。 (https://komori.app/company/4972/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 悪化 「利益面では、原材料価格高騰に応じた価格転嫁による利益改善効果はあったものの、特殊機能材や加工製品などの販売減をカバーするには至らず、営業利益は6億50百万円（前年同期比17.8％減）となり、経常利益は為替差益の減少などにより6億95百万円（前年同期比35.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億48百万円（前年同期比34.4％減）となりました。」 — 価格転嫁による利益改善効果はあったが、特殊機能材・加工製品等の販売減を吸収できず、営業利益、経常利益、四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 (https://komori.app/company/4972/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「利益面では、液晶ディスプレイ関連用途の粘着剤の増産効果やコスト削減、採算是正の効果などにより、営業利益は16億70百万円（前年同期比53.7％増）となり、経常利益は17億77百万円（前年同期比22.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億74百万円（前年同期比27.3％増）となりました。」 — 増産効果、コスト削減、採算是正の効果により営業利益等が前年同期を上回り、コスト低減施策の効果が利益数値に現れた。 (https://komori.app/company/4972/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「利益面では、液晶ディスプレイ関連用途の粘着剤の増産効果にくわえて、コスト削減や採算是正の効果などにより、営業利益は31億33百万円（前年同期比112.4％増）となり、経常利益は31億26百万円（前年同期比88.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は23億62百万円（前年同期比106.8％増）となりました。」 — 粘着剤の増産、コスト削減、採算是正の効果により、営業利益は前年同期比112.4％増となり、コスト低減・収益改善施策の効果が数値に現れた。 (https://komori.app/company/4972/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「売上総利益は、粘着剤の増販や採算是正効果に加え、原材料価格の水準が前期を下回ったことなどにより、前期に比べ23.3％増の125億44百万円となりました。なお売上高総利益率は3.7ポイント増の30.4％となりました。」 — 粘着剤の増販、採算是正、原材料価格低下により売上総利益が23.3％増、売上高総利益率が3.7ポイント改善し、収益改善効果が数値で示された。 (https://komori.app/company/4972/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「営業利益は、前期に比べ65.8％増の63億47百万円となり、売上高営業利益率は4.0ポイント増の13.3％となりました。」 — 粘着剤の増販に加え、コスト削減、生産合理化、採算是正などにより、営業利益が前期比65.8％増、営業利益率が13.3％となった。 (https://komori.app/company/4972/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 悪化 「為替が前年同期に比べ大幅に円高に振れたことから中国子会社業績の為替換算額が大きく減少したことや、人件費・経費が増加したことなどにより、売上高は227億50百万円（前年同期比6.5％減）となり、営業利益は29億68百万円（前年同期比21.7％減）、経常利益は28億78百万円（前年同期比20.7％減）」 — コスト削減施策を継続するなか、人件費・経費の増加や円高による換算額減少により、営業利益は前年同期比21.7％減、経常利益は20.7％減となった。 (https://komori.app/company/4972/filing/2025-h1)
- 2026-05-15 悪化 「原材料価格の低下に伴う製品価格の値下げや人件費・経費の増加などにより、売上高は479億67百万円（前連結会計年度比0.7％増）となり、営業利益は61億71百万円（前連結会計年度比2.8％減）、経常利益は62億39百万円（前連結会計年度比1.6％減）」 — コスト構造改革や価格競争力強化を掲げる一方、値下げと人件費・経費増加により営業利益・経常利益が減少した。 (https://komori.app/company/4972/disclosure/20260514535087)
- 2026-05-29 前進 「製品需要変化へのフレキシブル対応、自動化・省人化による生産性向上、物流機能強化、新製品の量産設備の導入に向けた国内事業拠点の新設と既存事業所の再編」 — コスト削減・合理化の施策を、需要対応、自動化・省人化、物流、国内拠点再編、新製品量産設備まで拡張している。 (https://komori.app/company/4972/disclosure/20260512524040)
- 2026-05-29 引き上げ 「コスト構造改革の推進」 — 自動化・省人化、物流機能強化、国内事業拠点の新設と既存事業所の再編を含むコスト構造改革を、既存事業の収益力強化策として具体化している。 (https://komori.app/company/4972/disclosure/20260520542700)
- FY2026 その他 「売上総利益は、販売数量が前年同期並みに留まったものの、原料価格の下落や採算是正効果などにより、前期に比べ2.0％増の160億98百万円となりました。なお売上高総利益率は0.5ポイント増の33.6％となりました。」 — 原料価格下落・採算是正により粗利率は33.6％へ改善した一方、人件費・物流経費等の増加により営業利益は前期比2.8％減となった。 (https://komori.app/company/4972/filing/2025-fy)