# 綜研化学（4972） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4972/disclosure/20240514597033
種別: 決算
開示日: 2024-05-15
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/4972

## 何が変わったか

2024年3月期は、液晶ディスプレイ関連の需要回復やコスト削減などにより、売上高と利益が増加した。2025年3月期も、売上高・営業利益ともに増加する見通し。

## 会社が挙げた理由

液晶ディスプレイ関連分野で生産調整が一巡し、中国市場を中心に需要が回復したこと、粘着剤の増産効果、コスト削減および採算是正の効果によるもの。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":41318,"unit":"百万円","yoy_pct":8.4}
- 営業利益: {"value":3828,"unit":"百万円","yoy_pct":88.2}
- 経常利益: {"value":3909,"unit":"百万円","yoy_pct":80.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2629,"unit":"百万円","yoy_pct":83}
- １株当たり当期純利益: 317円69銭
- 売上高営業利益率: {"当期":9.3,"前期":5.3,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":64.7,"前期末":63.4}
- 総資産: {"value":50582,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":32735,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":6397,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2424,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1079,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":13076,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":46000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.3},"営業利益":{"value":4300,"unit":"百万円","yoy_pct":12.3},"経常利益":{"value":4100,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9},"純利益":{"value":2700,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":95,"revised_forecast":95,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 29.9
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2238626,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当期該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":246,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":848,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":73089,"unit":"千円"},{"項目":"システム障害対応費用","value":35650,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":8300000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":18417,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 液晶ディスプレイ関連分野の生産調整が一巡し中国市場を中心に需要が回復したこと、粘着剤関連製品の増産効果、コスト削減および採算是正の効果。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2024年３月期の売上高は「41,318百万円（8.4％）」、営業利益は「3,828百万円（88.2％）」、経常利益は「3,909百万円（80.2％）」、親会社株主に帰属する当期純利益は「2,629百万円（83.0％）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は38,129百万円から41,318百万円、営業利益は2,034百万円から3,828百万円に増加。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,828百万円、経常利益3,909百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,629百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2025年３月期の営業利益予想は「4,300百万円（12.3％増）」、2024年３月期実績は「3,828百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年３月期の年間配当は「95.00円」、2025年３月期予想も「95.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には2024年３月期の配当性向「29.9％」が記載されている一方、利益配分方針は「配当水準の向上と安定化に努める」としている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は「246千円」、特別損失合計は「109,588千円」、税金等調整前当期純利益は「3,799,926千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度　該当事項はありません。」（報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報）」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ケミカルズ売上高は37,533,341千円、セグメント利益は3,599,432千円。装置システム売上高は3,784,945千円、セグメント利益は221,306千円。前年のセグメント利益はそれぞれ1,649,256千円、390,024千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「表紙の売上高営業利益率は2024年３月期「9.3％」、2023年３月期「5.3％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は前期末63.4％から1.3ポイント増加し64.7％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年３月期「6,397百万円」、2023年３月期「2,090百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「液晶ディスプレイ関連分野での生産調整が一巡し、中国市場を中心に需要の回復が進んだ」。「中国市場を中心に販売数量が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「粘着剤の増産効果にくわえて、コスト削減や採算是正の効果などにより」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「中国市場を中心に需要の回復」、自社施策として「生産・供給体制の強化・合理化」「コスト削減や採算是正の効果」を挙げている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は413億18百万円となりました」とする一方、「景気の緩やかな回復基調が続くことが期待される」「営業利益は43億円を見込んでおります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2023年４月１日～2024年３月31日」、実績と予想には売上高・営業利益等の金額および対前期増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ・中東情勢の緊迫化・長期化に伴う地政学リスク」「世界的な物価上昇や金融引き締めに伴う影響が懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の個別財務諸表の組替えを行っております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「表紙の注記事項で①から④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「設備関連の受注は堅調に推移したものの」と記載されているが、受注金額の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「販売数量が増加」「販売数量は前年度並みに留まり」と記載されているが、数量そのものの数値はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2024年３月期から2026年３月期の中期経営計画（2023年５月公表）の策定において、『中国事業の競争力強化』及び『新たな海外事業展開の探索』を重点施策として掲げており」と記載。」）