# 綜研化学（4972） 2022年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4972/disclosure/20220512542954
種別: 決算
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/4972

## 何が変わったか

売上高は中国市場を中心とした販売拡大などで22.7％増加した一方、原材料価格の急上昇を吸収しきれず、営業利益は34.4％減少した。次期は売上高・営業利益とも増加を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

売上高は液晶ディスプレイ関連需要の拡大によるケミカルズの販売伸長、装置システムの工事完成高の増加、人民元高による為替換算額の増加などで伸長した。利益は、原油価格高騰や需給逼迫に伴う原材料価格の上昇を、コスト削減や価格転嫁で吸収しきれなかった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":38638,"unit":"百万円","yoy_pct":22.7}
- 営業利益: {"value":2229,"unit":"百万円","yoy_pct":-34.4}
- 経常利益: {"value":2744,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2040,"unit":"百万円","yoy_pct":-25.1}
- １株当たり当期純利益: 247.48円
- 売上高営業利益率: 5.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"62.2%","前期末":"63.3%"}
- 総資産: {"value":45582,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":28348,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3973,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3442,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":783,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":11203,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":43000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.3},"営業利益":{"value":3500,"unit":"百万円","yoy_pct":57},"経常利益":{"value":3500,"unit":"百万円","yoy_pct":27.5},"純利益":{"value":2500,"unit":"百万円","yoy_pct":22.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":75,"revised_forecast":85,"change":10,"change_rate":13.3,"unit":"円"}
- 配当性向: 30.3%
- 株主還元方針: 配当水準の向上と安定化に努めることを基本方針とする。数値目標はnot_disclosed。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1903,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":96,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":66234,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":1332,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":27170,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":8753,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 8300000
- 期末自己株式数: 48847
- 業績の増減要因: 液晶ディスプレイ関連の需要拡大が進む中国市場を中心にケミカルズの販売が伸長し、装置システムの工事完成高も増加した。利益面では、原油価格の高騰や需給逼迫に伴う原材料価格の上昇を、コスト削減や価格転嫁で吸収しきれなかった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2022年３月期 決算短信」「2022年３月期の連結業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前連結会計年度比22.7％増」、営業利益は「前連結会計年度比34.4％減」、経常利益は「23.2％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「25.1％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高38,638百万円、前年同期比22.7％増。営業利益2,229百万円、前年同期比34.4％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,229百万円、経常利益2,744百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,040百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年3月期の営業利益予想は「3,500百万円、57.0％増」、2022年3月期実績は「2,229百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年3月期の年間配当は75.00円、2023年3月期予想は85.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「基本方針は「配当水準の向上と安定化に努める」とされている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「当期の特別利益合計は66,331千円、特別損失合計は37,256千円、営業利益は2,229,189千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報」で「該当事項はありません」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ケミカルズのセグメント利益は前年3,235,583千円から当年1,821,309千円、装置システムは前年149,443千円から当年443,422千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2022年3月期5.8％、2021年3月期10.8％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は前期末63.3％から1.1ポイント減少し62.2％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期3,973百万円、前期5,326百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原油価格の高騰や需給逼迫に伴う原材料価格の上昇に歯止めが掛からず、コスト削減や価格転嫁に努めたものの、急激なコスト上昇を吸収するまでには至らず」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「需要拡大」「工事完成高が増加」「人民元高」「原材料価格の上昇」などが記載されているが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原油価格の高騰」「部材不足」「物流網の混乱」を、自社施策として「価格転嫁やコスト削減施策」「新製品開発」を記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は…となりました」「営業利益は…となりました」と記載し、見通しについて「先行き予断を許さない状況が続くとみております」「…を見込んでおります」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2021年４月１日～2022年３月31日」、売上高38,638百万円、営業利益2,229百万円、各前年同期比および次期予想が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中国での主要都市封鎖」「ウクライナ情勢の悪化」「資源価格の高騰」「物流網の混乱」「為替相場の急変」が懸念事項として記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結業績欄で各科目について「対前期増減率」が示され、売上高22.7％増、営業利益34.4％減などと記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）