# 綜研化学（4972） 業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4972/disclosure/20220414521640
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-04-15
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/4972

## 何が変わったか

2022年3月期通期の連結・個別業績予想を上方修正した。連結では売上高、営業利益、経常利益、純利益を、個別では売上高、経常利益、純利益を引き上げている。

## 会社が挙げた理由

液晶ディスプレイ関連分野などケミカルズの販売が堅調に推移し、装置システムの受注・工事完成高も想定を上回ったため、売上高を上方修正した。利益面では、原油価格高騰や原材料価格上昇が続く一方、増販効果、コスト削減、為替差益の計上などにより利益が前回予想を上回る見通しとなった。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":{"連結":37000,"個別":19600},"revised_forecast":{"連結":38600,"個別":19900},"change":{"連結":1600,"個別":300},"change_rate":{"連結":4.3,"個別":1.5},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":{"連結":2000,"個別":"not_disclosed"},"revised_forecast":{"連結":2300,"個別":"not_disclosed"},"change":{"連結":300,"個別":"not_disclosed"},"change_rate":{"連結":15,"個別":"not_disclosed"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":{"連結":2100,"個別":1300},"revised_forecast":{"連結":2800,"個別":1900},"change":{"連結":700,"個別":600},"change_rate":{"連結":33.3,"個別":46.3},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":{"連結":1500,"個別":1100},"revised_forecast":{"連結":2000,"個別":1600},"change":{"連結":500,"個別":500},"change_rate":{"連結":33.3,"個別":45.6},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":{"連結":182.02,"個別":133.48},"revised_forecast":{"連結":242.19,"個別":193.75},"change":{"連結":"not_disclosed","個別":"not_disclosed"},"change_rate":{"連結":"not_disclosed","個別":"not_disclosed"},"unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022 年 3 月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2021 年 10 月 28 日
- 前期実績: {"連結":{"売上高":31493,"営業利益":3397,"経常利益":3576,"親会社株主に帰属する当期純利益":2724,"１株当たり当期純利益":331.12,"単位":"百万円、円 銭"},"個別":{"売上高":16905,"経常利益":2655,"当期純利益":2279,"１株当たり当期純利益":276.99,"単位":"百万円、円 銭"}}
- 修正の理由: ケミカルズの販売が堅調に推移し、装置システムの受注・工事完成高が想定を上回ったこと、円安による海外子会社の為替換算額が増加したことにより売上高が上振れた。利益面では、増販効果、コスト削減、為替差益の計上などにより各利益が上振れた。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2022 年 3 月期通期 連結業績予想数値」および「2022 年 3 月期通期 個別業績予想数値」と記載されている。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「連結の売上高は37,000百万円から38,600百万円、営業利益は2,000百万円から2,300百万円、経常利益は2,100百万円から2,800百万円、純利益は1,500百万円から2,000百万円に修正されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「連結の増減率は営業利益15.0％、経常利益33.3％、純利益33.3％、個別の増減率は経常利益46.3％、当期純利益45.6％となっている。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「連結の増減率は売上高4.3％、営業利益15.0％、経常利益33.3％、親会社株主に帰属する当期純利益33.3％である。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「（1）連結業績予想」と「（2）個別業績予想」の両方が記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「個別業績予想の経常利益の増減率は「46.3」、当期純利益の増減率は「45.6」と記載されている。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「連結業績予想の売上高の増減率は「4.3」と記載されている。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「連結の今回予想は営業利益2,300百万円、経常利益2,800百万円、純利益2,000百万円で、前期実績の各3,397百万円、3,576百万円、2,724百万円を下回っている。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「連結・個別の表で「前回発表予想 (A)」と「今回発表予想 (B)」が示され、売上高・利益の数値がそれぞれ変更されている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「修正理由には「増販効果やコスト削減、為替差益の計上など」と記載されているが、減損損失・特別損失・引当金の記載はない。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「液晶ディスプレイ関連分野をはじめとするケミカルズの販売が堅調に推移したことや装置システムの受注・工事完成高が想定を上回った」と記載されている。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「液晶ディスプレイ関連分野」「ケミカルズ」「装置システム」「海外子会社」と記載されている。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「販売が堅調に推移」「受注・工事完成高が想定を上回った」「円安による海外子会社の為替換算額が増加」「増販効果やコスト削減、為替差益の計上」と記載されている。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には売上高・利益全体の「増減額 (B－A)」が記載されているが、修正理由の各要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「原油価格の高騰や需給逼迫に伴う原材料価格の上昇」「円安」とともに、「増販効果やコスト削減」が記載されている。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「修正理由は「販売が堅調」「想定を上回った」「増販効果やコスト削減」などの定性的な説明で、要因別の数値は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「販売が堅調に推移した」「厳しい状況が続いております」と記載されている。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「本業要因として「販売」「受注・工事完成高」「増販効果やコスト削減」、本業外の要因として「為替差益の計上」「円安による海外子会社の為替換算額」が記載されている。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「円安による海外子会社の為替換算額が増加」と記載されているが、連結範囲の変更に関する記載はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「修正理由には「増販効果やコスト削減、為替差益の計上」が記載されているが、上振れ分の投資・費用への振り向けは記載されていない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「記載されている修正理由は販売、受注、原材料価格、コスト削減、為替に関するもので、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2022 年 4 月 15 日」、対象期間は「2021 年 4 月 1 日～2022 年 3 月 31 日」と記載されている。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2022 年 3 月期通期 連結業績予想数値」および「2022 年 3 月期通期 個別業績予想数値」について、前回発表予想と今回発表予想が記載されている。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文には業績予想の修正とその理由が記載されているが、配当予想に関する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「売上高は前回予想を上回る見通しです」「各利益とも前回予想を上回る見通しです」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）