# 新型コロナウイルス感染症による経済・顧客需要への影響｜メック（4971）の変遷

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## 経過

- FY2020-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間（2020年１月１日～2020年３月31日）における世界経済は、緩やかな回復基調にあったものの、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行により急速に減速しました。」 — 新型コロナウイルス感染症が今回初めて明示され、世界経済の急速な減速、車載基板の減少、顧客需要の前倒しなど、事業環境や顧客需要への影響が実際に発生したと記載されている。 (https://komori.app/company/4971/filing/2020-q1)
- FY2020-Q2 顕在化 「当第２四半期連結累計期間（2020年１月１日～2020年６月30日）における世界経済は、緩やかな回復基調で始まったものの、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響により急速に減速し、厳しい状況にありました。」 — 新型コロナウイルス感染症による世界経済の急速な減速が継続し、香港での一時的な需要落ち込みや欧州での車載基板減少など、顧客需要・事業環境への影響が実際に現れている。 (https://komori.app/company/4971/filing/2020-q2)
- FY2020-Q3 顕在化 「しかしながら新型コロナウイルス感染症（以下、感染症）の世界的大流行の影響により急速に減速、依然として厳しい状況にあるなかでも、経済活動の再開が段階的に進められ持ち直しの動きも見られました。」 — 感染症による世界経済の急速な減速が継続する一方、経済活動の再開に伴う持ち直しの動きも記載されている。 (https://komori.app/company/4971/filing/2020-q3)
- FY2020 対処 「全世界へ急速に拡大した新型コロナウイルス感染症は、当社グループにおいても、一時的に稼働率の低下が発生しましたが、現時点では平常時の稼働状況に戻っております。新型コロナウイルス感染症拡大に対して、当社グループは対策本部を立ち上げ、社員の安全確保と事業継続に向けた対策をとっております。」 — 感染症による一時的な稼働率低下は発生したが、提出日現在は平常時の稼働状況に戻り、対策本部、在宅勤務、フレックス制、Web会議等による対応を継続している。 (https://komori.app/company/4971/filing/2020-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間（2021年１月１日～2021年３月31日）における世界経済は、新型コロナウイルス感染症（以下、「感染症」という）により非常に不確実な状況が続くなか、ワクチン接種率の増加や政策支援により景況感が改善する国も見られました。」 — 感染症による経済・顧客需要への影響に関する不確実性は継続している一方、ワクチン接種率の増加や政策支援による景況感改善も記載している。 (https://komori.app/company/4971/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「新型コロナウイルス感染症による当社グループへの影響は、収束時期の見通しが不透明な状況でありますが、提出日現在においては、当期末の見積りに大きな影響を与えるものではないと想定しております。」 — 感染症による経済・顧客需要への影響および収束時期の不透明性は継続しているが、提出日現在の会計上の見積りへの影響は大きくないと記載している。 (https://komori.app/company/4971/filing/2021-q2)
- FY2021 再掲 「今後におきましては、感染症の状況やそれが経済に与える影響の程度の不透明感が続くと思われる中、当社グループは、従業員およびステークホルダーの皆様の安全・安心の確保を優先し、臨機応変に施策を講じるよう努めてまいります。」 — 感染症の状況・経済影響の不透明性が続く一方、従業員およびステークホルダーの安全・安心を優先して施策を講じる方針を再確認している。 (https://komori.app/company/4971/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 対処 「当第１四半期連結累計期間（2022年１月１日～2022年３月31日）における世界経済は、新型コロナウイルス感染症（以下、「感染症」という）による影響が緩和されるなか、持ち直しの傾向にありました。」 — 感染症による経済影響は緩和され、世界経済は持ち直しの傾向と記載されている。一方、感染症からの回復途中であり、不確実性は残っている。 (https://komori.app/company/4971/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 対処 「新型コロナウイルス感染症（以下、「感染症」という）の影響が緩和され、経済社会活動の平常化へ向けた動きが進むなか」 — 感染症による経済影響は緩和され、経済社会活動の平常化に向けた動きが進んでいると記載している。ただし、顧客の一時的な稼働率低下など不確実性は残っている。 (https://komori.app/company/4971/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 対処 「当第３四半期連結累計期間（2022年１月１日～2022年９月30日）は、新型コロナウイルス感染症（以下、「感染症」という）の抑制と経済活動の両立が進み、行動制限が緩和されるなか」 — 感染症の抑制と経済活動の両立、行動制限の緩和が進んでいると記載し、経済・顧客需要への影響が前期より緩和する方向を示している。 (https://komori.app/company/4971/filing/2022-q3)
- FY2022 対処 「当連結会計年度（2022年１月１日～2022年12月31日）における世界・日本経済は、新型コロナウイルス感染症（以下、「感染症」という。）の抑制と経済活動の両立が進み、行動制限が緩和されるなか、世界的な物価高騰や金融引き締め、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化やエネルギー問題、原材料・原油価格の高騰等さまざまな課題に直面し、景気下振れのリスクをはらむ予断を許さない状況が続きました。」 — 感染症の抑制と経済活動の両立、行動制限の緩和が進み、感染症による経済・顧客需要への影響は緩和方向と記載されている。一方で他の外部リスクは残っている。 (https://komori.app/company/4971/filing/2022-fy)