# メック（4971） 2023年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4971/disclosure/20240214535640
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/4971

## 何が変わったか

2023年12月期は、電子機器・電子基板関連の需要低迷により売上高が14.1％減り、営業利益は37.7％減った。2024年12月期は売上高・営業利益の回復を見込む一方、純利益は6.7％減の予想で、年間配当は45円を維持する。

## 会社が挙げた理由

世界的なインフレや金融引き締め、地政学リスクに加え、エレクトロニクス業界の需要低迷や電子基板・部品業界における受注低水準が続いたため。特にディスプレイ向けSFシリーズが大きく減少し、V-BondシリーズやCZシリーズも減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年１月１日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":14020,"unit":"百万円","yoy_pct":-14.1}
- 営業利益: {"value":2492,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.7}
- 経常利益: {"value":2683,"unit":"百万円","yoy_pct":-36.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2304,"unit":"百万円","yoy_pct":-24.8}
- １株当たり当期純利益: 122.29円
- 売上高営業利益率: 17.8
- 自己資本比率: {"当期末":86.4,"前期末":84.8}
- 総資産: {"value":28665,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":24777,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1941,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1397,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1773,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":6690,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":16300,"unit":"百万円","yoy_pct":16.3},"営業利益":{"value":3000,"unit":"百万円","yoy_pct":20.3},"経常利益":{"value":3100,"unit":"百万円","yoy_pct":15.5},"純利益":{"value":2150,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":45,"revised_forecast":45,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 39.2
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":773430,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":557058,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":344,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":21543,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["MEC INDIA SPECIALITY CHEMICALS PRIVATE LTD."]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 20071093
- 期末自己株式数: 1346241
- 業績の増減要因: エレクトロニクス業界の需要が低調に推移し、関連製品の受注が低水準となった。ディスプレイ向けSFシリーズが大きく減少し、V-BondシリーズとCZシリーズも減少した一方、中国ではセグメント利益が増加し、欧州では売上高が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年12月期 決算短信」とあり、業績欄も「2023年１月１日～2023年12月31日」の通期実績を示している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「2023年12月期は売上高「14,020百万円（△14.1％）」、営業利益「2,492百万円（△37.7％）」、経常利益「2,683百万円（△36.8％）」、親会社株主に帰属する当期純利益「2,304百万円（△24.8％）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年の16,329百万円から14,020百万円、営業利益は4,004百万円から2,492百万円に減少している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,492百万円、経常利益2,683百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,304百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「3,000百万円、20.3％」であり、2023年12月期実績は「2,492百万円」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当欄に2023年12月期「合計45.00円」、2024年12月期（予想）「合計45.00円」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には配当性向「2023年12月期36.8％」「2024年12月期（予想）39.2％」とあるが、方針としての数値目標は示されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計は「557,403千円」で、内訳に土地の固定資産売却益「549,147千円」がある。特別損失合計は「21,543千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「中国（蘇州）のセグメント利益は「358百万円（11.3％増）」、日本は「54.8％減」、台湾は「34.5％減」、香港は「27.3％減」、欧州は「25.2％減」、タイは「92.2％減」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は「17.8％、前期の24.5％と比較し6.7ポイント低下」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「連結財政状態に2023年12月期「86.4％」、2022年12月期「84.8％」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2023年12月期「1,941百万円（前期比18億69百万円減）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「弱い個人消費を背景に回復の速度は緩やかであり需要は低調に推移」「関連する当社製品の受注も低水準で推移しました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「SFシリーズは「需要の弱さを受け大きく減少」、CZシリーズは「減少したものの…回復の傾向」と説明されているが、要因別の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「世界的なインフレや金融引き締めの継続」「地政学リスク」「エレクトロニクス業界の影響を受け」「需要は低調に推移」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「本格的な回復は次期後半になると見込んでおります」「CZシリーズ需要の伸びが期待されます」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年１月１日～2023年12月31日」の業績として売上高14,020百万円、営業利益2,492百万円等の数値が記載され、2024年12月期予想も示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界的なインフレや金融引き締めの継続、依然高い緊張状態にある地政学リスク」「在庫調整」「需要は低調に推移」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「MEC INDIA SPECIALITY CHEMICALS PRIVATE LTD.は…連結の範囲に含めております」とある一方、業績欄では売上高等について「前期比」の比較が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「海外売上高比率は62.0％となり、前期の60.7％に比べ、1.3ポイント増加」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第一期である『Phase１ 中期経営計画（2022年度～2024年度）』を達成するため…事業活動に取り組みました」と記載されている。」）