# メック（4971） 2022年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4971/disclosure/20230214510009
種別: 決算
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/4971

## 何が変わったか

2022年12月期は売上高・営業利益ともに前期を上回った。一方、2023年12月期は半導体市況の調整や個人消費の停滞を前提に、減収減益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

2023年12月期については、調整局面にある半導体市況や個人消費停滞等の状況を踏まえたとしている。2022年12月期は、パッケージ基板の大型・高多層化によるCZシリーズの売上増加が寄与した一方、ディスプレイ関連製品は消費マインドの冷え込みや在庫調整の影響を受けた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":16329,"unit":"百万円","yoy_pct":8.6}
- 営業利益: {"value":4004,"unit":"百万円","yoy_pct":1.6}
- 経常利益: {"value":4246,"unit":"百万円","yoy_pct":3.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3064,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9}
- １株当たり当期純利益: 161.22円
- 売上高営業利益率: 24.5%
- 自己資本比率: {"当期末":"84.8%","前期末":"82.7%"}
- 総資産: {"value":27499,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":23325,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3810,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-939,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-800,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7776,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15000,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.1},"営業利益":{"value":3000,"unit":"百万円","yoy_pct":-25.1},"経常利益":{"value":3100,"unit":"百万円","yoy_pct":-27},"純利益":{"value":2200,"unit":"百万円","yoy_pct":-28.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":45,"change":10,"change_rate":28.6,"unit":"円"}
- 配当性向: 27.9%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":759586,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":1343,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":19,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":2,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":23088,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":333,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社。期中における重要な子会社の異動は無。
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":20071093,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1060144,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: CZシリーズは半導体市況の影響を受けたものの、パッケージ基板の大型・高多層化により堅調に推移し売上増加に寄与した。V-Bondシリーズは自動車やスマートフォンの減産でほぼ横ばい、SFシリーズ・EXEシリーズは消費マインドの冷え込みや在庫調整等で大きく減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2022年12月期 決算短信」「2022年12月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「通期業績予想は2023年12月期について示されている一方、2022年12月期は通期実績として記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高8.6％増、営業利益1.6％増、経常利益3.5％増、親会社株主に帰属する当期純利益3.9％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は16,329百万円、前期比8.6％増。営業利益は4,004百万円、前期比1.6％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益4,004百万円、経常利益4,246百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,064百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想3,000百万円、前期比25.1％減。2022年12月期営業利益は4,004百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年12月期の年間配当金は45.00円、2021年12月期は35.00円、2023年12月期予想は45.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計1,363千円、特別損失合計23,424千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の特別損失は「固定資産売却損」「固定資産除却損」「投資有価証券売却損」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本12.8％減、台湾17.5％増、香港24.4％減、中国17.4％減、タイは前年の損失から82,240千円の利益、欧州75.1％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は24.5％、前期は26.2％、「1.7ポイント下落」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「2022年12月期84.8％、2021年12月期82.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは3,810百万円、前期は3,013百万円で、「前期比797百万円増」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「パッケージ基板の大型・高多層化により堅調」「自動車やスマートフォンの減産」「消費マインドの冷え込みや在庫調整等」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「製品別売上高および各セグメントの売上高・セグメント利益と前年同期比が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「世界的な物価高騰」「半導体市況」「個人消費の停滞」「在庫循環的な調整局面」などの記載がある。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は…となりました」「営業利益は…となりました」「売上高は150億円…を見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2022年1月1日から2022年12月31日の実績と、2023年1月1日から2023年12月31日の予想に、各利益項目の金額・増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢の長期化やエネルギー問題、物価高騰や為替相場の変動」「調整局面にある半導体市況」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「会計方針の変更について収益認識会計基準の適用が記載されているが、前年同期との単純比較不能との記載はない。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）