# 為替レート変動による業績影響｜東洋合成工業（4970）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当事業年度の海外直接売上高割合は38.4%でありますが、経済のグローバル化が一層進展する中で、感光性材料事業・化成品事業（主に香料材料分野）ともに、海外市場での営業展開は、事業の更なる発展にとって必要不可欠な課題と位置づけております。」 — 海外直接売上高割合38.4％を背景に、輸出比率上昇と為替変動の影響可能性を記載している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 顕在化 「一方で日本経済は、雇用や所得情勢は堅調に推移しているものの、急激な円高が企業業績に影響を与えたほか、個人消費の停滞などにより足踏み状態が続いています。」 — 急激な円高が企業業績に影響したと記載し、損益計算書でも為替差損129,306千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 顕在化 「急激な円高が企業業績に影響を与えたほか、個人消費の停滞などにより足踏み状態が続いています。為替差損 132,530千円」 — 急激な円高による業績影響が当第2四半期にも記載され、損益計算書で為替差損132,530千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 顕在化 「売上高は円高の影響により前期並みとなり、利益については為替の影響、一過性費用、機能強化費用の発生により減益となりました。」 — 円高の影響が売上高・利益に現れ、当第3四半期累計期間の損益計算書では為替差損80,349千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2016-q3)
- FY2017 顕在化 「販売・生産量共に順調に増加いたしましたが、売上高は円高の影響により前期比微増となり、利益については為替の影響、一過性費用、機能強化費用の発生により前期比減益となりました。」 — 円高・為替の影響が通期の売上高と利益に実際に現れ、売上高は前期比1.5％増にとどまり、営業利益は45.4％減、経常利益は40.1％減、当期純利益は50.2％減となっている。 (https://komori.app/company/4970/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 その他 「為替差益
9,499」 — 前年同期の為替差損から当四半期は為替差益へと変化しており、為替変動の影響が数値化されている。 (https://komori.app/company/4970/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 その他 「為替差益
14,452」 — 前年同期の為替差損から転じ、当第2四半期累計期間も為替差益14,452千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 その他 「為替差益
20,595」 — 前年同期の為替差損から転じた為替差益が、第2四半期累計期間の14,452千円から第3四半期累計期間には20,595千円となっている。 (https://komori.app/company/4970/filing/2017-q3)
- FY2018 顕在化 「第４四半期において為替相場が円高に振れたことにより、一転して通期では、主な要因として外貨建て売上債権から生じた為替差損66,181千円を計上した」 — 第3四半期累計期間の為替差益から反転し、第4四半期の円高により通期では為替差損66,181千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 その他 「為替差益
50,345」 — 前年同期の為替差益9,499千円から、当第1四半期は50,345千円へ増加している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 その他 「為替差益
71,784」 — 当第2四半期累計期間の為替差益は71,784千円となり、前年同期の14,452千円から増加している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 その他 「為替差益
31,098」 — 当第3四半期累計期間の為替差益は31,098千円となり、前年同期の20,595千円から増加している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2018-q3)
- FY2019 対処 「当事業年度の海外直接売上高割合は32.34%でありますが、経済のグローバル化が一層進展する中で、感光性材料事業・化成品事業（主に香料材料分野）ともに、海外市場での営業展開は、事業の更なる発展にとって必要不可欠な課題と位置づけております。こうした観点から、今後も輸出比率は上昇する可能性があります。当社は、為替レート変動への対処策として、為替予約等によるリスクヘッジや、海外から輸入する原材料の外貨建て決済化など、為替変動の直接的な影響の回避を図っておりますが、為替相場の急激な変動により、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 海外直接売上高割合を32.34％と示し、為替予約等のリスクヘッジと輸入原材料の外貨建て決済化を為替変動への対処策として明示している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「為替差損
48,416」 — 前年同期の為替差益50,345千円から転じ、当第1四半期累計期間は為替差損48,416千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 顕在化 「為替差損
51,623」 — 前年同期の為替差益から転じ、当第2四半期累計期間は為替差損51,623千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 顕在化 「為替差損
41,637」 — 前年同期の為替差益から転じ、当第3四半期累計期間は為替差損41,637千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2019-q3)
- FY2020 引き上げ 「当事業年度の海外直接売上高割合は35.2%でありますが、経済のグローバル化が一層進展する中で、感光性材料事業・化成品事業（主に香料材料分野）ともに、海外市場での営業展開は、事業の更なる発展にとって必要不可欠な課題と位置づけております。こうした観点から、今後も輸出比率は上昇する可能性があります。当社は、為替レート変動への対処策として、為替予約等によるリスクヘッジや海外から輸入する原材料の外貨建て決済化など、為替変動の直接的な影響の回避を図っておりますが、為替相場の急激な変動により、当社の業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」 — 海外直接売上高割合が前期の32.34％から35.2％へ上昇し、為替予約等のヘッジ策を継続する一方、当期には為替差損56,329千円も計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 その他 「為替差損
48,416
5,800」 — 前年同期の為替差損48,416千円から、当第1四半期の為替差損は5,800千円へ縮小している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 その他 「為替差損
51,623
29,522」 — 前年同期の為替差損51,623千円から、当第2四半期累計期間は29,522千円へ縮小している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 悪化 「為替差損
41,637
55,942」 — 前年同期の為替差損41,637千円から、当第3四半期累計期間は55,942千円へ増加しており、為替変動による損失が拡大している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2020-q3)
- FY2021 対処 「当事業年度の海外直接売上高割合は30.0%でありますが、当社は、為替レート変動への対処策として、為替予約等によるリスクヘッジや海外から輸入する原材料の外貨建て決済化など、為替変動の直接的な影響の回避を図っております。」 — 海外直接売上高割合は前期の35.2％から30.0％となり、為替予約等のヘッジ策を継続している。営業外収益では為替差益49,154千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 悪化 「為替差損\n5,800\n10,327」 — 前年同期の為替差損5,800千円から、当第1四半期累計期間は10,327千円へ増加しており、為替変動による損失が拡大している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 その他 「為替差益
18,756」 — 前年同期の為替差損29,522千円から転じ、当第2四半期累計期間は為替差益18,756千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 その他 「為替差益
69,362」 — 前年同期の為替差損55,942千円から転じ、当第3四半期累計期間は為替差益69,362千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2021-q3)
- FY2022 その他 「当事業年度の海外直接売上高割合は31.5%でありますが、経済のグローバル化が一層進展する中で、感光性材料事業・化成品事業（主に香料材料分野）ともに、海外市場での営業展開は、事業の更なる発展にとって必要不可欠な課題と位置づけております。」 — 海外直接売上高割合を31.5％と開示し、為替予約等のリスクヘッジを継続している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 その他 「営業外収益\n為替差益\n―\n329,202」 — 急速な円安の進行を背景に、当第1四半期の為替差益329,202千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 その他 「経常利益は円安進行による債権の為替差益もあり3,278,938千円(前年同期比+918,744千円、+38.9%)」 — 円安進行に伴う債権の為替差益434,648千円が経常利益の増加要因となっている。 (https://komori.app/company/4970/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 その他 「為替差益
69,362
262,420」 — 為替差益は前年同期の69,362千円から262,420千円へ増加し、円安進行による債権の為替差益が経常利益の増加要因となっている。 (https://komori.app/company/4970/filing/2022-q3)
- FY2023 その他 「当事業年度の海外直接売上高割合は29.8%でありますが、経済のグローバル化が一層進展する中で、感光性材料事業・化成品事業（主に香料材料分野）ともに、海外市場での営業展開は、事業の更なる発展にとって必要不可欠な課題と位置づけております。」 — 海外直接売上高割合は前期の31.5％から29.8％となった。為替予約等のヘッジ策を継続し、当事業年度には為替差益219,112千円を計上している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2022-fy)
- FY2024-Q3 顕在化 「為替差益
262
－
為替差損
－
110」 — 前年同期の為替差益262百万円から、当第3四半期累計期間は為替差損110百万円へ転じ、為替変動のマイナス影響が実際に発生している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2023-q3)
- FY2024 悪化 「当事業年度の海外直接売上高割合は34.4%であります、経済のグローバル化が一層進展する中で、感光性材料事業・化成品事業（主に香料材料分野）ともに、海外市場での営業展開は、事業の更なる発展にとって必要不可欠な課題と位置づけております。当社は、為替レート変動への対処策として、為替予約等によるリスクヘッジや海外から輸入する原材料の外貨建て決済化など、為替変動の直接的な影響の回避を図っておりますが、為替相場の急激な変動により、当社の業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」 — 海外直接売上高割合は前期の29.8％から34.4％へ上昇した。為替予約等のヘッジ策を継続しているが、為替変動へのエクスポージャーが拡大している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「しかしながら、世界的に長引いた金融引き締め政策による海外の景気下振れリスクや急激な為替変動など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 海外景気の下振れリスクと急激な為替変動による業績影響可能性を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/4970/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 顕在化 「香料材料関連製品は、米国の関税措置の影響を受け、サプライチェーン上での在庫調整や為替影響により、前年同期比では売上が減少しました。」 — 為替影響が香料材料の販売減少要因として実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/4970/filing/2025-h1)
- 2026-05-08 再掲 「なお、業績予想については、為替レート1米ドル＝155円、中東情勢の緊迫化に伴う原材料調達の直接的な影響が、第1四半期中に一定程度収束することを前提とし、原材料価格や物流費等の高騰を、現時点で合理的に見込まれる範囲で織り込んでおります。」 — 為替レート155円を業績予想の前提とし、為替および国際情勢による変動可能性を残している。 (https://komori.app/company/4970/disclosure/20260508520384)
- FY2026 その他 「当事業年度の海外直接売上高割合は30.4%でありますが、経済のグローバル化が一層進展する中で、感光性材料事業・化成品事業ともに、海外市場での営業展開は、事業の更なる発展にとって必要不可欠な課題と位置づけております。当社は、為替レート変動への対処策として、為替予約等によるリスクヘッジや海外から輸入する原材料の外貨建て決済化など、為替変動の直接的な影響の回避を図っておりますが、為替相場の急激な変動により、当社の業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」 — 海外直接売上高割合を30.4％と開示し、為替予約等のヘッジ策を継続している。経常利益には為替差益109百万円が含まれている。 (https://komori.app/company/4970/filing/2025-fy)