# 東洋合成工業（4970） 2027年３月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4970/disclosure/20260807515471
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/4970

## 何が変わったか

2027年3月期第1四半期は、先端半導体向け材料の販売増加などにより、売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期を大幅に上回った。通期業績予想は修正され、年間配当予想は前期実績の40円から50円に増額された。

## 会社が挙げた理由

先端半導体向け材料を中心に販売数量が増加したこと、生成AI向けデータセンター投資の拡大を背景に需要が増加したこと、前期末在庫に含まれていた原価差額511百万円が当期の販売に伴って売上原価に反映されたこと。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":12086,"unit":"百万円","yoy_pct":32.4}
- 営業利益: {"value":1932,"unit":"百万円","yoy_pct":386.4}
- 経常利益: {"value":1886,"unit":"百万円","yoy_pct":542.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1290,"unit":"百万円","yoy_pct":540.2}
- １株当たり当期純利益: 162.55円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"41.9%","前期末":"41.0%"}
- 総資産: {"value":68811,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":28818,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":50000,"unit":"百万円","yoy_pct":19.2},"営業利益":{"value":5800,"unit":"百万円","yoy_pct":58.1},"経常利益":{"value":5500,"unit":"百万円","yoy_pct":53.1},"純利益":{"value":3800,"unit":"百万円","yoy_pct":41.1}}
- 業績予想の修正: {"第2四半期累計":{"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":24500,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3500,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3400,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2300,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}},"通期":{"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":50000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":5800,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":5500,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3800,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":40,"revised_forecast":50,"change":10,"change_rate":25,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"感光性材料事業":{"value":7382,"unit":"百万円","yoy_pct":38.4},"化成品事業":{"value":4704,"unit":"百万円","yoy_pct":24}}
- セグメント別利益: {"感光性材料事業":{"value":1052,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"化成品事業":{"value":879,"unit":"百万円","yoy_pct":39.5}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1268,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"圧縮未決算特別勘定戻入","value":192,"unit":"百万円"},{"項目":"助成金収入","value":252,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":3,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産圧縮損","value":445,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":8143390,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":206652,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 先端半導体向け材料を中心とした販売数量の増加が売上高・利益を押し上げた。加えて、前期末在庫に含まれていた原価差額511百万円が当期の販売に伴って売上原価に反映された。一方、原燃料価格は高水準で推移し、コスト上昇要因となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上高は12,086百万円、通期予想は50,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業利益は1,932百万円、通期営業利益予想は5,800百万円。売上高は12,086百万円、通期予想は50,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高12,086百万円（前年同期比32.4%増）、営業利益1,932百万円（386.4%増）、経常利益1,886百万円（542.7%増）、四半期純利益1,290百万円（540.2%増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期9,128百万円から12,086百万円、営業利益は397百万円から1,932百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,932百万円、経常利益1,886百万円、四半期純利益1,290百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は5,800百万円、対前期増減率は58.1%。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当金は40.00円、2027年3月期予想は50.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当額の記載はあるが、配当性向・DOE等の方針目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益は圧縮未決算特別勘定戻入192百万円、助成金収入252百万円。特別損失は固定資産除却損3百万円、固定資産圧縮損445百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　重要な事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「感光性材料事業の売上高は前年同期比38.4%増、セグメント利益は前年同期の233百万円の損失から1,052百万円の利益。化成品事業の売上高は24.0%増、利益は39.5%増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の経営成績欄には売上高と営業利益が「百万円」「％」で表示されているが、売上高営業利益率の欄はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2027年3月期第1四半期は41.9%、2026年3月期は41.0%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「先端半導体向け材料を中心に販売数量が増加しました。」、「先端半導体向け材料を中心とした販売増加が利益を押し上げました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「売上高の前年同期差は2,958百万円、営業利益の前年同期差は1,535百万円。また、「原価差額511百万円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「中東情勢の緊迫化に伴う原油・ナフサ価格や物流費の上昇」。「能力増強を行った設備の活用」、「原材料の複数購買や在庫確保」、「販売価格の見直し」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は12,086百万円となりました」。「業績予想につきましては、現時点で入手できる情報に基づき可能な範囲で合理的に算定しております」。「実際の業績等は今後の世界情勢等により異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2027年3月期第1四半期の業績（2026年4月1日～2026年6月30日）」および通期予想の金額・対前期増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「実際の業績等は今後の世界情勢等により異なる可能性があります」。「中東情勢の緊迫化に伴う原油・ナフサ価格や物流費の上昇」。「原燃料価格は依然として高水準」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2027年3月期第1四半期と2026年3月期第1四半期について、売上高・営業利益等の前年同期比が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」②「①以外の会計方針の変更：無」③「会計上の見積りの変更：無」④「修正再表示：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2023年3月期を初年度とする5ヵ年の中期経営計画『Beyond500』の最終年度を迎え」。「これまでに能力増強を行った設備の活用を進めております」。」）