# 東洋合成工業（4970） 2026年3月期 業績予想値と実績値との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4970/disclosure/20260508520526
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-08
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/4970

## 何が変わったか

2026年3月期の通期実績が、2025年11月7日に公表した個別業績予想を上回った。売上高は小幅な増加にとどまった一方、営業利益・経常利益・当期純利益は大幅な上振れとなった。

## 会社が挙げた理由

先端半導体向け感光性材料と高純度溶剤の販売が堅調に推移し、下期には販売増加による工場稼働率の上昇や販売ポートフォリオの改善で収益が改善した。上期の減価償却費・人員増強による固定費増加や、最先端材料の長工程化による低価法影響も説明されている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":41500,"revised_forecast":41956,"change":456,"change_rate":1.1,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":2800,"revised_forecast":3668,"change":868,"change_rate":31,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":2600,"revised_forecast":3592,"change":992,"change_rate":38.2,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":2000,"revised_forecast":2692,"change":692,"change_rate":34.6,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":251.99,"revised_forecast":339.26,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026 年 3 月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2025 年 11 月 7 日
- 前期実績: 売上高38,665百万円、営業利益4,103百万円、経常利益3,997百万円、当期純利益3,279百万円、1株当たり当期純利益413.20円 銭
- 修正の理由: 先端半導体向け感光性材料および高純度溶剤の販売が堅調に推移したことに加え、下期は販売増加による工場稼働率の上昇や販売ポートフォリオの改善により収益が改善した。上期には大型設備・生産情報システムの稼働開始に伴う減価償却費や人員増強等による固定費増加、最先端材料の長工程化による低価法影響があった。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 個別（単体）

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2026 年 3 月期業績予想値と実績値との差異に関するお知らせ」および「2026 年 3 月期通期個別業績予想数値との差異」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026 年 3 月期通期個別業績予想数値との差異（2025 年 4 月 1 日～2026 年 3 月 31 日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「前回発表予想は売上高41,500百万円、営業利益2,800百万円、経常利益2,600百万円、当期純利益2,000百万円。実績はそれぞれ41,956百万円、3,668百万円、3,592百万円、2,692百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「増減率は売上高1.1％、営業利益31.0％、経常利益38.2％、当期純利益34.6％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「増減率（％）」は売上高1.1、営業利益31.0、経常利益38.2、当期純利益34.6。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 個別のみ（原文: 「「2026 年 3 月期通期個別業績予想数値との差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「経常利益の増減率は38.2％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減率は1.1％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益は実績3,668百万円・前期実績4,103百万円、経常利益は3,592百万円・3,997百万円、当期純利益は2,692百万円・3,279百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「前回発表予想（A）と実績（B）の各数値が、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益でそれぞれ異なっている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「理由欄では「減価償却費や人員増強等による固定費の増加」「低価法影響」「工場稼働率」「販売ポートフォリオの改善」が記載されている。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「先端半導体向け感光性材料および高純度溶剤の販売が堅調に推移」「下期は、販売増加に伴い工場稼働率が想定を上回った」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「先端半導体向け感光性材料および高純度溶剤」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「減価償却費や人員増強等による固定費の増加」「最先端材料の長工程化による低価法影響」「工場稼働率が想定を上回った」「販売ポートフォリオの改善」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「差異表には売上高・利益の「増減額」と「増減率」があるが、各理由別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「販売が堅調に推移」「販売増加」と、「大型設備、生産情報システムの稼働開始」「人員増強」「販売ポートフォリオの改善」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由欄は「上期は」「下期は」と記載している一方、各要因の影響額や影響率は記載していない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「理由欄は上期・下期の状況を説明しているが、今後の継続性についての記載はない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売が堅調に推移」「工場稼働率が想定を上回った」「収益が改善」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「差異理由欄には販売、固定費、低価法、工場稼働率、販売ポートフォリオの記載があるが、連結範囲の変更への言及はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「大型設備、生産情報システムの稼働開始に伴い、減価償却費や人員増強等による固定費の増加」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「差異及び修正の理由欄に構造的対応の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026 年 5 月 8 日」、対象期間は「2025 年 4 月 1 日～2026 年 3 月 31 日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 二度目以降の修正（原文: 「「2025 年 11 月 7 日に公表いたしました」「上期は…業績の下方修正を発表しております。（2025 年 11 月 7 日公表）」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期に言及なし（原文: 「表題および本文は「通期業績予想値と実績値との差異」を扱っている。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文および差異表に配当予想に関する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「通期の営業利益、経常利益および当期純利益はいずれもを通期業績予想値を上回りました」。」）