# 東洋合成工業（4970） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4970/disclosure/20260508520384
種別: 決算
開示日: 2026-05-08
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/4970

## 何が変わったか

2026年3月期は、先端半導体向け材料などの販売が伸びて売上高が増えた一方、設備稼働に伴う減価償却費や人員増強などで営業利益・当期純利益は減少しました。2027年3月期は、需要拡大と販売価格の見直しを前提に、増収増益と年間配当50円を予想しています。

## 会社が挙げた理由

先端半導体向け材料の需要拡大により、先端フォトレジスト向け材料および高純度溶剤の販売が好調に推移したため売上高が増加しました。一方、大型設備および生産情報システムの稼働開始に伴い、減価償却費や人員増強等の固定費が大幅に増加し、利益を押し下げました。2027年3月期は、先端半導体関連需要の拡大による販売増加と、原材料価格・物流費等の上昇に対応した販売価格の見直しを織り込んでいます。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":41956,"unit":"百万円","yoy_pct":8.5}
- 営業利益: {"value":3668,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.6}
- 経常利益: {"value":3592,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2692,"unit":"百万円","yoy_pct":-17.9}
- １株当たり当期純利益: 339.26円
- 売上高営業利益率: 8.7
- 自己資本比率: {"当期末":41,"前期末":37.7}
- 総資産: {"value":66949,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":27452,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":7490,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4874,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2546,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3683,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":47500,"unit":"百万円","yoy_pct":13.2},"営業利益":{"value":5000,"unit":"百万円","yoy_pct":36.3},"経常利益":{"value":4600,"unit":"百万円","yoy_pct":28},"純利益":{"value":3200,"unit":"百万円","yoy_pct":18.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":40,"revised_forecast":50,"change":10,"change_rate":25,"unit":"円"}
- 配当性向: 12.4
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":5084,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"助成金収入","value":301,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":36,"unit":"百万円"},{"項目":"圧縮未決算特別勘定繰入","value":301,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 8143390
- 期末自己株式数: 206652
- 業績の増減要因: 先端半導体向け材料の需要が拡大し、先端フォトレジスト向け材料および高純度溶剤の販売が好調に推移したため売上高が増加。大型設備および生産情報システムの稼働開始に伴う減価償却費や人員増強等の固定費増加が利益を押し下げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前期比「8.5%」増、営業利益は「△10.6%」、経常利益は「△10.1%」、当期純利益は「△17.9%」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は41,956百万円で前期比8.5%増、営業利益は3,668百万円で前期比10.6%減です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,668百万円、経常利益3,592百万円、当期純利益2,692百万円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年3月期通期の営業利益予想は「5,000百万円、前期比36.3%」、2026年3月期実績は「3,668百万円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当は「40.00円」、2027年3月期予想は「50.00円」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益は「助成金収入301百万円」、特別損失は「固定資産除却損36百万円」「圧縮未決算特別勘定繰入301百万円」です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当事業年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「感光性材料事業の営業利益は前期比「△46.9%」、化成品事業は「+23.2%」です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「2026年3月期の売上高営業利益率は「8.7%」、2025年3月期は「10.6%」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年3月期「41.0%」、2025年3月期「37.7%」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「7,490百万円の収入」、前期「6,795百万円の収入」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「減価償却費や人員増強等の固定費が大幅に増加」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「全体では売上高「前期比+3,291百万円」、営業利益「前期比△434百万円」と記載されていますが、要因別の金額は示されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「関税政策や地政学的リスク」「AI関連需要」が、自社の施策として「設備投資」「販売価格の見直し」が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績予想は…合理的に算定」とする一方、「実際の業績等は…異なる可能性」「業績に差異が生じる可能性」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績の対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」、通期予想は売上高47,500百万円、営業利益5,000百万円など、金額と増減率が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税措置」「原油・ナフサ価格、為替相場、供給制約等」「原材料価格や物流費等の高騰」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」です。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」です。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2023年３月期からスタートした５ヵ年の中期経営計画『Ｂｅｙｏｎｄ５００』に基づき」と記載されています。」）