# コタ（4923） 2023年３月期　決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4923/disclosure/20230509560863
種別: 決算
開示日: 2023-05-09
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/4923

## 何が変わったか

売上高は「コタ アイ ケア」や新製品の販売好調で1.3％増えた一方、営業利益は原材料費や営業・物流費、研究開発施設関連費用の増加で6.1％減少した。当期純利益は自主回収関連引当金の戻入益などにより12.0％増加し、次期は増収ながら営業減益を見込む。

## 会社が挙げた理由

売上高は「コタ アイ ケア」の販売が堅調に推移したことに加え、「コタエイジング グロウセラム」や「コタスタイリング ルミテックス」の販売も好調であったため増加した。営業利益は、増収に伴う売上原価、原材料費、営業活動・物流費、「ＣＯＴＡ ＫＹＯＴＯ Ｌａｂ」関連費用の増加により減少した。当期純利益は、製品自主回収関連費用引当金戻入益32百万円を特別利益に計上したことなどにより増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":8804,"unit":"百万円","yoy_pct":1.3}
- 営業利益: {"value":2020,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.1}
- 経常利益: {"value":2115,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1560,"unit":"百万円","yoy_pct":12}
- １株当たり当期純利益: 60.14円
- 売上高営業利益率: 22.9%
- 自己資本比率: {"当期末":"74.3%","前期末":"72.9%"}
- 総資産: {"value":13693,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":10177,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1300,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-473,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-922,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3224,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":9400,"unit":"百万円","yoy_pct":6.8},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":-1},"経常利益":{"value":2010,"unit":"百万円","yoy_pct":-5},"純利益":{"value":1394,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":20,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 30.2
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":281,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"製品自主回収関連費用引当金戻入額","value":32,"unit":"百万円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2023年4月1日付で普通株式1株を1.1株に分割し、発行済株式の総数が2,721,873株増加した。目的は投資単位当たりの金額引き下げによる株式流動性の向上と投資家層の拡大。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 29940603
- 期末自己株式数: 4260562
- 業績の増減要因: 「コタ アイ ケア」や新製品の販売好調により売上高が増加した一方、原材料費、営業活動・物流費、「ＣＯＴＡ ＫＹＯＴＯ Ｌａｂ」関連費用などの増加により営業利益が減少した。製品自主回収関連費用引当金戻入益32百万円を特別利益に計上した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年３月期　決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比1.3％増」、営業利益は「前期比6.1％減」、経常利益は「前期比2.8％減」、当期純利益は「前期比12.0％増」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2023年3月期の売上高は8,804百万円で前期比1.3％増、営業利益は2,020百万円で前期比6.1％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,020百万円、経常利益2,115百万円、当期純利益1,560百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2023年3月期営業利益は2,020百万円、2024年3月期予想は2,000百万円で、予想の対前期増減率は△1.0％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年3月期の年間配当金は20.00円、2024年3月期予想も20.00円と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には「配当性向30.2％」とあるが、株主還元方針の数値目標に関する記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益に「製品自主回収関連費用引当金戻入額32,830千円」、特別損失に「－」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「美容室向けの頭髪用化粧品及び医薬部外品の製造、販売事業の単一セグメント」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「2023年3月期の売上高営業利益率は22.9％、2022年3月期は24.8％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「74.3％（前事業年度72.9％）」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期1,300百万円、前期1,660百万円で、「前期比359百万円減」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「『コタ アイ ケア』の販売が堅調に推移したこと」に加え、新製品の「販売も好調であった」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「商品区分別に「増減額」「増減率」が示され、補助金収入98百万円、引当金戻入益32百万円も記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「美容室での販売を推進」「新製品の発売を予定」「拡販を図る」などの自社施策が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増加した」「減少した」と記載され、見通しについて「期待されます」「想定されます」「予定しております」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年３月期の業績（2022年４月１日～2023年３月31日）」として売上高8,804百万円、営業利益2,020百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格の高騰等による物価への影響」「個人消費の本格的な回復は楽観視できない」「美容室経営の二極化により厳しい状況」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当該会計基準等を遡って適用した後の数値」および株式分割を「前事業年度の期首に行われたと仮定して算定」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「(重要な後発事象)（株式分割）」として、普通株式1株を1.1株に分割したと記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」。」）