# ライオン（4912） 2023年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4912/disclosure/20240213534644
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/4912

## 何が変わったか

2023年12月期は売上高が増加した一方、営業利益と親会社の所有者に帰属する当期利益は減少した。あわせて、2024年12月期について、売上高4,100億円、営業利益270億円、親会社の所有者に帰属する当期利益190億円の業績予想を示した。

## 会社が挙げた理由

2023年12月期の減益要因として、原材料価格の上昇、競争費用の増加、本社移転に伴う一時費用、新製品が想定を下回ったことを挙げている。2024年12月期は、事業ポートフォリオの見直し、事業効率の改善、高収益分野での事業成長などに注力するとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":195000,"通期":410000},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":7232},"change_rate":{"第２四半期累計":"1.1%","通期":"1.8%"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":12000,"通期":27000},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":6494},"change_rate":{"第２四半期累計":"92.2%","通期":"31.7%"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":8000,"通期":19000},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":4375},"change_rate":{"第２四半期累計":"86.1%","通期":"29.9%"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":28.13,"通期":66.81},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":15.39},"change_rate":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"29.9%"},"unit":"円"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高402,767百万円、営業利益20,505百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益14,624百万円、基本的１株当たり当期利益51.42円
- 修正の理由: 次期は、事業ポートフォリオの見直しや事業効率の改善、高収益分野での事業成長、新製品発売、海外事業の育成などに注力するとしている。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失187百万円。本社移転に伴う一時費用については金額の記載なし。
- 配当予想の修正: 2024年12月期は中間13円、期末14円、年間27円の配当予想を示している。配当予想の修正有無はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「第2四半期(累計)」および「通期」の2024年12月期予想を掲載している。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高は402,767百万円で前期比3.3％増、営業利益は20,505百万円で同28.9％減、親会社の所有者に帰属する当期利益は14,624百万円で同33.3％減。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2023年12月期は売上高が3.3％増、営業利益が28.9％減。2024年12月期は売上高1.8％増、営業利益31.7％増を予想している。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高の前期比増減率は3.3％、営業利益の前期比増減率は△28.9％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)」であり、後段に「(参考) 個別業績の概要」を掲載している。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社の所有者に帰属する当期利益は14,624百万円、前期比△33.3％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高402,767百万円、前期比3.3％増。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2024年12月期予想は19,000百万円、2023年12月期実績は14,624百万円で、増減率は29.9％。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「連結キャッシュ・フロー計算書に「減損損失187百万円」、業績概況に「本社移転に伴う一時費用の発生」と記載している。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「円安の進行が原材料価格の高止まりに影響」、「競争費用の増加」と記載している。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「国内のファブリックケア分野」、「中国を最重点国」、「NANOX one」などの記載がある。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「原材料価格の上昇」、「競争費用の増加」、「本社移転に伴う一時費用」、「新製品が想定を下回った」と記載している。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「円安の進行が原材料価格の高止まりに影響」とする一方、「競争費用の増加」や「本社移転に伴う一時費用」と記載している。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「原材料価格の上昇などにより」、「目標には届かない水準で推移」と記載している。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「本社移転に伴う一時費用」とする一方、「地政学的要因による原材料価格の上昇、為替変動の影響などがリスクとして想定」と記載している。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「原材料価格の上昇などにより」、「競争費用の増加」などにより事業利益・営業利益が減少したと記載している。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「内部留保を「研究開発・生産設備等への投資や外部資源獲得に充当」とし、「重点国・エリア、重点分野への投資の先鋭化」を記載している。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を検討中（原文: 「「低収益事業の整理および経営資源のアロケーションを通じた事業ポートフォリオの見直し」を「推し進めます」と記載している。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2024年2月14日」、対象期間は「2023年1月1日～2023年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「次期の連結業績見通しは…予想しております」、「実際の業績は、上記予想数値とは大きく異なる可能性があります」と記載している。」）