# ライオン（4912） 2021年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4912/disclosure/20220210587364
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/4912

## 何が変わったか

2021年12月期は、売上高が前期比3.1％増となった一方、営業利益は29.3％減、親会社所有者帰属利益は20.5％減となりました。2022年12月期は増収を見込むものの、営業利益は11.8％減益を予想しています。

## 会社が挙げた理由

売上面では高付加価値新製品の導入・育成や効率的なマーケティング施策、産業用品の好調が寄与しました。一方、利益面では原材料価格の上昇や競争費用の増加が影響し、次期は原材料価格高騰と成長投資に伴う減価償却費の増加を見込むと説明しています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":366234,"unit":"百万円","yoy_pct":3.1}
- 営業利益: {"value":31178,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.3}
- 経常利益: {"value":34089,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":23759,"unit":"百万円","yoy_pct":-20.5}
- １株当たり当期純利益: 81.73円
- 売上高営業利益率: 8.5%
- 自己資本比率: {"当期末":"58.8%","前期末":"53.2%"}
- 総資産: {"value":428025,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":265014,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":19296,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-34177,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-10225,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":97250,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":375000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.4},"営業利益":{"value":27500,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.8},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":20000,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":24,"revised_forecast":25,"change":1,"change_rate":4.2,"unit":"円"}
- 配当性向: 29.4%
- 株主還元方針: 連結配当性向30％を目安として、継続的かつ安定的に配当を実施
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: {"連結地域別":[{"地域":"日本","value":263957,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},{"地域":"アジア","value":101070,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},{"地域":"アジア内、タイ","value":42331,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},{"地域":"その他","value":1205,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}],"海外事業地域別":[{"地域":"東南アジア","value":68795,"unit":"百万円","yoy_pct":3.5},{"地域":"北東アジア","value":40458,"unit":"百万円","yoy_pct":15.1}]}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":14252,"unit":"百万円（減価償却費及び償却費）"}
- 減損損失: {"value":15,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"―"},"除外":{"社数":0,"社名":"―"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、証券アナリスト等向け）
- 期末発行済株式数: 299,115,346株
- 期末自己株式数: 8,382,512株
- 業績の増減要因: 国内一般用消費財市場は衛生関連品等の前期需要拡大の反動で縮小。高付加価値新製品の導入・マーケティング施策が売上を支えた一方、原材料価格の上昇や競争費用の増加が利益を圧迫。産業用品はタイヤ防着剤、車載電池向けカーボン等が好調。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：2021年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高366,234百万円（前期比3.1％増）、営業利益31,178百万円（同29.3％減）、親会社の所有者に帰属する当期利益23,759百万円（同20.5％減）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は前期比3.1％増、営業利益は前期比29.3％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益31,178百万円、税引前利益34,089百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益23,759百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「提示された表紙には、決算補足説明資料と決算説明会の有無、実績および2022年12月期予想が記載されていますが、業績予想の修正有無の記載はありません。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「配当の状況には2021年12月期実績と2022年12月期予想が記載されていますが、配当予想の修正有無の記載はありません。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「次期予想の営業利益27,500百万円、当期31,178百万円、増減率△11.8％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年12月期合計24.00円、2022年12月期（予想）合計25.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「配当は連結配当性向30％を目安として継続的かつ安定的に実施。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書の表示は『その他の収益』1,208百万円、『その他の費用』△953百万円で、特別損益の項目記載はありません。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結キャッシュ・フロー計算書に『減損損失 15』と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「一般用消費財事業△22.8％、産業用品事業22.0％、海外事業△15.9％、その他△7.3％。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率：2021年12月期8.5％、2020年12月期12.4％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「親会社所有者帰属持分比率：当期末58.8％、前期末53.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー：当期19,296百万円、前期40,729百万円、増減△21,433百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「一般用消費財事業は『原材料価格の上昇や競争費用の増加等により』セグメント利益が減少。海外事業も『原材料価格の上昇などにより』減益。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「『原材料価格の上昇や競争費用の増加等により前期比22.8％の減少』『原材料価格の上昇などにより前期比15.9％の減少』。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「『新型コロナウイルス感染症の影響が長期化』『市場全体は縮小』との記載と、『高付加価値品を中心とする新製品を導入』『効率的なマーケティング施策等により育成』との記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『次期の連結業績見通しは…予想しております』『実際の業績は、上記予想数値とは大きく異なる可能性があります』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2021年12月期（2021年1月1日～2021年12月31日）』および『2022年12月期（2022年1月1日～2022年12月31日）』と、各業績数値・増減率。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『経済情勢、競合状況、為替の変動等にかかわるリスクや不確実性』および『原材料価格高騰の影響や成長投資に伴う減価償却費の増加』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2021年12月期と2020年12月期について、売上高・営業利益等の前期比が記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。』」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有（機関投資家、証券アナリスト等向け）』。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「『2022年からは3ヵ年の中期経営計画「Ｖｉｓｉｏｎ２０３０ １ｓｔ ＳＴＡＧＥ」をスタート』および2030年の業績イメージ。」）