# サイフューズ（4892） 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4892/disclosure/20260213559356
種別: 決算
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/4892

## 何が変わったか

2025年12月期は、売上高が前年同期の約4.2倍に増え、営業・経常・最終損失はいずれも縮小しました。ただし2026年12月期は、売上高の増加を見込む一方、研究開発費の増加により営業損失が拡大する予想です。

## 会社が挙げた理由

売上高は、再生医療等製品パイプラインの製品開発進捗を受け、バイオ3Dプリンタ・関連消耗品、3D細胞製品の販売や各種受託が進展したため増加しました。営業損失は、製造プロセスの開発効率向上とコスト効率化により研究開発費を抑制したため縮小しました。2026年12月期は、再生医療等製品の承認取得に向けたパイプライン開発に係る研究開発費等の増加を予定しています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":230,"unit":"百万円","yoy_pct":324.3}
- 営業利益: {"value":-828,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-761,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-763,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △86.78円
- 売上高営業利益率: △358.5％
- 自己資本比率: {"当期末":62.3,"前期末":70.9}
- 総資産: {"value":4266,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2757,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-534,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-397,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1256,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2376,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":278,"unit":"百万円","yoy_pct":20.4},"営業利益":{"value":-1081,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-1056,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-1059,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":35494,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2026年1月9日に、株式会社クラレを割当先とする第三者割当増資の払込手続きが完了しました。発行新株式数は352,100株、調達資金の額は191,092,800円です。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 9,611,800株
- 期末自己株式数: ―株
- 業績の増減要因: 再生医療等製品パイプラインの製品開発進捗を受けたバイオ3Dプリンタ・関連消耗品、3D細胞製品の販売及び各種受託の進展、製造プロセスの開発効率向上とコスト効率化による研究開発費の抑制、研究開発及び技術開発に係る補助金の獲得。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題: 「2025年12月期 決算短信」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高230,999千円（前年同期比324.3％増）」／「大幅な損失幅の縮小」／「大幅な経常損失の縮小」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高230,999千円（前年同期比324.3％増）」／「営業損失828,179千円（前年同期は896,133千円の営業損失）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失828,179千円」／「経常損失761,301千円」／「当期純損失763,843千円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「「営業損失1,081,941千円（当事業年度は営業損失828,179千円）」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2025年12月期…合計0.00」／「2026年12月期（予想）…合計0.00」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常損失（△）△761,301千円」／「税引前当期純損失（△）△761,301千円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社事業は細胞製品等の研究開発及び製造販売並びにこれらの付随業務の単一セグメント」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2025年12月期「売上高営業利益率 △358.5％」／2024年12月期「△1,645.9％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「2025年12月期 62.3」／「2024年12月期 70.9」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △534,793千円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「バイオ3Dプリンタ及び関連消耗品の販売並びに『ヒト3Dミニ肝臓®』等の3D細胞製品の販売や各種受託等が着実に進展した結果」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「営業外収益108,771千円（前年同期比132.1％増）及び営業外費用41,894千円（前年同期比104.6％増）」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「製造プロセスの開発効率向上とコスト効率化による研究開発費の抑制を図った結果」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「収益拡大を見込んでおります」／「研究開発費等の増加を予定しており」／「となる見通しです」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年１月１日～2025年12月31日」／「売上高230,999千円（前年同期比324.3％増）」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「海外景気の不確実性や原材料価格の高騰等、先行き不透明な状況が続きました」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2025年１月１日～2025年12月31日」／「前事業年度（自 2024年１月１日 至 2024年12月31日）」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…変更：無」／「②…変更：無」／「③…変更：無」／「④ 修正再表示：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年１月９日に払込手続きが完了いたしました。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」／「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）