# ティムス（4891） 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4891/disclosure/20260212558034
種別: 決算
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/4891

## 何が変わったか

決算期を2月から12月に変更したため、今回は10カ月間の変則決算となった。営業損失は前年の907百万円から696百万円に縮小した一方、経常損失と当期純損失は拡大した。

## 会社が挙げた理由

決算期変更の経過期間に伴う10カ月決算。営業費用が見込みを下回った理由として、TMS-008の次相臨床試験の検討による一部費用の翌期へのずれ、社内外の探索・研究活動費の抑制等を挙げている。経常損失は新株予約権発行費、当期純損失は固定資産の減損損失の計上により発生した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年3月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":"not_disclosed","unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":-696,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-711,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-716,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △16.08円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":95.5,"前期末":92.1}
- 総資産: {"value":2865,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2771,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-779,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":640,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2781,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: 医薬品開発事業（単一セグメントのため記載省略）
- セグメント別利益: 医薬品開発事業（単一セグメントのため記載省略）
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":262,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"金額":3709,"単位":"千円","対象資産":"固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"減損損失","value":3709,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 45485767
- 期末自己株式数: 10
- 業績の増減要因: TMS-008の次相臨床試験の検討による一部費用の翌事業年度への時期ずれ、社内外の探索・研究活動費の抑制等により営業費用が見込みを下回った。新株予約権発行費と固定資産の減損損失も計上した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年12月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）」である。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「「このため、前事業年度との比較は記載しておりません。」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「2025年12月期は「営業利益 △696百万円」「経常利益 △711百万円」「当期純利益 △716百万円」と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「合理的な業績予想の策定が困難であるため2026年12月期の業績予測は記載しておりません。」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当表で「2025年2月期 合計 0.00円」「2026年12月期（予想） 合計 0.00円」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失として固定資産の減損損失3,709千円を計上したため、当期純損失は716,058千円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「損益計算書に「減損損失 3,709千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は医薬品開発事業のみの単一セグメントであるため、セグメント別の経営成績については記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の売上高営業利益率は2025年12月期、2025年2月期ともに「－」である。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2025年12月期 95.5％」「2025年2月期 92.1％」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △779百万円」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「TMS-008の次相臨床試験の検討により一部翌事業年度への時期ずれが生じたことに加え、社内外の探索・研究活動の費用が抑制されたこと等により、2025年4月11日に公表した営業費用見込みを下回る水準」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「研究開発費として456,945千円、その他の販売費及び一般管理費として240,028千円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「ORION試験の日本パート」「次相臨床試験のデザイン検討」「パイプラインの拡充を図るための研究開発活動を積極的に推進」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「業績予想を行うことが困難」「研究開発費は600百万円～900百万円を見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年3月1日から2025年12月31日までの10カ月決算」および「営業損失696,973千円」「営業活動によるキャッシュ・フロー△779,890千円」と記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「当社の業績は導出先からのマイルストーン収入等に大きく左右され」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「決算期変更の経過期間に伴い、2025年3月1日から2025年12月31日までの10カ月決算」「このため、前事業年度との比較は記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「表紙に「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「プラセボ群では…2.6％（1/38）であったのに対して、TMS-007群では0％（0/52）」と記載されている。」）