# 坪田ラボ（4890） 2026年3月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4890/disclosure/20260514533373
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/4890

## 何が変わったか

売上高が前期の1,357百万円から200百万円へ85.3％減少し、営業・経常・最終損益はいずれも黒字から赤字に転じた。前期に大型の導出契約による契約一時金収入があった反動と、研究開発投資の継続が主因とされている。

## 会社が挙げた理由

前事業年度において大型の導出契約に伴う契約一時金収入が計上された反動に加え、当事業年度においては研究開発投資を継続的に実施したことによるもの。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":-85.3}
- 営業利益: {"value":-787,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-760,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-761,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △29.58円
- 売上高営業利益率: △393.9%
- 自己資本比率: {"当期末":65.5,"前期末":63.4}
- 総資産: {"value":1318,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":863,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-577,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-8,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":17,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":969,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"予想値":"1,100～1,500","単位":"百万円","対前期増減率":"549.9～749.9%"},"営業利益":{"予想値":"5～50","単位":"百万円","対前期増減率":"－"},"経常利益":{"予想値":"45～90","単位":"百万円","対前期増減率":"－"},"純利益":{"予想値":"45～90","単位":"百万円","対前期増減率":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":20993,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。当事業年度に重要な営業損失を計上し、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在するが、重要な不確実性は認められないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 25,794,300株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 前事業年度に大型の導出契約に伴う契約一時金収入が計上された反動に加え、当事業年度に研究開発投資を継続的に実施したこと。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2026年3月期　決算短信」「１．2026年３月期の業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は2026年3月期の通期実績と2027年3月期の通期予想を示している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「200百万円、△85.3％」、営業利益は「△787百万円」、経常利益は「△760百万円」、当期純利益は「△761百万円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年の1,357百万円から当期200百万円、営業利益は前年235百万円から当期△787百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失は787,816千円」「経常損失は760,923千円」「当期純損失は761,815千円」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年3月期の営業利益は「△787百万円」、2027年3月期の営業利益予想は「5～50百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当は「0.00円」、2027年3月期予想も「0.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向」「純資産配当率」はいずれも「－」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益　固定資産売却益　58千円」「特別損失合計　－」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「損益計算書の当期の特別損失は「－」であり、減損損失の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、研究開発事業の単一セグメントであり重要性が乏しいため、セグメント情報の記載を省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は「2026年3月期 △393.9％」「2025年3月期 17.4％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「当事業年度65.5」「前事業年度63.4」「増減2.1」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △577百万円」および「営業活動の結果使用した資金は577,828千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「前事業年度において大型の導出契約に伴う契約一時金収入が計上された反動」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「これは、前事業年度において大型の導出契約に伴う契約一時金収入が計上された反動に加え…研究開発投資を継続的に実施したことによるもの」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「複数のパイプライン進展」「導出機会の創出」「研究開発投資を継続的に実施」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「計上時期が変動する可能性があります」「実際の業績はこれらの予想値と大きく乖離する可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」、売上高は「200百万円、△85.3％」、次期売上高予想は「1,100～1,500百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「パートナー企業の事業方針の変更や経営環境の変化等により、期間満了前に終了となる可能性があります」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「損益計算書は前事業年度「2024年４月１日～2025年３月31日」と当事業年度「2025年４月１日～2026年３月31日」を並べている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在しております」一方、「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断しております」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）