# 坪田ラボ（4890） 2025年３月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4890/disclosure/20241111517980
種別: 決算
開示日: 2024-11-12
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/4890

## 何が変わったか

2025年3月期中間期は、売上高が前年同期の約9.9倍となり、営業損益・経常損益・中間純損益がいずれも赤字から黒字に転換した。通期業績予想と配当予想は変更していない。

## 会社が挙げた理由

会社は、TLG-005の特定臨床研究の速報結果で有効性を示す結果が得られたこと、TLM-007の被験者組み入れが完了したこと、中国市場への参入が進展したこと、中国企業との特許ライセンス契約を締結したことなどを挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年4月1日〜2024年9月30日
- 売上高: {"value":486,"unit":"百万円","yoy_pct":887}
- 営業利益: {"value":69,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":65,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":44,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 1.75円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":63.5,"前期末":59.6}
- 総資産: {"value":2223,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1412,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-505804,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4382,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-14280,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1358933,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1200,"unit":"百万円","yoy_pct":78.2},"営業利益":{"value":131,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":130,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":15238,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":449,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":25577500,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":"―","unit":"株"}
- 業績の増減要因: TLG-005の特定臨床研究の速報結果で有効性を示す結果が得られたこと、TLM-007の被験者組み入れが完了したこと、中国市場への参入が進展し、特許ライセンス契約を締結したことなど。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「通期売上高予想は「1,200 百万円」、中間期売上高は「486 百万円」。決算期区分は「第２四半期（中間期）」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期の営業利益は「69 百万円」、通期営業利益予想は「131 百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比「887.0％」。営業利益は「△408 百万円」から「69 百万円」、経常利益は「△403 百万円」から「65 百万円」、中間純利益は「△293 百万円」から「44 百万円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「49 百万円」から「486 百万円」、営業利益は「△408 百万円」から「69 百万円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「当中間期の営業利益は「69 百万円」、経常利益は「65 百万円」、中間純利益は「44 百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年3月期の年間配当金合計は「0.00」、2025年3月期予想の合計も「0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失 固定資産売却損 449」「特別損失合計 449」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は研究開発事業の単一セグメントであり重要性が乏しいため、セグメント情報の記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期は売上高「486,712千円」、営業利益「69,295千円」。前中間期は売上高「49,314千円」、営業損失「△408,182千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2025年３月期中間期 63.5」「2024年３月期 59.6」、増減は「3.9」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動の結果使用した資金は505,804千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「中国市場への参入が急劇に進展」「Eye Valleyに日本企業で初めてオフィスを開設」「特許ライセンス契約を締結」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「会社は各施策を記載したうえで「これらの結果、当中間会計期間における当社の経営成績は以下のとおり」と説明している。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新規知財の発見及び新規パイプライン追加」「被験者の組み入れも完了」「中国市場への参入が急劇に進展」「特許ライセンス契約を締結」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当中間会計期間の業績は、概ね当初計画どおりに進捗しております」「現在のところ変更はありません」。また「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年４月１日～2024年９月30日」。売上高「486 百万円」、営業利益「69 百万円」などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の悪化やウクライナ侵攻の長期化」「世界的な金融引き締めに伴う急激な為替相場の変動」「依然として先行き不透明な状況」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「（％表示は、対前年中間期増減率）」とし、2025年3月期中間期と2024年3月期中間期の数値を並べている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）