# ステラファーマ（4888） 2026年３月期 決算補足資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4888/disclosure/20260513528009
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 73
企業ページ: https://komori.app/company/4888

## 何が変わったか

2026年3月期は、前期にあった海外向け売上がなくなったことなどから大幅な減収となり、人件費・研究開発費の増加も重なって赤字が拡大した。2027年3月期は中国向け売上などで増収を見込むが、製造移管費用や研究開発・海外展開投資の継続により赤字は続く見通し。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は、前期に計上された海外向け売上が当期は計上されなかったことなどにより減収となり、人件費および研究開発費の増加により営業損失・経常損失・当期純損失が拡大した。2027年3月期は製造体制の再構築および中国向け売上により増収を見込む一方、新製造委託先への移管費用、研究開発投資、海外展開投資の継続により損失を見込んでいる。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算短信補足資料
- 対象決算期: 2026年3月期
- 売上高: {"value":323,"unit":"百万円","yoy_pct":-66.4}
- 営業利益: {"value":-748,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":-778,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":-780,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1038,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":-696,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":-625,"unit":"百万円"},"純利益":{"value":-628,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: {"2026年3月期営業損益差異":"売上減少等による減益影響△566百万円、販売費及び一般管理費増△41百万円、製造移管費用△51百万円","2027年3月期営業損益差異":"増収益＋594百万円、販売費及び一般管理費増△177百万円、製造移管費用△364百万円"}
- 主要KPI: [object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: {"自己資本比率":54.1}
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 再発髄膜腫・血管肉腫について製造販売承認事項の一部変更申請、大阪医科薬科大学・住友重機械工業との国内第III相試験への協力契約、胸部固形悪性腫瘍についてAMED研究開発事業に採択、東京大学との新規BNCT用製剤の共同研究、中国・海南BNCTセンターでのBNCT治療開始、海外機関投資家とのエクイティ・プログラム契約

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想に対する進捗率を示す記載なし。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「「2026年3月期 業績」として売上高323百万円、営業損失748百万円などを記載。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「対前年 営業損益差異内容」として、2025年3月期の△90百万円から2026年3月期の△748百万円への差異要因を図示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「前期に計上された海外向売上が当期は計上されなかったこと等により、売上高は大幅な減収」と記載。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「売上高、営業損失、経常損失、当期純損失を全社業績として記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「販売費及び一般管理費増」「製造移管費用」を営業損益差異の要因として図示。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「売上高「323百万円 △637百万円（△66.4%）」、営業損失「△748百万円 △658百万円」と記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「製造体制再構築および中国向け売上の計上により売上高は大幅な増加を見込む」と記載。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「2027年3月期までの一時費用」「2027年3月期中の本格生産開始に向け」と記載。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「業績欄および業績予測欄に「中期計画（修正）」として営業損益の数値を掲載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「AMED研究開発事業に採択」「大阪医科薬科大学・住友重機械工業との間で2026年1月に契約を締結」「海外機関投資家とのエクイティ・プログラム契約を締結」と記載。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 1名（原文: 「「2026年3月期 KPI（消費換算数量）」として179を掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「消費換算数量は2025年3月期165、2026年3月期179。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 記載なし（原文: 「株主還元に関する記載なし。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 補足資料・数表（原文: 「表題「2026年3月期 決算補足資料」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「冒頭から「2026年3月期 概要」「開発パイプラインの進捗」「業績」を掲載。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「大幅な増加を見込む」「本格生産開始に向け」「活用されることが期待されます」と記載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「資料は「概要」「海外展開」「開発パイプラインの進捗」「業績」等で構成されている。」）