# ステラファーマ（4888） 2026年３月期  決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4888/disclosure/20260513527944
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/4888

## 何が変わったか

2026年3月期は、海外向け売上が計上されなかったことなどから売上高が大幅に減少し、営業・経常・当期純損失が前期より拡大した。次期は売上高の回復を見込む一方、営業損失は継続する見通し。

## 会社が挙げた理由

前期に計上された海外向売上高が計上されなかったことに加え、人件費や研究開発費等の販売費及び一般管理費が増加したため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":323,"unit":"百万円","yoy_pct":-66.4}
- 営業利益: {"value":-748,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-778,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-780,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △22.95円
- 売上高営業利益率: △231.6％
- 自己資本比率: {"当期末":"54.1％","前期末":"59.2％"}
- 総資産: {"value":4486,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2426,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-334,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-15,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-33,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2778,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1038,"unit":"百万円","yoy_pct":221},"営業利益":{"value":-696,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":-625,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":-628,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":28600,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: 該当事項なし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2026年4月16日に、第三者割当による普通株式100万株及び第5回新株予約権10,500個の払込・割当が完了した。調達資金は希少がんを対象とする臨床試験、研究開発、海外展開及び安定供給体制構築等に充当する予定。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 34,034,100株
- 期末自己株式数: 14,107株
- 業績の増減要因: 前期に計上された海外向売上高が計上されなかったことにより大幅な減収となり、人件費や研究開発費等の販売費及び一般管理費の増加も加わって営業・経常・当期純損失が拡大した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年３月期 決算短信」と記載され、業績欄も「2025年４月１日～2026年３月31日」の通期実績となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は前期に計上された海外向売上高が計上されなかったこともあり、323,389千円（前事業年度比66.4％減）と大幅な減収」「営業損失は748,957千円（前事業年度の営業損失は90,246千円）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は961,058千円から323,389千円へ減少し、営業損失は△90,246千円から△748,957千円へ拡大している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「2026年3月期は営業損失△748百万円、経常損失△778百万円、当期純損失△780百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「次期予想は「営業損失（△）△696,000千円」、当期実績は「△748,957千円」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年3月期の年間配当金は0.00円、2027年3月期予想も0.00円と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書で経常損失と税引前当期純損失がともに△778,005千円となっており、特別損益の項目は記載されていない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業セグメントは、医薬品開発事業のみの単一セグメントであり、セグメント情報の記載を省略しております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2026年3月期の売上高営業利益率は△231.6％、2025年3月期は△9.4％と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年3月期54.1％、2025年3月期59.2％と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は2026年3月期△334百万円、詳細では△334,514千円と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「前期に計上された海外向売上高が計上されなかったこともあり、323,389千円と大幅な減収」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「売上高は961,058千円から323,389千円、販売費及び一般管理費は935,995千円から1,028,113千円と記載されている一方、要因説明では各要因の個別金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「学術講演会やセミナーを積極的に開催」「新たな国内製造委託先との間で…契約を締結」「第三者割当による新株式及び新株予約権を発行することを決定」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「売上高は1,038,091千円…を見込んでおります」「2027年１月頃の製造所変更に係る承認取得を見込んでおります」「実際の業績は予想数値と異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の期間と、売上高323百万円、営業損失△748百万円、自己資本比率54.1％などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「2025年９月に発生した主要な製造委託先の準自己破産」「2027年１月頃の製造所変更に係る承認取得を見込んでおります」「中国海南島における治療の進捗」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象の注記」「第三者割当による新株式及び新株予約権の発行」「2026年４月16日に払込手続が完了しております」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「血管肉腫の試験について「症例数10例」「奏効率50.0％」、再発膠芽腫について「１年生存率が79.2％」と記載されている。」）